著者
前田 昭彦
出版者
長崎大学
雑誌
長崎大学留学生センター紀要 (ISSN:13486810)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.43-70, 1998-06-30
著者
土肥 昭夫 篠崎 桃子 寺西 あゆみ 伊澤 雅子
出版者
長崎大学
雑誌
長崎大学総合環境研究 (ISSN:13446258)
巻号頁・発行日
pp.45-57, 2007-08

Leyhausen (1979) observed that feral cats gathered at regular gathering sites and only sat for a long time usually in the evening, and he named this curious cat behavior as "social gathering". Up to date, no one has studied and discussed on the "social gathering", that was considered to play on any role in the social systems of feral cats. We have frequently observed a number of the gatherings and the gathering sites of the feral cats lived in the campus of Nagasaki University. Nine of eleven gathering sites were used by the respective regular membership of the feral cats that shared a common home range regard as a rigid group territory. The spacing patterns of home range and the social systems were so similar with the group territory called the "feeding group", which was organized by the cats have a kin-relation (Izawa et al.1982) However, the "gathering group" in the campus widely differed from the "feeding group" in that the most of the member of a "gathering group" in the campus were originated by non-relation individuals, which sheltered into the campus from the surround urban districts and the high traffic density areas. Consequently, we found that the "social gathering" had filled an important role of accelerating to recognize and to accept each other as the member for the common group territory preservation.
著者
川北 晃子
出版者
長崎大学
雑誌
若手研究
巻号頁・発行日
2019-04-01

人工呼吸器関連肺炎( VAP)は気管内挿管・人工呼吸器管理の患者に、人工呼吸開始後48時間以降に新たに発症した院内肺炎である。VAPを口腔ケアにより予防するために、さまざまな取り組みがなされているが、これまでの口腔ケアに加えてポビドンヨードの局所投与を行うことにより口腔咽頭の細菌数をどの程度の時間減少させることができるかをreal time PCR法を用いて直接測定する。その結果をもとに新たな口腔ケア方法を確立し実際にVAPの頻度を減少させることができるかを明らかにする。
著者
井上 貴雄
出版者
長崎大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

乳児の泣き声が母親の母乳分泌に如何なる影響を及ぼすかを泣き声の成分解析と胸部血流を測定することで調べた。その結果、乳児の泣き声には非可聴領域(超音波)の成分がふんだんに含まれていた。そして、可聴領域と非可聴領域の成分が同時に母親に曝されることによって、胸部血流量は特異的に上昇した。一方で、未経産女性に対しては非可聴成分の有無によって、胸部血流の変動は見られなかった。したがって、ヒト母親では出産によって、泣き声に対する感受性が増強され、それによって、意識下における乳児から母親への情報伝達が引き起こされる可能性が示唆された。
著者
正田 備也
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

この研究は規模の大きなデータの要約を目指しています。主に扱うのは文字で書かれたデータ、つまりテキストデータです。ニュース記事、学術論文、小説などがこれにあたります。テキストデータも量が多くなってくると、ひとつひとつ人間が目を通すわけにいかなくなります。そこで要約を作ります。この研究が作る要約は単語リストです。例えば「試合、ヒット、ピッチャー、トレード」という単語リストを見ると、私たちはこれが野球というトピックを表していると分かります。このような単語リストを膨大なテキストデータから自動的にいくつも取り出し、文章をひとつひとつ読まなくても何が書いてあるか分かるようにするのが、この研究の目的です。
著者
堀井 健一
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2000

18世紀末から19世紀初頭にかけてのギリーズ『古代ギリシアの歴史』とミトフォードの著作『ギリシア史』におけるクレオンの記述の仕方を見れば,2人は明らかにアテネ民主制がデマゴーグに操られた衆愚政治であるかのように記述していることが分かる。また,アメリカ建国期の『フェデラリスト』の記述においてはクレオンなどの政治家の名前は登場しないものの,アテネ民主制が感情的な大衆による愚かな政治であることが度々指摘されている。従って,18-19世紀の英米の歴史家や政治家は概して,アテネ民主制を衆愚政治と見ていたに違いない。他方では,ギリーズやミトフォードが史料として参照したはずの古代ギリシアの歴史家トゥキュディデスによるクレオンに関する記述を検討すると,やはり彼が明らかにデマゴーグぶりを発揮しているとは読み取れない。他方では,古代ですでにクレオンは同時代人のアリストファネスの諸喜劇の中で嘲笑の的になったし,それらの作品をギリーズらの近代人は知り得ていた。それゆえ,ギリーズやミトフォードの著作にみられるクレオンのデマゴーグぶりには明らかにアリストファネスの諸喜劇の影響がうかがえる。だが,アリストファネスの諸喜劇は,ソクラテスの事例に鑑みれば,喜劇作品であるがゆえに問題がある。それゆえ,政治家クレオンについて,歴史家は,その真相を喜劇作家に求めるべきではなく,トゥキュディデスの史料に求めるべきであるので,ギリーズやミトフォードにおける政治家クレオンの像は再検討の必要があろう。かかる再検討の作業を行なうならばクレオンが彼らが描くほどデマゴーグではなかった可能性が見出せるかもしれない。
著者
河合 孝尚
出版者
長崎大学
雑誌
挑戦的研究(萌芽)
巻号頁・発行日
2017-06-30

本研究は科学者の不正リスク(動機・機会・正当化)要因の発生メカニズムを解明し、不正行為に対する抑止力を向上させることで不正行為を未然に防止することが出来るのではないかと着想し、そのための新たな倫理教育プログラムの開発を行うことを目的としている。平成29年度では、過去に行われた不正行為に関する事例や関係法令等を分析することで、不正行為に及んだ原因や問題点等を明らかにし、科学者の不正リスク要因を特定するための過去の不正行為に関する事例分析を主に行った。国内での研究不正行為に関する事例報告は情報が乏しく件数が少ないので、本研究では主に海外の研究不正行為事例を調査した。調査したのはアメリカ国立科学財団(NSF)の調査報告書2754件、アメリカ研究公正局(ORI)報告書102件、web上の研究不正事例に関する情報65件であるが、本研究で扱うデータとしてはデータの信頼性を考慮してORIの研究不正行為に関する報告書の情報102件を分析対象とすることとした。本研究ではORIの研究不正行為に関する報告102件を対象に変量解析を行った。ORI報告書から読み取れた項目として性別(女35件、男63件、欠測4件)、職種(教授7件、准教授24件、研究員22件、ポスドク20件、大学院生16件、その他9件、不明4件)、不正行為の種類(改ざん11件、ねつ造39件、盗用94件、重複あり)、所属施設(大学49件、病院14件、研究センター7件、企業1件、不明1件)について二変量解析を行い、それぞれの項目間の関連を検討した結果、特に項目間に関連は認められなかった。つまり研究不正行為は職種や性別等に関係せず誰でも起こす可能性があり、外的な要因ではなく心理的要因等の内的要因が大きく影響していると考えられることがわかった。
著者
村田 省三
出版者
長崎大学
雑誌
經營と經濟 : 長崎工業經營専門學校大東亞經濟研究所年報 (ISSN:02869101)
巻号頁・発行日
vol.85, no.1, pp.115-133, 2005-09-26

In this paper we consider the relation between total output level in the Nash equilibrium of the quantity setting Cournot duopoly game and it of Stackelberg game with liner demand functions and quadratic cost functions especially under conditions of negative marginal costs. In ordinal case, positive marginal costs are assumed, and the total output level of Cournot equilibia does not exceed it of Stackelberg equilibria because the best reply curve or line of the first player is rapidly declining compared to it of the second player, thus first mover has advantage to second mover. In the case of negative marginal costs, total output level in the equilibrium of Cournot game will be able to overtake the ones of Stackelberg game because of the slowly declining best reply curve of first mover compared to second mover. Hamilton=Slutsky(1990) classified some downward sloping bestreply lines with convex isoprofit curves, but they treated this is not the case, and the numerical consideration of this case was left unconsidered.
著者
戸田 清
出版者
長崎大学
雑誌
長崎大学総合環境研究 (ISSN:13446258)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.23-38, 2006-02-01

On October 15, 2004 the Supreme Court ruling was issued in the Minamata Disease Kansai Lawsuit. It can be said to be a victory for the plaintiffs generally. The court approved the plaintiffs' assertion that the government had been responsible for regulation of wastewater and for relief of the victim (certification of pollution-related patients who were not yet identified at the time). However, a problem still remains because the defendant's (the national government's) claim concerning regulation of food (fish and seafood) was acknowledged by the court. There is much doubt regarding the decision of the national government and the Kumamoto Prefectural government not to apply the food sanitation law to the Minamata Disease case in 1957. It is considered one of the reasons for the Minamata Disease having spread widely. Application of the food sanitation law became controversial as well as in the case of the Kanemi Rice Oil (PCBs and PCDFs) food poisoning. If the food sanitation law was disregarded in those cases, we can say that the Constitution, on which the law was founded, was also disregarded. The Minamata disease has already been accepted in society as an environmental pollution problem, but viewing the Minamata disease as food poisoning should be established in the world of medicine as well as among common citizens.
著者
綾木 歳一
出版者
長崎大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1990

放射線DNA損傷の修復と突然変異生成の関係を明らかにするため,キイロショウジョウバエの複製後修復欠損株(meiー41^<D5>)に白眼座の2.9kbDNA片重複による象牙色眼色変異(W^i)の4重複変異株〔(W^i)_4〕を導入し,4重複したW^iのうちのどれか1つでの2.9kbDNA片の欠失によるW^i眼色から野生型赤色眼色への復帰突然変異を指標に,核分裂中性子およびγ線の遺伝子誘発作用をDNA修復能との関係で比較検討した。3令初期雄幼虫に広島大学原医研設置の ^<252>Cfおよび ^<60>Co線源からの放射線0〜1Gyを照射し,幼虫の眼成虫原基細胞におけるW^i遺伝子での2.9kbDNA片の欠失細胞のクロ-ンを成虫W^i眼中の赤色スポットとして検出した。使用したハエ株のDNA修復能,放射線の違いによらず得られた線量ー効果関係は直線的であった。単位線量(CGg)当り,個体当りのγ線誘発率は修復能正常株で5.7×10^<ー2>,欠損株で2.3×10^<ー2>, ^<252>Cf放射線中の中性子の混在比(67%)で補正した核分裂中性子の誘発率は同様に修復正常株6.1×10^<ー2>,欠損株3.1×10^<ー2>となり,両放射線で修復欠損株での誘発率は正常株のそれの約半分に低下した。検出した型の突然変異生成にはmeiー41に代表される複製後修復後が正常である事が重要である。またDNA修復正常株,複製後修復欠損meiー41^<D5>株共に中性子のγ線に対する相対的生物効果比(RBE値)はほゞ1と変らない事から,meiー41修復系依存性で2.9kbDNA欠失に結果するDNA損傷の量はLETに依存しない事を示している。高LET放射線は二重鎖切断を高密度かつ高頻度に誘発する事,二重鎖切断の修復がら染色体組換えが生ずる事はイ-ストで報告されている。今回検出した突然変異は二重鎖切断以外の損傷修復によると考えられる。今後さらに実験をくり返す事により今回の結果を確認すると共に,除去修復欠損株を含め種々のDNA修復欠損株を用いて研究を進めたい。
著者
小澤 寛樹 中根 秀之 黒滝 直弘 木下 裕久
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

ICD-10によってうつ病(と診断された長崎大学医学部・歯学部付属病院精神神経科を受診した50歳以上の患者のうち薬物抵抗性または薬物治療不耐性と判断する外来・入院症例を対象した。心疾疾患の既往またその他の重症な身体疾患がなく、頭部MRIを施行し、T2, T1画像にて確認される微小梗塞が存在するうつ病症例において書面にて同意を得た症例に対して脳梗塞の臨床適応が認められているcAMP増強薬(シロスタゾール)を使用した。シロスタゾールを脳梗塞後うつ病患者10名に関して50-200mg投与し、0、4、8, 12週時のHAMD、血清BDNFを測定した。HAMDは経時的に減少を示し、血中BDNFは経時的に増加を示した。一方統合失調症においては変化が認められなかった。基礎的検討としての神経幹細胞に対するリチウムとドーパミン作動薬でありメチルフェニデートの影響を検討した。リチウムは幼弱な神経細胞のマーカーであるTuj1陽性細胞数は、どの濃度でもコントロール群に比べ減少が認められ、1000μMではコントロール群に対して統計学的に有意に減少がみられた。メチルフェニデートは治療濃度においでは神経細胞の分化は促進し、高濃度では抑制を示した。一方グリアのマーカーであるGFAP陽性細胞に関しては、500μMまでは増加傾向を示したが、1000μMでは統計学的な有意差を持って減少が認められた。メチルフェニデートはグリアへの分化には影響は少なかった、また増殖能に関しては抑制的である。これまで我々は炭酸リチウムが濃度依存的に神経幹細胞の増殖能を促進することを報告しているが、このことは増殖の過程と分化は単純に同一というよりむしろ拮抗的なバランスが存在している可能性が示唆され、うつ病や統合失調症の難治化・慢性化にはグリア細胞の役割が重要であることが推察された。
著者
道津 喜衛
出版者
長崎大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1985

フグ科魚類の中には天然交雑種と思われる個体がしばしば出現する。これ迄の研究から次の5つが天然交雑種と考えられている。マフグ×トラフグあるいはカラス,シマフグ×ナシフグ,シマフグ×コモンフグ,シマフグ×トラフグあるいはカラス,シロサバフグ×クロサバフグである。この中で最初のものゝの中には交雑種の後世代と考えられるフグも含まれている。これら天然交雑フグの起源解明のために、トラフグ属6種について、天然および凍結精子を用いて計20回の人為交雑実験を行った。供試フグは次の通りである。トラフグ,シマフグ,クサフグ,ヒガンフグ,コモンフグの雌雄およびカラス,マフグ,ナシフグの雄である。これら8種類の交雑フグの中でふ化仔魚を若魚ないしは成魚まで飼育できた7種類の体色,斑紋についてみると、トラフグ♀×カラス♂,トラフグ♀×シマフグ♂,ヒガンフグ♀×トラフグ♂,クサフグ♀×トラフグ♂はいずれも母親に似ている。一方、トラフグ♀Xマフグ♂,トラフグ♀×クサフグ♂は共に父親に似ている。さらに、トラフグ♀×コモンフグ♂では、母親に似るものと父親に似るものとの両方がみられた。これらの人為交雑フグの形質の検討結果からは、上記の天然交雑種とと思われるフグの両親を明確にできる資料は得られなかった。人為交雑フグの中には、体色,斑紋がトラフグに似たものが3種類あったがそれらの成長はいずれもトラフグより劣っていた。また、トラフグ養殖の障害となっている尾鰭の咬み合い行動がみられないものもあった。しかし、いずれも、外観,成長などの点でトラフグより優れた養殖適種と思われるフグは見出されなかった。
著者
柴田 義貞 山下 俊一 前田 茂人 本田 純久
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

低線量率放射線への長期被曝が人体に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、チェルノブイリ周辺地域住民における乳がん、甲状腺がん発生の実態について疫学調査を行った。1.乳がん乳がんの危険因子については、チェルノブイリ原発所在地のプリピャチ市を含む、チェルノブイリ30-km圏内からキエフ市に避難してきた、事故当時15-45歳の女性1997人(I群)と、事故以前からキエフ市に在住していた同年齢の女性1931人(II群)に対して、質問紙を用いて、月経・出産に関する因子、喫煙および飲酒状況、有病状況等についてウクライナ放射線医学究所と共同で調査し(I群は2003年、II群は2004年)、以下の結果を得た。I群はII群に比して、既婚の割合は小さく、離婚および死別の割合ならびに出産回数が有意に多く、閉経年齢も有意に高かった。乳がんの発生率に関しては、1982年から2001年までの20年間を4期間に分けて、ベラルーシ共和国における乳がんの年齢階級別発生率について、州別の期間間の比較および期間別の州間の比較を行った。乳がんの発生率は4期間を通じてMinsk市がほぼ全年齢階級でもっとも高く、その他の州の間には大差はなかった。また、それぞれの州では、ほぼ全年齢階級で乳がん発生率が期間を追って増加する傾向が認められた。現時点では、乳がん発生率に関して、放射線被曝の影響は認められなかった。2.甲状腺がん特定被曝集団の長期追跡調査を行い、国際甲状腺組織登録バンクの管理運営に参画し、収集した標本を基に各種免疫組織化学的解析および甲状腺がん関連遺伝子の解析を行い、次のような成果を得た。(1)ミトコンドリア遺伝子(mtDNA)の部分欠失や巨大欠損の詳細なプロファイル解析を行い、放射線被曝線量との相関関係を示唆するデータを得た。(2)新しいret/PTC遺伝子異常の再配列を発見した。(3)小児甲状腺がん組織を用いて分子生物学的解析を行い、BRAF異常に対する放射線の影響が否定的であることを示した。
著者
山本 太郎 飯島 渉 小堀 栄子 橋爪 真弘 蔡 国喜 夏 品蒼
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

中国における効果的エイズ対策を行うことを目的として研究を行ってきた。研究の過程で、多くのHIV感染者に治療の遅れが見られることが明らかになった。その主たる原因は、受診の遅れであり、早期の受診が、治療効果の向上につながることを報告した。早期の受診には、感染者のHIV感染に対する正確な知識が欠かせないこともわかった。早期治療は、感染予防にもつながるものであり、さらなる啓発が求められる。一方健康教育においてピア教育が健康に対する行動変容に重要な役割を演じることもわかった。したがって、ピアの役割を組み込んだ対策が求められる。