博物館のデジタル・アーカイブ活用は,ホームページを活用した広報・情報公開だけでなく,展示情報,イベントガイド,資料・標本公開,図鑑・フィールドガイド,学習教材などデジタル・アーカイブを活用した学習支援に拡大している。(財)日本博物館協会に集積された博物館データの内,平成12・17・22年度における入館者数が把握できた1103博物館のホームページを調査し,文部科学省の「社会教育調査」及び日本博物館協会が行った「日本の博物館総合調査」などと比較・分析しその実態を明らかにするとともに,デジタル・アーカイブの活用・充実が入館者の確保など博物館経営に与える効果を検証する。
本研究は、コミュニケーションを行う上で、場面理解が困難で相手の感情の理解が乏しい児童に対しての支援、今後の方策を構想していくための研究である。具体的には、日常の学級生活の中で友達を作ることが余り得意ではなく、仲良くなりたいという気持ちがあるのだが、うまくコミュニケーションがとれないでいる児童に対してどのような支援が可能か考え、いかにして学級経営を行うかを考えていこうとするものである。最終、その児童が適切に状況を判断して、コミュニケーションがとれる能力を育成していくことを目標に支援を考え、実践を行う。さらに実践していくなかで見つかった課題について、今後どのような手立てが必要かつ有効かを考え今後の構想として発表、提案を行うものである。
本研究では,グループでの協調的な問題解決を行う場合に,情報の共有を支援するメディアの違いが問題解決の過程や方略に及ぼす影響を検討した。具体的には大学生を対象として,グループによる問題解決の課題を与えた。その際,対面により情報カードを利用して解決するグループ,対面により口頭での討論のみで解決するグループ,対面せずパソコン通信のリアルタイムチャット(文字による討論)で解決するグループを設定し,比較分析した。その結果,解決に要した時間では,口頭討論<情報カード<チャットの順で長くなった。グループ内での協調的な発言や態度は,チャット<情報カード<口頭討論の順で多く確認でき,解決方略もそれぞれの群で異なった特徴が認められた。この結果は,情報の共有を支援するメディアの違いが,解決への異なる作業空間をデザインし,学習に影響を及ぼすことを示唆していると解釈できる。
独立行政法人国立女性教育会館(NWEC)では,女性関連情報への総合的なナビゲーションシステムとして,使い勝手が良く信頼性の高い「女性情報ポータル"Winet" (Women's info rmation network,ウィネット)」」を構築するために,女性情報提供の現況調査やNWECの保有する各データベースへのニーズ調査などを行い,女性情報ポータルとして備えるべき内容,機能,仕様,運用について検討を行った。その結果により,2006年4月にNWECより公開した。ここでは,サイトの考え方や基本設計,ニーズの分析の状況,実際の様子を紹介する。
1 0 0 0 OA 女性情報シソーラスと参照機能を組み込んだデータベース検索システムの開発
- 著者
- 田中 和子 加藤 直樹 安達 一寿 江口 愛子 森 未知
- 出版者
- 日本教育情報学会
- 雑誌
- 教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
- 巻号頁・発行日
- vol.18, no.4, pp.3-12, 2003-03-31
国立女性教育会館(以下会館)では,2000年から2002年にかけて,女性教育に関するナショナルセンターとして,男女共同参画社会の実現に向け,女性情報関連語の新しい概念構造を体系化し,それに基づいてシソーラスを開発するための調査研究を行った.そこでは,女性情報の新たな段階に対応するシソーラスの枠組み・内容の見直しとともに,情報通信ネットワークを活用した継続的な改訂作業や既存データベースにおけるシソーラスの活用機能を検討し,シソーラス編集システム及びデータベース検索のためのシソーラス参照機能を開発した.その結果,ネットワークシステム上でのシソーラス共有が可能となり関係機関が保有する個別データベースシステムの組織化が検討可能になった.
国立女性教育会館では, 2000年から2002年にかけて女性情報教育シソーラスの改訂を行った。改訂に伴い, 情報通信ネットワークを活用した継続的な改訂作業や既存データベースにおけるシソーラス活用機能を検討し, シソーラス編集システム及びデータベース検索のためのシソーラス参照機能を開発した。その結果, ネットワーク上でのシソーラス共有が可能となり関係機関が保有する個別データベースシステムの組織化が検討可能となった。
近年,ユビキタス情報社会の推進により協働的な学びの環境が整いつつある.そのような中で,教育の情報化ビジョンに対処した授業実践をすすめるには個別・協働・一斉学習などの様態(形態・能力)を弾力的に転移させながら,学習目標の達成に向けた展開が求められる.本研究では,国際援助計画手法であるPCM(project cycle management)手法を参考に,3つの参画領域から協働学習のモデル化をめざした.具体的には,プログラム評価の視点による単元学習指導案(teaching plan),タキソノミー的視点による学習促進案(facilitation plan)の開発および実践をおこなった.
十文字学園女子大学司書課程(以下,十文字司書課程とする)におけるビジョンの構築を視野に入れ,司書資格取得希望学生の動機や意欲,これまでの図書館利用経験等の特徴を明確にすることを目的に意識調査を実施し,先行研究のLIPER調査等との比較分析を行なった。その結果,高校生の頃に司書資格取得を考え,小中高での読み聞かせの経験が高く,学校図書館職員へやや強い印象を持つが,将来の職業との関連には消極的な姿勢がある等の特徴が明らかになった。これらを踏まえ,十文字司書課程のビジョンと教育プログラムの再構築に向けた課題を検討した。
1 0 0 0 OA 小学校段階における図書館教育と情報教育を連携させたカリキュラムの開発と評価
- 著者
- 塩谷 京子 堀田 龍也
- 出版者
- 日本教育情報学会
- 雑誌
- 教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
- 巻号頁・発行日
- vol.23, no.3, pp.27-38, 2008-01-21
- 被引用文献数
- 2
小学生に情報活用能力を育成するための指導は,各教科と領域で行われている.しかしながらこの指導を,学級担任・司書教諭・情報主任(以下,三者という)が別々に行っているため,指導内容の重複があり非効率な状態にある.そこで,三者の役割や指導内容を明確にしたカリキュラムを開発することが,指導状況の改善につながるのではないかと考えた.開発したカリキュラムは,三層構造とし,各層が互いにリンクできるように作成した.開発したカリキュラムの運用を2006年5月〜7月までの3ヶ月間11校に依頼し,指導に携わる三者にアンケートを実施した.その結果,カリキュラムを階層化したことにより,コミュニケーションをとるときに役立つこと,目的に応じた使い方ができることが確認された.さらに,子どもの指導内容の習得度は,三者の連携が進んでいる学校ほど高いことが確かめられた.以上より,開発したカリキュラムは,指導状況の改善に有効に働くことが示された.
1 0 0 0 OA 教職員等のメーリングリストによるコミュニケーションの効果
- 著者
- 園屋 高志 三仲 啓 辻 慎一郎
- 出版者
- 日本教育情報学会
- 雑誌
- 教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
- 巻号頁・発行日
- vol.16, no.1, pp.21-30, 2000-06-30
- 被引用文献数
- 1
筆者らは, 鹿児島県内外の教職員等を会員とした, 情報教育に関するメーリングリストを構築して運用しており, 本研究はそのメーリングリストによるコミュニケーションの効果を調べることを目的としている.本研究では, まず書き込み状況を分析し, その結果から, メーリングリストが会員間のコミュニケーションに寄与していることを明らかにした.次に, 会員への調査結果から, メーリングリストは役だっていること, またメーリングリストを続けている理由として, 「新しい事を知りたい」「質問と回答のやりとりが役に立つ」「異なる職場の人と情報交換できる」というような, メーリングリストの特徴がよく出ている回答が出されたことなどを明らかにした.さらにメーリングリストが順調に運用されている理由として, 実名を明らかにして書き込むこと, 書き込み内容を限定しないこと, 及び直接顔を合わせる機会をときどき設けるようにしていることなどを述べた.
1 0 0 0 個別学習プリントの利用に関する調査
1 0 0 0 画像・映像素材コンテンツの配信と著作権表示マーク
Web上の学習用素材資源が、次第に充実してきている。静止画、動画、いずれも今は、ネットワークの回線スピードの制約を受けているが、いずれ技術的な問題は解決されるだろう。そこで問題になるのは、著作権問題を含めた、管理と運用である。現在は、多くの資源の教材利用が、著作権による使用制限を受け、利用の際の自由を失っている。だからといって、素材資源のフリーなダウンロードを許可すると、営利目的等の不正使用を招く。教育界として、教育目的の教育実践者による素材の使用・改良の自由を保障するマーク及びルールを決め、広くその認識を広めることは、今後の教育コンテンツの有効活用にとって、必要であろう。そこで筆者らは、そのためのマークを提案・作成し、既に幾つかのコンテンツにおいて実際にマークの使用を開始している。