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著者
OSIPP広報委員会・ニューズレター編集部
出版者
大阪大学
巻号頁・発行日
vol.2006年, no.(37), 2006
著者
吉朝 朗
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1999 (Released:2000-04-01)

地球の下部マントルは、主にペロブスカイト型(Mg,Fe,Al)(Si,Al)O_3固溶体と岩塩型(Mg,Fe)O固溶体により構成されていると考えられている。地磁気測定から下部マントルは高い電気伝導性(10^0〜10^1S/m)をもつことが知られている。局所構造における振動特性の理解は複雑に絡み合った物性を理解するうえで重要である。EXAFS法は局所構造の振動特性の情報を与えてくれる。振動の非調和性は、イオン伝導のような物性と直接関係してる。本研究において、下部マントル構成鉱物の結晶の電気伝導度と導電機構を精密に調査した。下部マントル鉱物等の単結晶や均一組成試料を26GPa2000Kなどの極端条件下で合成を行った。複素インピーダンス法を用いて、高精度で導電率を測定した。マントル遷移層の主要構成鉱物のメージョライトガーネットやペロブスカイト型固溶体、岩塩型固溶体等について、回折法やEXAFS法による精密構造解析、各種分光法や分析法によるキャラクタリゼーションを高精度で行なった。EXAFS法による局所構造解析から高温高圧下での伝導イオンをポテンシャル障壁上に見い出す確率を見積もった。確率は、超イオン伝導状態の鉱物では融点近くの高温域で数パーセントに及ぶ。アナログ物質を含めたペロブスカイト型化合物は、融点近くの高温域でイオン伝導体であり、イオン移動の活性化エネルギーは約2.0eV(intrinsic:内因的)であることが明瞭になった。本研究により下部マントルでの高い電気伝導度はペロブスカイト型鉱物の内因的導電機構では説明できないことが明らかになった。下部マントルでの導電機構の可能性として、ペロブスカイト型固溶体の共晶反応を伴った外因的イオン伝導機構、あるいは、岩塩型固溶体のlarge-polaronによる導電が想定できる。
著者
上田 新也
出版者
大阪大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01 (Released:2015-04-16)

今年度は、前年度にベトナム中部のフエ周辺域で収集した漢字・チュノム史料の整理、サマリーの作成を行った。その過程で、多くの興味深い事実が判明した。ベトナム北部の伝統集落で村落運営における中心的役割を果たしていた「亭(ディン)」と呼ばれる施設は、フエ周辺域でもほぼすべての集落に存在している。亭に現存している史料群は土地台帳・人丁簿・納税関連文書といった行政関連の文書が中心となっており、フエ周辺域でも村落行政の中心的施設であったことを窺わせる。しかし集落内に存在する各神位に授与される「勅封」と呼ばれる史料群を検討すると、紅河デルタを中心としたベトナム北部の村落に比較するとフエ周辺域の集落に存在する亭は信仰面では非常に貧弱な印象を受ける。一般的に亭に祀られている神位は「タインホアン」と総称されるが、ベトナム北部の場合、これらの神位は「~~之神」といった固有名称があるのに対し、フエ周辺域の集落では亭には単に「タインホアン」を祀っている、というだけで固有の名称すら与えられていない場合すらある。これらを見る限りフエ周辺の集落における亭は行政的中心であったのは間違いないが、祀られている神位はとってつけたような雰囲気があり、信仰面では「箱ものだけ」という印象がある。一方で各氏族の始祖は同時に開耕神とされ、亭に祀られているケースも多い。紅河デルタに比べると血縁集団の勢力は遥かに強い印象を受ける。これらを見る限り、フエ周辺域の亭は、村人の信仰にもとづいて自発的に建設されたものというよりは、19世紀の阮朝期以降に行政側の主導により整備されていった可能性が強い。以上の考察は本年度に学習院大学におけるシンポジウムにおいて報告した。
著者
野村 大成 山本 修
出版者
大阪大学
雑誌
核融合特別研究
巻号頁・発行日
1987 (Released:1987-04-01)

トリチウムの遺伝的影響の個体レベルの研究, 特に, 哺乳動物を用いた突然変異の定量的研究は, 従来の方法では不可能に近い. しかし, in vivo体細胞突然変異検出法PTーHTF_1法を用いることにより, 少数のマウスで突然変異の検出が可能であることがわかった. 本研究では, トリチウム水によるマウス個体での遺伝子突然変異誘発の量効果を求め, ヒトへの遺伝リスクの推定を試みた.1.突然変異の検出: 大阪大学医学部無菌動物室にてPTマウスとHTマウスを交配し, 新幹線にて広島大学原医研へ移送し, トリチウム水処置(妊娠10.5日目)とF1マウスの飼育を行った. 生後4週齢で屠殺し,F1マウス(a/a,b/+,c^<ch>/+,p/+,d/+,ln/+,pa/+,pe/+)で毛色変異を指標にし, 体細胞突然変異を検出した.2.トリチウム水による遺伝子突然変異の量効果: トリチウム水4.4MBq/g2.2MBq/g,0,7MBq/gを腹腟内注射した場合の毛色変異頻度は, 22/85(0.26), 12/92(0.13), 7/90(0.08)であり, トリチウム水の投与量に比例し, その頻度は直線的に上昇していることがわかった.3.トリチウム水投与によるマウス胎児のトリチウム吸収量の時間的変化:トリチウム水2.2MBq/gを同一マウスの腹腟内に妊娠10.5日目に注射し, 経時的に胎児臓器中のトリチウム比活性を測定した. 胎児臓器内トリチウム比活性は, 時間とともに指数亟数的に減少し, 突然変異を検出可能な4日間(10.5ー14.5日)の吸収線量は約30radであることがわかった.4.RBE値の推定: 現在までに得られている成果よりRBE値を求めた. 対照放射線として, X線110rad緩照射(0.5rad/min)での結果を用いた. あくまでも30radまで直線関係が成立すると仮定した場合の値であるが,RBE値は, 2.5となった.
著者
松本 佳彦
出版者
大阪大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01 (Released:2017-04-28)
著者
宮崎 文夫
出版者
大阪大学
巻号頁・発行日
1982

05510
著者
川村 貞夫
出版者
大阪大学
巻号頁・発行日
1986

07292
著者
Mohamed Youssef Gaafar
出版者
大阪大学
巻号頁・発行日
1977

博士論文
著者
浅川 誠
出版者
大阪大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2001 (Released:2001-04-01)

本年度は2年計画の最終年度としてサイクロトロンレーザ発振実験及び実験結果の解析を行い、以下の成果を得た。●サイクロトロンレーザー発振実験(1)自発放射光のスペクトルを測定した。今回の実験条件である磁束密度1T、磁場長3m、電子ビームエネルギー150MeVでは、電子はソレノイド磁場を通過する間に半回転しかサイクロトロン旋回しない。サイクロトロン共鳴波長は100μmであるにも関わらず、自発放射光はテラヘルツ波帯からミリ波帯にかけて非常に広帯域なスペクトルを示した。(2)光共振器を構築し発振実験を行った。電子ビーム伝送系のミスマッチングのためレーザー光は飽和には至っていないが、自発放射光強度の500倍程度にまで出力が増大した。●数値シミュレーションによる実験結果の解析(1)自発放射光の時間波形及びスペクトルを計算し、実験で得られたスペクトルと比較した。半回転のサイクロトロン旋回を行う電子からのサイクロトロン放射光は、共鳴周波数にかかわらず電子ビームのパルス幅と同程度の時間幅を持つ半周期電磁波を発生することが分かった。半周期電磁波とは通常の電磁波のように電場が正負の値をとらず、正値(あるいは負値)のみを取る電磁波の事を言う。シミュレーションで得られたスペクトルは、実験結果とよく一致しており、観測した放射光は半周期電磁波であると考えられる。(2)一次元の増幅シミュレーションコードを開発した。このコードにより、放射光が電子と相互作用するたびにそのパルス幅を狭めてゆき、飽和レベルに達する時には1psの極短パルスになることが分かった。この時スペクトルはより高周波側に広がり、相当量のテラヘルツ成分を持つようになることが分かった。以上の結果は超相対論的な電子ビームからのサイクロトロン放射を利用することでテラヘルツ帯の超短パルス/大出力光源が実現可能であることを示すものである。
著者
廣部 祥子
出版者
大阪大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01 (Released:2014-07-25)

本研究課題では、従来の注射投与型ワクチンと比較して高い有効性を発揮しうる経皮ワクチンの免疫誘導機構の解明を目指した。独自に開発した2種類の経皮ワクチンデバイス(ハイドロゲルパッチと皮膚内溶解型マイクロニードル)を用いた経皮ワクチンと注射投与(皮下および皮内)における免疫応答を比較検討した。その結果、皮膚を標的とした経皮ワクチンでは、皮膚組織内での遺伝子発現変化、所属リンパ節内での細胞ポピュレーション変化やT・B細胞の活性化など、注射投与ワクチンとは異なる反応が生じていることが判明し、これらの反応の違いが経皮ワクチンの優れた抗体産生誘導能に寄与していることが示唆された。
著者
藤目 ゆき
出版者
大阪大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2012-04-01 (Released:2013-05-31)

連合国占領軍の事件・事故に起因する人身被害に関する研究を行い、被害者とその遺族が受けた心理的・社会的・経済的ダメージやその後の暮らし、現在の心境・考えなどを明らかにした。全国調達庁職員労働組合による被害実態調査について、1000件を超える調査票の内容をデータ入力し、地方ごとに年表およびマップを作成した。GHQと米日両政府・被害者及びその遺族・政党や労働組合などの社会団体の動向を調査し、補償請求運動と立法化の過程を解明した。また、占領軍被害補償問題を原爆や空襲の被害、「慰安婦」被害など他の補償請求問題との比較検討・関係性の考察を進めた。
著者
菅沼 克昭 酒 金テイ 長尾 至成 菅原 徹
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2012-05-31 (Released:2012-11-27)

Ag-O反応に基づくストレスマイグレーション接合の基本メカニズム解明、Ag低温焼結現象の解明、SiC微粒子添加による組織安定化の実現、これらメカニズムを基礎としたCu粒子の低温焼結への挑戦で成果を挙げた。まず、低温におけるAg接合の基本メカニズムを高分解能TEM評価とAg-O状態図評価により解明した。Si基板上に形成したAg薄膜には、膜厚方向に細いカラム状に結晶粒が形成される。200℃程度で酸素の粒界拡散は異常に速く、このためAg-O反応が生じ、状態図計算では僅かな圧力が掛かると液相線低下が生じ、粒界からAg-Oが「ナノ噴火」を引き起こす。このAg-O噴火と同時に還元が生じ、Ag膜表面にはAgアモルファス相が堆積する。実際に、Ag膜表面にはアモルファス相が形成され、その中にAgナノ結晶が生じる状態が観察された。状態図計算から150℃程度がその下限温度と評価され、実際の観察でAg膜表面ヒロック形成が150℃以上で生じることが確認された。Ag粒子焼結では、フレーク状銀粒子が加工導入された微細組織を有することを明らかにし、Ag薄膜と同様に粒界での酸素の吸収、Ag-O液相形成で粒子間にアモルファスの染み出し、さらに、同時に生じる還元反応でAgナノ粒子結晶化と成長の一連の反応が進行し、200℃の低温における焼結が実現する。また、その焼結現象の下限温度が、150℃程度であることは前年度の成果を裏付けるものである。SiC微粒子添加によるAg焼結層の高温安定化は前年度提案し、今年度の成果として実際に検証し、250℃までの温度域では、サブミクロンSiC粒子を2%以下ペーストに添加するだけで十分に安定化することを証明した。Cu粒子の低温焼結技術への試みでは、Cuの酸化を抑制するための溶媒と焼結雰囲気選定が重要であることを明らかにし、300℃程度の温度で高強度接合が出来ることを明らかにした。