著者
林 幹也
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第85回大会 (ISSN:24337609)
巻号頁・発行日
pp.PC-122, 2021 (Released:2022-03-30)

一般的に言って,組織には,判断力に優れた人,洞察力に富んだ人が存在すると考えられており,重大な問題が発生したときには彼らの助言や判断が尊重される。このような判断力は学歴や学識とはあまり関係がないように思われる。本研究は,日常的に単独行動を忌避しない人々が判断力に優れた人々であるとの仮説を提示した。集団で行動する場合,人は他の人々の総意や権威者の意向に従うことが多いが,単独で行動する場合には,様々な判断をすべて個人的に行わねばならないからである。本研究のオンライン調査(N=416)では,社会問題や,日常生活における様々な状況における判断の的確さを問う質問項目を作成した。また,日常生活の様々な行動を単独で行う場合に,どの程度の躊躇を感じると予想するかを測定した。その結果,一般的に単独で行うことの多い行動(銀行口座を開設する等)に対して,単独行動を躊躇する傾向が強ければ強いほど,社会的判断の的確さが低くなるという相関関係が見いだされた。因果関係は明らかにはならなかったが,以上の結果をもとに,単独行動を志向することによって判断力を涵養することが可能かを議論した。
著者
伏島 あゆみ 内山 伊知郎 原井 宏明 大矢 幸弘 漆原 宏次 坂上 貴之 村井 佳比子
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第85回大会 (ISSN:24337609)
巻号頁・発行日
pp.SS-001, 2021 (Released:2022-03-30)

古典的条件づけの発見が学習理論と行動療法に与えた影響の大きさは繰り返すまでもない。一方,古典に過ぎず,その影響は認知心理学などの新たな発見に置き換えられたと思っている人がいるかもしれない。そうではない。不安や強迫,アレルギーのようにありふれた病気の治療においても条件づけの概念は新しい示唆を与えてくれている。このシンポジウムではアレルギー疾患の専門家,不安や強迫の専門家,学習理論の専門家を招き,行動科学学会のミッションである基礎と臨床をつなぐことを目指す。アレルギーの予防や克服にはアレルゲンを回避するのではなく,早くからエクスポージャー(食べること)を通じて免疫寛容を誘導した方が良い(潜在制止)や,強迫に対するエクスポージャーと儀式妨害(ERP)において一般的な不安階層表に従った段階的な刺激ではなく,期待違反効果を狙った予想外の刺激を使う方が効果が高いことなどを示す。パブロフが残した影響は条件づけだけではない。ドグマに毒されず,事実だけを重視することを若手に説き続け,科学者をスターリンから守ろうとした。科学することはどういうことなのか? もこのシンポジウムの中で取り上げれれば幸いである。
著者
古村 健太郎 松井 豊
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第84回大会 (ISSN:24337609)
巻号頁・発行日
pp.PC-006, 2020-09-08 (Released:2021-12-08)

本研究の目的は,マッチングアプリ利用の心理的背景を検討することであった。調査対象は,インターネットパネルから抽出された390名であった。男女別に人口統計学的変数(恋人の有無,職業の有無)や心理変数(自尊心,賞賛獲得欲求,拒否回避欲求,孤独感,ぬくもり希求)が,リスクのある性行為への願望と関連し,アプリ利用と関連するという過程を想定し,構造方程式モデリングによる分析を実施した。その結果,3つの主たる結果が得られた。第1に,男女ともに,恋人がいない人や有職者のアプリ利用経験が多かった。第2に,男性において,自尊心や賞賛獲得欲求,拒否回避欲求はリスクのある性行為願望と関連するが,アプリ利用との直接的な関連は示さなかった。これらの心理変数の中でも,賞賛獲得欲求については,リスクのある性行為への願望と関連し,アプリ利用と関連する有意な媒介効果が示された。第3に,女性において,拒否回避欲求の低さやぬくもり希求の高さは,アプリ利用と直接的な関連を示した。以上の結果から,男女ともに,主に社会人が異性との出会いの場としてマッチングアプリを利用していることや,男女でアプリ利用の背景が異なる可能性が示された。
著者
中井 宏 小川 和久
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.85.13216, (Released:2014-08-01)
参考文献数
20
被引用文献数
2 1

Interview and questionnaire surveys were conducted with bus drivers in Japan, with the goal of developing an educational program for better control of emotions among bus drivers. The interviews aimed at identifying stressors and ways in which stress negatively influenced bus services. The questionnaire survey, which was being developed as a self-diagnosis tool, further provided bus drivers with the opportunity to understand their own emotional tendencies. Factor analysis identified six factors underlying work-related stress: anger at unsafe behaviours of nearby road users, irritation caused by complaints from passengers, time pressures, anxiety about traffic accidents, impatience with slow passengers, and resentment of bad-mannered passengers. The influence of stress on the drivers comprised four factors: cognitive failure, sullen behaviour, abrupt acceleration/deceleration, and aggressive driving. Moreover, drivers with lower stress were relatively older and more experienced. Based on these results, educational materials were proposed with the aim of enhancing bus drivers’ understanding of their emotional processes and coping skills.
著者
高野 了太 高 史明 野村 理朗
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.91, no.6, pp.398-408, 2021 (Released:2021-02-25)
参考文献数
41
被引用文献数
2 6

The right-wing authoritarianism (RWA) scale has been associated with prejudice, discrimination, and intergroup conflict. This study developed Japanese versions of the RWA scale and examined their validity. Although it is a well-established assessment tool to measure authoritarian dispositions, none of the RWA scales translated into Japanese were standardized. In this study, we translated the RWA scale items into Japanese using the back translation method and verified their reliability and construct validity. Results revealed that Japanese versions of the RWA scale comprised two factors with a method factor and had adequate reliability and construct validity. This study provides new insights into the structure of authoritarian personalities in the Japanese population.
著者
宮崎 聖人
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第85回大会 (ISSN:24337609)
巻号頁・発行日
pp.PA-012, 2021 (Released:2022-03-30)

強化学習モデルとは,ヒトの行動選択の過程を数理的に表現するモデルであり,代表的なものにQ学習モデルがある。強化学習モデルを考える利点の一つは,主体が採用している学習メカニズムの情報を得られることである。しかし,これまで強化学習モデルは人間の手で作られてきたため,実際のメカニズムを反映したモデルを見落としている可能性がある。そこで本研究では,遺伝的プログラミングを用いて強化学習モデルを探索するAIを開発し,研究者のモデル構築をサポートすることを目指す。ところで,AIが強化学習モデルを探索できると一口に言っても,それがどのような条件下で可能かによって,実用性は大きく異なる。本研究では,AIの開発可能性を高めるために,「パラメータが特定の値をとり,選択されなかった行動の価値は更新されない」という特殊な条件下でのモデル探索を目指す。具体的には,Q学習モデルから人工的にデータを生成し,そのデータからAIが正しくQ学習モデルを探索できるか否かを検討する。開発したAIでモデル探索を行った結果,AIは正しくQ学習モデルを探索できた。今後は,より一般的なモデルを探索できるようAIを改良する予定である。
著者
白川 真裕 島田 貴仁 樋口 匡貴
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.93.21044, (Released:2022-11-10)
参考文献数
32

Based on the protection motivation theory and previous studies that discussed the effects of risk perception, perceived response effectiveness, and self-efficacy on behavioral intentions and changes in behavior, this study conducted an experiment to examine the effects of the Metropolitan Police Department's crime deterrence task force’s official Twitter account on crime prevention behavior. Information on the threat of communications fraud, the effectiveness of preventive behavior, and self-efficacy was presented via Twitter, and changes in behavioral intention, behavior, fear, effectiveness, and self-efficacy were checked over time. Participants in their 20s to 50s were assigned to a Metropolitan Police Department group presented with tweets about scams or to a control group presented with other tweets. The results of the analysis of the 60 participants in the police department group and the 49 participants in the control group showed that the presentation of information increased behavioral intention, but it did not necessarily lead to changes in behavior. Therefore, it was suggested that there may be other factors that increase behavioral intention and changes in behavior.
著者
浜村 俊傑 Jack Mearns
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第84回大会 (ISSN:24337609)
巻号頁・発行日
pp.PD-078, 2020-09-08 (Released:2021-12-08)

本邦では60-69歳の飲酒割合が最も高いが(国税庁,2020),独りでの多量飲酒と他者との多量飲酒で精神健康への影響に違いがあるのかは明らかでない(April, et al., 2015; Gonzalez & Skewes, 2013)。そこで本研究では高齢者において過度な単独飲酒と社交飲酒でアルコール使用障害や気分障害の症状に違いがあるのかを検証した。65歳以上の飲酒者(N=500)より飲酒行動,アルコール使用障害(AUDIT),孤独感,うつ・不安(K10),情動制御期待(NMRE)を測定した。サンプルの22.5%は過度な社交飲酒者,39.4%は過度な単独飲酒者であった。2群の比較にはBrunner-Munzel検定を用いた。単独飲酒者は社交飲酒者よりも,AUDIT (効果量=.78, 95%CI [.73 .84]) および孤独感(効果量=.59, 95%CI [.53 .66])が高かった。K10およびNMREにおいては差は有意でなかった。高齢者の過度な単独飲酒は社交飲酒よりもアルコール使用障害が中程度に,孤独感が小程度に高いことが示唆された。うつ・不安および情動制御期待に関しては違いは確認されなかった。社会的孤独が課題となりうる高齢者において,他者との関わりはアルコール使用障害の発症リスクを低める上で重要であることが考えられる。