著者
生田 和良 IBRAHIM Madiha Salah IBRAHIM M. S.
出版者
大阪大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2007 (Released:2007-04-01)

エジプトにおける鳥インフルエンザウイルス(H5N1)のアウトブレイク発生は他の国に比べ遅かったが、他の国の発生頻度が低下する中で、今も多くのアウトブレイクが続いている。しかし、エジプトにおけるH5N1の情報は極めて少ない。本年度は、エジプトの家禽類(ニワトリとアヒル)からのサンプル(呼吸器系、腸管系、中枢神経系)を入手し、それぞれからウイルスを分離した。これまでに、ニワトリ由来株A/chiken/Egypt/CL6/07とアヒル由来株A/duck/Egypt/D2br10/07の高病原性を確認し、ウイルス遺伝子配列を決定した。これまでに報告されているエジプト株clade 2.2のものと比較して、両ウイルスはM以外の遺伝子にアミノ酸置換が認められ、この置換はニワトリとアヒル由来株間で異なっていた。系統樹解析においても両株は異なるクラスターに位置していたことから、エジプトのH5N1はニワトリとアヒルでそれぞれ独立して進化していると考えられた。
著者
三島 憲一
出版者
大阪大学
巻号頁・発行日
2010

14401乙第09629号
著者
裵 泰秀
出版者
大阪大学
巻号頁・発行日
2013

14401甲第16276号
著者
野村 美明 福澤 一吉 奥村 哲史 久保山 力也 D・H Foote 蓮 行 太田 勝造 大澤 恒夫 江口 勇治 金 美善 竹内 俊隆 新田 克己 平井 啓 仁木 恒夫 森下 哲朗 加賀 有津子 小野木 尚
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2013-04-01 (Released:2013-05-15)

国内でも国際的にも交渉の必要性は増大しているが、一般市民にはその教育と学習の機会は少ない。本研究の課題は、交渉の非専門家や一般市民に交渉教育・学習へのアクセスを広げることである。本研究は、交渉の要素を説明する理論とこれらを解説する実例を組み合わせた要素理論表と「要素・理論・ケースサイクル」法によって、以上の課題の解決を図った。本研究によるよりよい交渉実践の普及が、秩序形成と価値創造を促進することが期待される。
著者
原田 走一郎 ハラダ ソウイチロウ
出版者
大阪大学
巻号頁・発行日
2016

14401甲第18322号
著者
岡田 裕成
出版者
大阪大学
雑誌
フィロカリア (ISSN:09112510)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.31-53, 1987-03

論文中に用いられている図版は著作権の都合により削除
著者
湯浅 邦弘
出版者
大阪大学
雑誌
大阪大學文學部紀要 (ISSN:04721373)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.1-45, 1999-03-10
著者
霜田 求
出版者
大阪大学
巻号頁・発行日
1994

14401甲第05104号
著者
山中 浩司 岩江 荘介
出版者
大阪大学
巻号頁・発行日
2014-04-01 (Released:2014-04-04)

本年度は、4月から10月までに新規に9件のインタビュー調査(のべ20時間あまり)を実施し、支援団体(「希少難病ネットつなぐ」)、患者団体代表者(HAEJ,FabryNEXT)との協議、聞き取りを4回行った。2015年10月末時点で、インタビュー対象者は、インタビュー時に難病対策または小児慢性特定疾患指定疾患で医療費の公費負担となっている患者17名、研究症例分野対象7名、その他希少疾患10名、病名不明患者7名で、これらについて、医学的診断、社会的認知、主観的困難度を基準に5つのタイプに分類し分析を進めている。これらの基準は、病の医学的次元、社会的次元、個人的次元の三つの次元に関連し、分析はこれらの相互関係を中心に行った。この結果、希少疾患においては病の社会的次元における社会的認知という側面が一般的疾患と比較して著しく弱いため、「病人役割」を取得する点で多大な困難を引き起こしていることが明らかとなった。分析成果の一部は、5月に日本保健医療社会学会(東京都・首都大学東京)、9月にイギリス社会学会医療社会学大会(イギリス・ヨーク大学)において報告を行った。12月には、オーストラリアの希少疾患患者支援団体RVAの事務局担当者からオーストラリアにおける支援状況について聞き取りを行った。10月よりこれまでの43件(うちフォローアップ調査2件)のインタビュー調査について中間報告書のとりまとめを行い、2月より協力者に対して報告書に記載される引用文の確認作業をお願いしている。2016年6月ごろに関係団体および機関に対して配布する予定である。
著者
三浦 麻子
出版者
大阪大学
巻号頁・発行日
2002

14401乙第08504号