著者
川崎 雅史 飯田 克弘 佐佐木 綱
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.1993, no.464, pp.119-127, 1993
被引用文献数
1 2

街並みの景観を構成する変動要素の一つである商業サインは, 商業情報を記号として伝えるだけでなく, 特化した形態や色彩の意匠が, 街のイメージ形成に大きく影響を及ぼすことがある. 本研究は, 先斗町, 北山通りなど京都の新旧を代表する商業ストリートの中で, とくにその道らしさを表現する商業サインを抽出し, その意匠を評価した. そして, 各通りに共通するデザインの基調を考察し, サインが形成するメディアイメージを推察した.
著者
後藤 浩 前野 賀彦 竹澤 三雄
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.I_790-I_795, 2011 (Released:2011-12-08)
参考文献数
9

平成22年度のレジャー白書によれば、海水浴は多様なレジャーの台頭により減衰傾向にはあるものの、我が国の余暇活動の項目の中で重要な地位を占め、平成21年度には年間延べ約1680万人の人々が海水浴場を訪れているとの報告がなされている。人にとってはトイレの利用は不可欠で、公共の場所である海水浴場においても適切にトイレ施設が設置されている必要がある。また、近年、人々の衛生に対する期待の高まりから、いずれの場所においても快海水浴は多様なレジャーの台頭により減衰傾向にはあるものの、今なお我が国の余暇活動の項目の中で重要な地位を占めている。人にとってはトイレの利用は不可欠で、海水浴場においても適切なトイレ施設が設置されている必要がある。また、近年、いずれでも快適にトイレが利用できることが常となってきており、海水浴場に設置されるトイレ施設も例外とはならないと考えるが、必要なトイレ施設数などや既設トイレの管理方針としての清掃の時間間隔の決定などについては不明確な点が多い。本研究では、首都圏近郊の海水浴場を選択し、公衆トイレを利用した人にトイレ利用に関する聞き取り調査を実施し、トイレの清潔度および清掃回数、トイレまでの最適距離、設置するトイレ施設の数などの推算を試み、海岸における環境衛生施設の改善策を考察した。適にトイレが利用できることが常となってきており、海水浴場に設置されるトイレ施設も例外とはならないと考える。しかしながら、トイレ施設の設置方針としての必要なトイレ施設数などや既設トイレの管理方針としての清掃の時間間隔の決定などについては、著者らの知るところによれば、東京都福祉保健局が公共トイレ設置に関して指針を提示しているのみで、検討の余地がある。本研究では、現状把握のために、首都圏近郊の日帰りの海水浴客が大多数を占める3つの海水浴場を選択し、公衆トイレを利用した約1000名の人にトイレ利用に関する聞き取り調査を実施した。そして、利用者が感じるトイレの清潔度および清掃回数、利用者からトイレまでの最適距離、設置するトイレ施設の数などの推算を試み、海岸における環境衛生施設の改善策を考察した。
著者
森本 浩行 西形 達明 西田 一彦 玉野 富雄
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集 (ISSN:02897806)
巻号頁・発行日
vol.2005, no.806, pp.806_45-806_54, 2005 (Released:2006-05-19)
参考文献数
15
被引用文献数
1 1

城郭石垣は, 個々の石垣石の大きさや加工の状態, 基本勾配や反りの量などの違いによって様々な断面形状を形成しており, 同じ形状のものは存在しない. これら石垣形状に影響を与える各種要因を考慮した石垣構築の技術的な変遷について解明を進めた結果, 基本勾配や反りの量は石垣石の加工状況に大きく影響されていることが明らかとなった.
著者
伊福 誠 増本 瑛也 佐伯 光 中田 正人
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)
巻号頁・発行日
vol.67, no.4, pp.I_1567-I_1572, 2011

The continuous monitoring of water quality at Nomura dam is carried out with a water-quality profiling system(YSI Inc.). It is equiped near the aerator and the effect of aeration on water quality is investigated. The sampling time and depth intervals are 2 hour and 1 m, respectively. The measuring items are water temperature, pH, turbidity, DO, Chl and the number of Blue-Green Alga per unit volume. Microcystis aeruginosa migrates up and down diurnally. Namely, it can be found near the water surface early in the morning and at midday exists at about 5m depth.
著者
江戸 孝昭 松原 仁
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.72, no.4, pp.I_279-I_289, 2016

格子メッシュ等を用いない数値解析手法のひとつにMaterial Point Method(MPM)と呼ばれる手法がある.本手法は境界条件等を設定する際に曖昧な定義が無く,大変形問題への適用も容易であることから,近年,地盤分野において積極的に適用されている.しかしながら,動的解析を実施した場合,得られる弾性エネルギーが振動する等の問題が指摘されており,今後,地震応答解析等への適用を行う場合,大きな欠陥となるため,その振動を抑制する新たな手法の開発が求められている.そこで,本研究では,MPMで定義される粒子のひずみ増分値を移動最小自乗法によって補間することで,弾性エネルギーの振動を抑える手法を提案する。本論文では,いくつかの既存手法との比較解析例を示すことによって本手法の妥当性について検討する.
著者
秋元 惠一 金澤 寛 辻 安治 平山 義夫 今井 泰男 稲田 雅裕
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集
巻号頁・発行日
vol.1997, no.560, pp.43-55, 1997

昭和59年度より運輸省第二港湾建設局が実施している「東京国際空港沖合展開事業」の中核プロジェクトの一つである「新C滑走路」は, 計画どおり平成9年3月に供用を開始する予定である.<br>新C滑走路は, 東京湾内の浚渫工事から発生したヘドロや東京都内から発生した建設残土が捨て込まれて形成された人工の超軟弱地盤上に建設されている. 当該地区は埋立地盤の透水性の低さに起因して地下水位が高く, さらに残留沈下量も供用開始後50年で最大1.5m程度が予想される劣悪な環境下に置かれている. このため, 設計段階から, 特に高地下水位対策および残留沈下を見込んだ検討を行ってきたものであり, 本論文はこれら検討の概要と, 設計, 施工の成果について報告するものである.
著者
岡田 知也 古川 恵太
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.I_31-I_36, 2013 (Released:2013-09-13)
参考文献数
9
被引用文献数
1

東北地方太平洋沖地震によって発生した津波によって,干潟・浅場は大きく地形変形し,藻場は消失するなど,宮古湾(岩手県)の生態系は甚大な影響を受けた.著者らは,アマモ場に着目し,アマモ,地形および底質環境を合わせた総合的な環境復元過程を検討すること考えた.本研究では,宮古湾において,アマモ場の復元のための初期の情報として底質の状況を把握することを目的とした.調査は2011年2月と10月に行った.2月調査により,津波被害後のアマモ場を,底泥の粒度分布からアマモ生育の適性度を評価し,3つにゾーニングした.10月調査では,ゾーニングに基づいて空間的に密な調査を実施し,詳細な底質およびアマモの分布状況を把握した.この底質の分布データは,今後の底泥およびアマモの回復過程の初期データとして有用となる.
著者
阿部 郁男 今村 文彦
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.I_1705-I_1710, 2015 (Released:2015-11-10)
参考文献数
13

東日本大震災発生前より,リアルタイム津波予測の研究が行われている.それらの研究では,データベースによる予測とリアルタイムシミュレーションによる予測という2つの方法が検討されていた.そして大震災発生後には,リアルタイム測地データによる地盤変動の即時推定技術を津波予測に取り入れる研究も進められている.そこで,本研究では,これらの技術を併用することにより,PCなどの安価な計算機を利用した場合でも,避難に役立つ精度の高い津波浸水予測を得ることができる手法を検討した.東日本大震災での事例を用いて4つの研究対象地域を選択し,地震発生後10分で得られる浸水予測情報を具体的に示した.さらに,浸水範囲や浸水高の実測値と比較することにより,本研究で提案した予測手法の精度の確認を行うことができた.
著者
江戸 孝昭 松原 仁
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.72, no.4, pp.I_279-I_289, 2016 (Released:2016-05-20)
参考文献数
24

格子メッシュ等を用いない数値解析手法のひとつにMaterial Point Method(MPM)と呼ばれる手法がある.本手法は境界条件等を設定する際に曖昧な定義が無く,大変形問題への適用も容易であることから,近年,地盤分野において積極的に適用されている.しかしながら,動的解析を実施した場合,得られる弾性エネルギーが振動する等の問題が指摘されており,今後,地震応答解析等への適用を行う場合,大きな欠陥となるため,その振動を抑制する新たな手法の開発が求められている.そこで,本研究では,MPMで定義される粒子のひずみ増分値を移動最小自乗法によって補間することで,弾性エネルギーの振動を抑える手法を提案する。本論文では,いくつかの既存手法との比較解析例を示すことによって本手法の妥当性について検討する.
著者
原田 英治 五十里 洋行 後藤 仁志 菅原 康之 松藤 慶之
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.I_487-I_492, 2015 (Released:2015-11-10)
参考文献数
16

波打ち帯での遡上波の打上げと打下げの相互干渉は,砕波を伴う複雑な自由水面の変化をもたらす.また,透水性を有した斜面での浸透・滲出流の存在は,底面掃流力に影響するが,ドライベッドへの打上げは底面掃流力の急変をもたらすため,漂砂量の見積に大きな影響をおよぼす.本研究では,複雑な水表面境界と移動床境界を追跡するため,波動場計算にMPS法を採用し,移動床計算にDEMを用いたMPS-DEMカップリングによる数値シミュレーションを実施する.計算で得られた礫浜斜面における浸透・滲出流による圧力勾配力の位相別岸沖分布から,海浜変形計算に対する浸透流の重要性が示された.また,特に掃流力が強く,顕著な浸透流が見込まれる領域では,浸透流を考慮した漂砂量予測の重要性が示唆された.
著者
安元 純 広城 吉成 末益 大嗣 高岡 秀朋 神野 健二
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)
巻号頁・発行日
vol.67, no.4, pp.I_589-I_594, 2011 (Released:2012-03-14)
参考文献数
17

Submarine Groundwater Discharge (SGD) is now recognized as a significant role to the ecology of coastal environment as well as river discharge. This paper takes a first step for highlighting nutrient transport through SGD to volcanic rock area along the Ariake Bay. SGD rates and their qualities along the coastal area of the Ariake Bay, Ohura, Saga Prefecture, Kawachi, Kumamoto Prefecture, and Fukae, Nagasaki Prefecture regions are investigated. As a result, SGD generally decreased with the distance from the shoreline except Ohura point where large seepage rate is observed. It is presumed that SGD could be classified into two types based on the rate of SGD and the geological structure. Then, it is indicated that the SGD oxidation-reduction condition varied with seepage rate and path way. The results of this study demonstrate that SGD may be considered as a significant source of nutrient to the coastal area in Ariake Bay.
著者
豊田 政史 加藤 宏章 今井 晶子 宮原 裕一
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)
巻号頁・発行日
vol.67, no.4, pp.I_1465-I_1470, 2011 (Released:2012-03-14)
参考文献数
21

Numerous attempts have been conducted in order to recover emergent plants and submerged plants in various lakes. However, floating-leaved plants, which make water quality worse, have been rarely focused. The purpose of this paper is to evaluate the effect of mowing down the floating-leaved plants area partially in Lake Suwa, where floating-leaved plants-dominated state is observed in shallow zone. We measure water temperature, turbidity and water velocity inside and outside of the floating-leaved plants area. It is confirmed that 1) The variation range of water temperature inside of floating-leaved plants area is smaller than that of outside. 2) Floating-leaved plants lessen the vertical water circulation. 3) Outside of floating-leaved plants area is easier to be influenced by cold water than inside when cold water intrude into water grass area. 4) Turbidity inside of floating-leaved plants area is higher than outside. 5) The leaves of floating-leaved plants become the resistance of surface current.
著者
夏山 英樹 神田 佑亮 藤井 聡
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.14-32, 2014 (Released:2014-10-20)
参考文献数
31

我が国では地域主権改革の名の下,地方出先機関原則廃止の流れや,「コンクリートから人へ」のスローガンにより,公共事業は最近まで著しい縮小傾向が続き,それに伴い地方建設業もまた縮小傾向にさらされた.しかし東日本大震災で復旧活動を主導したのは,まさに廃止が論じられている地方整備局であり,その活動の先頭にいたのは地元建設業者である.本研究では関係資料や関係者の証言に基づき,特に国土交通省の地方支分部局の1つである地方整備局に着目し,発災直後の対応として全国の地方整備局が被災地へ派遣したTEC-FORCEやリエゾンの活動を物語描写し,それに基づき地方整備局を中心とした地方建設業界の防災対応力に関する基礎的な知見,並びに今後の防災対応を踏まえた行政制度設計に資する基礎的な知見を得ることを目的とする.
著者
野津 厚 山田 雅行 長尾 毅
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A (ISSN:18806023)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.891-905, 2006 (Released:2006-10-20)
参考文献数
38

地下構造の情報が十分でなく,差分法等による地震動の評価が困難な地域において,周期数秒の帯域での強震動評価の精度向上を図ることは重要な課題である.本研究は,既往の研究で短周期地震動への適用性が示されている経験的サイト増幅・位相特性を考慮した強震動評価手法について,周期数秒の盆地生成表面波への適用性を検討したものである.まず,九州地方の強震観測点における経験的サイト増幅特性を評価し,これを利用して,1997年3月26日鹿児島県北西部地震に対し,同手法による強震動シミュレーションを実施した.その結果,カルデラ内で卓越する周期数秒の盆地生成表面波を良好に再現できることがわかり,周期数秒の帯域における強震動評価手法としての同手法の有用性を示すことができた.
著者
広瀬 孝三郎 松原 仁 原 久夫
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集C(地圏工学) (ISSN:21856516)
巻号頁・発行日
vol.72, no.1, pp.27-37, 2016

マッドペーストの乾燥収縮亀裂は,土粒子と乾燥-湿潤サイクルの相互作用やペーストの状態変化に伴って,極めて複雑な力学的挙動を示すことが知られている.本研究では,ベントナイトペーストに発生するMudcrackのフラクタル次元を明らかにし,また,乾燥過程におけるフラクタル次元の経時変化および粒度組成に伴う変化,さらに,乾燥-湿潤繰返しが亀裂パターンおよびフラクタル次元に及ぼす影響について検討した.その結果,Mudcrackのフラクタル次元は,乾燥時間に伴って一定値に収束し,体積収縮率と密接な関係があることが明らかとなった.一方,Mudcrackのフラクタル次元と亀裂進展長さに関しては統一的な関係はみられないが,乾燥-湿潤サイクル実験により,亀裂は過去に発生した亀裂箇所で再度発生することが分かった.
著者
瀬戸内 秀規
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A2(応用力学) (ISSN:21854661)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.I_399-I_410, 2015 (Released:2016-02-22)
参考文献数
16

一次元単調圧縮下正規圧密砂の粒子破砕を考慮した応力-ひずみ構成則を砂粒子の骨格構造の振る舞いに立脚して開発した.「骨格構造弾塑性成分の対数間隙ひずみ勾配Δεes/Δσ(領域I)と粒子破砕骨格構造崩壊成分の対数間隙ひずみ勾配Δεc/Δσ(領域II)は,それぞれ圧縮応力σに対してべき乗則に従う」という現象論的に見出した仮定に基づいて応力-ひずみ構成則を誘導した.さらに,粒子破砕骨格構造崩壊に伴う砂の骨格構造低位化効果を記述するひずみの発展則(領域III)を粒子破砕骨格構造崩壊ひずみεcを内部変数に組み込んで提唱するとともに,実測との照合によりその適用性を実証した.広範のひずみ領域を記述できる本構成則は,既往の数値モデルの表現能力向上に資するものと考えられる.
著者
松永 千晶 塚本 恭子 大枝 良直 外井 哲志
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.71, no.5, pp.I_699-I_709, 2015 (Released:2015-12-21)
参考文献数
21

本研究は,防犯環境設計に基づいた安全・安心な通学路設計を考察するため,登下校時の中学生対象の犯罪および不審行為とその影響要因の関係を表現する数学モデルを作成する.モデルは,これらの犯罪や不審行為の多くが,ターゲットに適した人や物,犯行に適した環境要因が時間的・空間的に揃った場合に遂行されやすい機会犯罪と呼ばれるものであり,現場周辺でのターゲットとの遭遇機会と環境要因が犯行企図者に影響を与えるという仮説に基づくものである.モデルを実際の中学校区での事例に適用したところ,モデルは学校からの距離に応じたエリアごとの犯罪・不審者の発生しやすさの分布を再現できた.また,ターゲットとの遭遇頻度と,沿道からの監視性に関する物理的環境要因が犯罪・不審者発生に与える影響を定量化できた.
著者
加藤 史訓 野口 賢二 諏訪 義雄 木村 晃 河合 雅史 高木 利光 小俣 雅志
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.I_1396-I_1400, 2012 (Released:2012-11-15)
参考文献数
4
被引用文献数
7 12

Field survey on coastal dike damage and scouring induced by the Great East Japan Earthquake Tsunami was conducted in the Southern Part of Sendai Plain. Erosion rate of dike cross section was estimated by using topographical data obtained by airborne laser scanner. The erosion rate tends to increase with relative height of coastal dike from the landside ground. Tsunami overtopping caused scouring at the landward toe of coastal dike, being a trigger of dike failure. Cross-sectional shape of the ground induced by scouring and thickness of tsunami deposit was estimated by portable dynamic cone penetration test and trench survey.