著者
渡辺 雅子 大塚 弘之 上月 康則 大田 直友 河井 崇 萬宮 竜典 岡田 直也 中野 晋
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_1233-I_1237, 2012 (Released:2012-09-18)
参考文献数
10
被引用文献数
5

希少種ルイスハンミョウの生息環境を代償する目的で,徳島県沖洲に人工海浜が造成された.ルイスハンミョウは海浜生態系の高次捕食者であるため,生息場所の物理的環境条件の模倣だけでなく,餌生物を含む海浜の食物連鎖の再現も目標とされた.人工海浜の概成後,2007-2010年におけるルイスハンミョウ出現数は年々増加しており,本ミチゲーション事業はその目的を達成したといえる.一方,希少種の保全と海浜の利活用を両立するためには,その主体となる地域住民とともに利活用のあり方を検討する必要がある.そこで,多様なステークホルダーによるワークショップが開催され,規制ルールが検討された.その結果,幼虫の生息環境保全のために人を対象とした侵入防止柵が設置され,また,環境維持におけるその有効性が検証された.このことから,協働による海浜の維持管理体制の構築の重要性が示唆された.
著者
下里 哲弘 長坂 康史 矢吹 哲哉 有住 康則
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
構造工学論文集 A (ISSN:1881820X)
巻号頁・発行日
vol.62A, pp.559-570, 2016 (Released:2017-04-24)

Recently, corrosion damage on those steel bridges has been often reported. In particular, a section loss and a plate thickness reduction are concentrated in bridge girder ends, and the damage leads bridge failure in the worst case scenario. Since it is estimated that the corrosion damage of steel bridges greatly increases, effective and efficient repair methods are required. This study focuses on the repair method with carbon fiber sheets for shear panels. As a result of tests, the good specimen of shear strength, load carrying capacity and elongation performance, has been proven to be with low elasticity adhesives.
著者
勝地 弘 多田 和夫 北川 信
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.543, pp.163-173, 1996-07-21
被引用文献数
3 1

長大橋の耐風設計においては, 自然風特性をモデル化したうえで, 対象構造物に作用させた場合に予想される応答現象を風洞試験, あるいは数値解析によって評価するが, 完成後の実橋においてこれらの結果を確認した例は少ない. 本研究では, 長大橋の耐風設計法を取り上げ, 本州四国連絡橋の大鳴門橋, 南備讃瀬戸大橋での強風時の動態観測データを基に, その妥当性について考察を加えた. その結果, 自然風の空間相関特性を指数関数によって定式化する現行の設計法に改良の余地が認められるとともに, 構造系に対する風荷重低減の可能性が示唆される結果などを得た.
著者
中川 大 波床 正敏 伊藤 雅 西澤 洋行
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.590, pp.43-50, 1998-04-20
被引用文献数
2

交通需要予測や空港選択など国際間交通について分析する際に, 空間的抵抗を表す指標としてこれまで用いられてきた「所要時間」は, 定義が不明確である上, 必ずしも適切に利便性を反映したものとはなっていないという問題点があった. そこで本研究では, 国際交通の分析のための指標として, 地点間の期待所要時間を意味する「積み上げ所要時間」の考え方に着目し, まず空港選択モデルと海外出国者発生量モデルを構築することによって, この指標の有効性を示す. そのうえで, これを用いて国内各都市の国際交通の利便性についての分析を行う.
著者
木村 賢史 西村 修 太田 祐司 三嶋 義人 柴田 規夫 稲森 悠平 須藤 隆一
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.720, pp.15-25, 2002-11-22
被引用文献数
2 2

葛西人工海浜における造成後の魚類, 鳥類及び, 水辺植生の遷移の過程を検討した. 東なぎさの魚類種数は造成終了前後の時点に回復しているが, 個体数は変動が大きく河川水による塩分濃度の低下が制限要因と推測された. 葛西人工海浜 (東なぎさ) の鳥類は立ち入り禁止という高い安全性と干潟の面的広がり等により造成前の種数に戻っており, 個体数は, 主な餌である底生動物の個体数と関連することが推測された. また, 東なぎさの水辺植生は, 造成後15年を経て遷移初期のヨシ湿原の段階にあり, 植生も多様化の傾向に向かっていると推測された.
著者
村上 理昭 山口 敬太 川崎 雅史
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)
巻号頁・発行日
vol.71, no.1, pp.11-24, 2015

堺大濱では,明治期半ば以降,堺市や阪堺電気軌道株式会社によって公園地経営が進められた.本研究では堺市会決議録・会議録や行政資料,大阪毎日新聞堺周報等の資料をもとに,堺市大濱公園における管理と経営の変遷と,作り出された海浜リゾート空間の形成過程を明らかにした.具体的には,堺市による官有地を借り受けての料理屋・茶店営業を主とした遊園地経営,内国勧業博覧会を契機とする水族館と西洋式広場の整備,堺市の財源不足や鉄道会社間の競合関係を背景とした阪堺電気軌道の公園経営への参画と公会堂や潮湯などの文化・娯楽施設の整備,市と阪堺電気軌道の考えの相違による契約解消,といった公園地経営の経緯を明らかにし,海浜リゾートとしての空間形成の実態を明らかにした.
著者
橋本 政子
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D1(景観・デザイン) (ISSN:21856524)
巻号頁・発行日
vol.71, no.1, pp.108-115, 2015 (Released:2015-10-20)
参考文献数
28
被引用文献数
1

高速自動車国道法に基づく日本初の高速道路である名神高速道路が開通してから半世紀となる.名神高速道路の計画整備に際して「美しい道路を造る」ことが基本方針に掲げられた.日本道路公団初代総裁岸道三による発意を機に策定されたとする基本方針は「特殊設計審議委員会」の設置とともに推進されることとなった.中でも都市計画・造園・建築・地理等各分野の専門家によって構成された「審美委員会」の活動は,美しい道路づくりに寄与したと評されている.本研究では,高速道路黎明期の計画整備における岸道三と「審美委員会」による美しい道路づくりへの取り組みの全体像と設計思想の特徴を明らかにし,その後の景観設計への影響について考察を行うことを目的としている.
著者
鈴木 基行 秋山 充良 山崎 康紀 松中 亮治 土井 充
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.648, pp.9-21, 2000-05-20
参考文献数
22
被引用文献数
1

本研究では, 信頼性理論に基づき, 地震開始時から任意時刻までにおける構造物および構成部材の破壊確率を算定する手法, およびマルコフ過程を用い構造物の破壊確率および構成部材の損傷確率を算定する手法を提案した. 提案された手法は, 破壊確率と損傷確率により構造物および構成部材の破壊と損傷の時間的推移を定量的に評価できる特徴を有する. さらに, 提案された手法に基づき, 支承 ―RC橋脚― 杭基礎から構成される橋梁システムの地震時における安全性評価を行い, 支承, 橋脚, 杭基礎の破壊および損傷が橋梁システムの安全性に及ぼす影響について検討した.
著者
池田 隆博 佐田 達典
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_101-I_116, 2012 (Released:2013-03-29)
参考文献数
9

衛星測位分野では現在GPSの利用が主流であるが,近年GLONASSなどの利用可能な衛星が増加しており,複数衛星系による併用測位が今後一般的になるものと想定される.また,衛星数が増加することで,マルチパス等の誤差を含む衛星電波を排除しても,測位に必要な衛星数を確保できるようになったため,事前に衛星電波の状態を把握し測位に使用する衛星を選択することが求められる.本研究では,マルチパスの影響を受ける衛星電波を判別するため,衛星の搬送波の距離変化を使用して判別を行い,それをもとに測位に利用する衛星を選択し測位性能の検証を行った.その結果,搬送波の距離変化を用いることで,マルチパスの影響を受ける衛星電波の判別が可能であること,利用衛星を選択することで,Fix解の取得率が増加し,解の欠損を生じることなく測位できることが確認された.
著者
赤倉 康寛 高橋 宏直 中本 隆
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集
巻号頁・発行日
vol.1999, no.632, pp.77-92, 1999
被引用文献数
1

本研究は, 今後発生し得る大規模地震による街路閉塞の被害を予測することを目的としたものである. 本研究では, 街路閉塞の発生を旧気象庁震度階を基にした地震動強さと街路幅員によりモデル化し, これによる予測結果を既往の研究における兵庫県南部地震での実測状況と比較, 概ね一致していることを確認した. さらに, 本研究のモデルを用いて横浜市中心地域が関東大地震と同規模の地震を受けた場合の被害予測を行い, これにより都市の地震災害に対する総合的な対応方策の検討の一部となり得ることを示した.
著者
羽鳥 剛史 関 克己 小林 潔司 湧川 勝巳
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.I_83-I_102, 2016 (Released:2016-12-23)
参考文献数
36
被引用文献数
1

火山災害により危機的事態が発生した場合,危機管理を担当する意思決定者には通常モードとは異なる状況判断や意思決定基準を採用することが求められる.本研究では,火山災害に関わる危機管理の現状と課題を考察した上で,有珠山噴火の事例を踏まえて,火山災害時の危機管理問題が災害ステージの時間的展開に応じて変化することを指摘し,各ステージの意思決定問題について検討する.さらに,危機管理に関わる意思決定モードとして,通常時と非常時の2つの意思決定モードについて考察する.その上で,災害ステージの展開に対応して意思決定モードを変更するための高次の意思決定原則(メタ原則)について検討し,メタ原則の下,危機管理に関わる討議システムを基盤として意思決定モードの選択を正統化するための規範的枠組みについて考察を試みる.
著者
中西 航 布施 孝志
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.I_673-I_681, 2016 (Released:2016-12-23)
参考文献数
14

本研究では,GPS測位値のような誤差を有する時系列観測を得たときに,その測位精度を表すモデルのパラメータをデータ適応的に推定する手法の有用性を示す.まず,測位精度を既往研究を援用してモデル化する.つぎに,一般状態空間モデルの枠組みにこのモデルを統合する.具体的には,ネットワーク上を移動する歩行者から取得される測位値に基づき,測位精度を歩行者位置,経路選択および移動速度と同時に逐次ベイズ推定する定式化を行った.仮想ネットワーク上から生起した擬似的な測位値への適用により推定精度を検証するとともに,従来手法との比較を通して提案手法の利点を示した.さらに,実空間上のデータにおいても,提案手法が機能することを確認した.
著者
吉野 大介 羽藤 英二
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.I_1229-I_1239, 2016 (Released:2016-12-23)
参考文献数
19
被引用文献数
2

デマンド交通の運行計画の検討にあたり,運行経路の解のバリエーションが得られることはサービス運営者にとって有効な情報となり得る.しかし,既往の列挙アルゴリズムでは経路列挙のような膨大な組み合わせが存在する際に現実的な計算時間での列挙が困難であった.本研究は,デマンド交通の運行経路をグラフ構造により表現し,与えられたグラフ構造の中からある制約条件を満たすような部分グラフ構造を全て列挙して,それらをZDD(ゼロサプレス型二分決定グラフ)により圧縮表現して索引化する技法について提案した.また,ZDDによって得られた列挙解を用いたネットワーク上での影響分析への適用可能性についても併せて検討を行った.
著者
田村 隆雄 能田 慎也 武藤 裕則
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.I_469-I_474, 2012 (Released:2013-03-26)
参考文献数
8

A lot of slope failures were generated by Typhoon No.17 in 1976 and Typhoon No.10 in 2004 in the upstream of the Nakagawa River located in southern Tokushima Prefecture. Shallow slope failures were generated in Typhoon 200410 while deep slope failures were generated in Typhoon 197617. In this study, the maximum value and time series of subsurface water storage on forest slopes were estimated using a distributed runoff model, and the reason why the form of slope failure is different was discussed. We found that: (1) the collapsing forest slopes have large capacity of subsurface water storage. (2) the ratio of groundwater storage to soil water storage became large on the slope where a deep collapse was generated. (3) the ratio of soil water storage to groundwater became large on the slope where a shallow collapse is generated. (4) rain-fall intensity and its waveform are related to the generation form of slope failure, too.
著者
小野 泰介 曽根 龍太 井田 剛史 平野 廣和 佐藤 尚次
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.I_169-I_174, 2014 (Released:2014-07-15)
参考文献数
15

東北地方太平洋沖地震において,上水道配水施設での矩形貯水槽の破損被害が多数報告され,多くの場合,壁面が破壊されている.このような貯水槽の被害は,やや長周期地震動により励起されたスロッシング現象(液面揺動の励起)が原因の一つとされている.そこで本論文では,実機貯水槽を大型振動台で加振実験を行い,壁面に作用する力を圧力計を用いて計測すると共に,加振方向の変化,加振時間の変化と加振振幅の変化によりスロッシング挙動が貯水槽壁面に与える影響を検討した.この結果から,加振方向角45°の場合に動液圧の作用力で貯水槽の隅角部ならびに天井付近が構造的に弱点となる可能性が高いことを把握した.
著者
武市 靖
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1993, no.470, pp.175-184, 1993
被引用文献数
6 8

本研究は, 地温の分布や周期変動, 路面の凍結融解現象, 路面温度と気温との関係等, 路面凍結に係わる理論的背景を観測データにより明らかにし, フーリエ解析モデルと熱収支解析モデルにより路面凍結の予測手法について検討したものである. 2つの予測手法の予測精度については, 観測現場における実測値と予測値との比較から的中率を算出し, 現場への適用性について検証した.
著者
西田 良平 松山 和也 西山 浩志 野口 竜也
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.141-144, 2001 (Released:2010-06-04)
参考文献数
11

山陰地方において、日本海沿岸に沿って第四紀火山 (大山・三瓶山) が分布し、地震活動帯も活動域と空白域が交互に形成されている。主な活動域としては鳥取地震 (1943, M7.2) が発生した鳥取県東部中部、鳥取-島根県境付近、三瓶山・広島県北部付近、島根県中部西部の活動域があり、また空白域として大山付近、島根県東部が見られる。この形状は地震活動が地殻上部の構造によって規制されていることが推定される。特に、2000年鳥取県西部地震の震源域は島根県東部地域の地震活動の空白域と、大山火山付近の空白域に挟まれた地域で、地震活動が活発な地域である。すなわち、山陰海岸に沿った第四紀に活動していた2つの火山の間であり、地震活動域と空白域の存在が、地下構造と溶融体、地震活動と溶融体を研究する上で重要な地域である。
著者
岩原 廣彦 白木 渡 井面 仁志 高橋 亨輔 磯打 千雅子
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.I_117-I_124, 2015

わが国の少子・高齢化の問題は深刻であり,特に地方ではその進展が早く,四国地方においては,全国平均に比べて約10年早く進行している.地方都市は衰退し,シャッター商店街や空き家の増加は,防犯面や災害発生時の不安要因となっている.このような状況のなか,地方商店街の再生成功モデルとして全国から注目されている高松丸亀商店街がある.この街の特徴は,商店街と住居エリア(定期借地権付分譲マンション)が一体化したものであり,高齢者や障害者にやさしく,就業・文化活動・買い物・病院通いなどにも便利なコンパクトシティである.一方,四国地方は,近い将来発生が予想される南海トラフ巨大地震により,甚大な被害が想定されており,都市再生においては防災力の保有が重要となる.<br> 本稿では,地方都市再生成功先進モデルと評価されているこの事例が,防災の観点からどれだけの防災力を持っているかを評価し,政府が進める地方創生や,国土強靱化の基本理念に基づく市町村国土強靱化計画のモデルとしての展開が可能かについて検討した結果を述べる.
著者
藤澤 泰雄 矢吹 信喜 五十嵐 善一 吉野 博之
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F3(土木情報学) (ISSN:21856591)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.I_8-I_17, 2011 (Released:2012-03-26)
参考文献数
14
被引用文献数
3

土木工学分野における三次元モデルの利用は,設計分野と施工分野の一部で利用されているにすぎず,設計・積算・施工分野にまたがった研究は,ほとんど行われていない.三次元プロダクトモデルを設計・積算・施工と連携して利用することによりミスが低減し,効率・品質の向上に繋がるはずである.本研究では,実際の鉄道プロジェクトに適用させて,現在の設計から施工における積算の流れを確認し,三次元設計モデルを積算・施工に利用することによるメリットと課題を検証した.