著者

田中 謙

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学経済学部研究年報 (ISSN:09108602)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.51-74, 2008-03

被引用文献数

1

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湿地は,今日もっとも危機に瀕している自然生態系の1つである。1971年にラムサール条約が採択されたが,どのような湿地を,どの程度,どのような法制度で保全するのかについては,すべて締約国の自主的な判断に委ねられていて,日本においては,ラムサール条約の指定登録湿地は,鳥獣保護法の鳥獣保護区や,自然公園法における国立公園の保護地域などにすでに指定されている地域ばかりである。現行の湿地保全の法システムに対しては,(1)現行の法システムは,土地所有権を手厚く保護して規制を最小限度に抑える「財産権偏重」の法システムであるとともに,もともと自然はあり余っており,その利用を図るという前提でできているために,自然を保護しようと多少の修正を加えても,今日の自然環境保全の要請に応えることができない, (2)湿地の自然環境を保全するという機能が非常に弱い一方,自然を過剰に利用する結果,自然環境が破壊されている, (3)生態系を保全するという観点がとても弱く,過剰利用による生態系の破壊が絶えない, (4)登録湿地は水鳥重視で選定され,また地元合意を重視しているため,湿地保全の対象地域が適切に指定されていない, (5)ゾーニング手法が用いられ,また既得権が重視されている結果,土地所有者などに対する開発規制がとても甘い,などの問題点を指摘することができる。今後の課題であるが,湿地一般の保全を目的とした総合的な「湿地保全法」を策定する必要がある。なお,総合的な「湿地保全法」を策定する際には, (1)土地所有権を手厚く保護して規制を最小限度に抑える「財産権偏重」の法システムを転換し,土地利用規制を強化する, (2)環境保全機能を強化するとともに,過剰利用を抑制する, (3)生態系保全の観点を確保する, (4)ラムサール条約の「国際的に重要な湿地」の選定基準を踏まえて,保全対象地域を適切な方法で指定する, (5)湿地保全対象地域の公有化,戦略的環境アセスメントの実施,湿地の保全と「賢明な利用」を組み入れた利用計画の策定・実施などによって,開発規制を強化する,などの視点を盛り込むことが必要である。Wetlands are now in crisis. The Ramsar Convention on Wetlands was adopted in 1971. But the details about the conservation and the wise use of wetlands are referred to each Contracting Parties. In Japan, the wetlands registered in the Ramsar List are already designated under the current laws such as the Natural Parks Law and Wildlife Protection and Hunting Law etc. With regard to the legal systems on wetlands in Japan, I can point out five problems. 1) The problem is to make too much of property rights. 2) The problem is to make use of the surplus environment. 3) There is no viewpoint of ecological conservation. 4) The problem is not to designate the wetlands appropriately. 5) The problem is not to regulate the development acts strictly.

著者

門司 和彦 青柳 潔 片峰 茂 嶋田 雅曉 竹本 泰一郎

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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アフリカにおいて近年猛威を奮うHIV/AIDS感染を小学生、中学生、高校生レベルで予防するためには、彼らの性に対する知識・態度・行動を知ると同時に、学校保健の枠組みの中で実質的・具体的な教育メッセージを送る必要がある。小学校でのドロップアウト率の高さを考えると小学校3-5年生ぐらいにエイズ教育を実施する必要がある。しかし、性に対するそれぞれの社会に扱いはデリケートであり、エイズ教育はそのままでは受け入れられない。一方、住血吸虫感染は、アフリカの農村部の多くの地域で慢性的に流行し、小学生が中心的な感染者である。特にビルハルツ住血吸虫症は血尿を主症状とするために、小学生が身近な関心を持つ疾患である。しかも、治療薬が存在し、本人が川との接触を避け、また川での排尿をしなければ、本人も感染を逃れ、また地域全体の感染も抑えることが可能である。ビルハルツ住血吸虫症は生殖器から出血するため性病と混同されることもあるが、そのサービス(治療)と健康教育は地域からも受け入れられている。本プロジェクトではこれまでのビルハルツ住血吸虫対策の健康教育とエイズ・性行動に関する知識・態度・行動研究と健康教育を連携させてその行動変容を見ようとしたものである。調査上の制約から住血吸虫症対策は主にケニアの小学生で実施し、性行動はタンザニアの高校生での調査が中心となった。いずれも知識は高いが行動変容にはなお時間がかかることがわかった。例えばコンドーム使用は増加しているが、感染危険が高いと考えられる相手の場合の方が使用頻度が低くなっていた。また、教育介入による行動変容は効果があがるまでに時間がかかり、その評価方法を明確にする必要性が浮かび上がった(715字)

著者

山下 俊一 大津留 晶 難波 裕幸

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1996

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甲状腺がんの発症機序を解明するために、本年度は、甲状腺細胞のアポトーシスからの逸脱と放射線抵抗性およびDNA修復能について解析をすすめた。放射線照射により甲状腺細胞がアポトーシスに対して抵抗性があることをin vitroとin vivoで確かめた。放射線照射後に、p53タンパクが細胞内で増加することを認め、p53依存性アポトーシスが誘導されない理由を解明するために、p53下流で転写活性の調節を受けている遺伝子群(Bcl-2,Fas,Bax,GADD45,Wafl)について、その発現を調べた。その結果、GADD45,Waflはp53の発現誘導に相関して転写活性の増加を認めたが、Bcl-2,Fas,Bax遺伝子に関しては、p53タンパク量により発現調節を受けていないことがわかった。DNA修復能を調べる目的でDNA end-joining分析を用いおこなった結果、正常p53の発現が増加することでDNA end-joiningが促進することが確認された。以上の結果より、甲状腺細胞では放射線によりアポトーシス抵抗性が見られ、細胞内に誘導された正常p53の作用によりDNA再接合が促進されることが示唆された。すなわちチェルノブイリの甲状腺がんで高頻度で認められるRetがん遺伝子の再配列の一機序を明らかにすることができた。この結果は、Oncogene14、1511-1519、1997誌に報告した。

著者

福島 邦夫

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学教養部紀要. 人文科学篇 (ISSN:02871300)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.93-104, 1996-01

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五来重氏は中世の遊女の呪具である木偶人形、百太夫に注目し、百太夫がイタコのオシラ様につながるものとして、中世の遊女(巫女)と東北のイタコとの関係を連続するものとして跡づけた。従来の日本のシャーマニズム研究には歴史的な視点が欠落しており、単なる現状のモノグラフとその分析に終わっているといえよう。五来重氏のこの指摘はそれに一石を投じたものであった。本稿は歴史的な視点を取り込みながら、平戸・生月のシャーマン的職能者のモノグラフと歴史的史料を中心に陰陽道とシャーマニズムの関係を考えてみようとするものである。平戸・生月ばかりでなく北部九州一帯には、トウニン、ホウニン、ダイニンなどと呼ばれるシャーマン的な民間宗教者が存在する。そのことについてはすでに別稿で触れた。以下の報告では、彼らのイニシエーションに注目し、また、彼らを生んだ宗教的な伝統を明らかにすることを目的として、平戸・生月の例を取り上げながら、考えてみたい。まず、いくつかの事例を報告する。

著者

熊谷 敦史 大津留 晶 SERIK MEIRMANOV 伊東 正博 SAGADAT SAGANDIKOVA DANIYAL MUSSINOV MAIRA ESPENBETOVA

出版者

長崎大学

雑誌

長崎醫學會雜誌 : Nagasaki Igakkai zasshi (ISSN:03693228)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.363-366, 2006-09

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旧ソビエト連邦カザフスタン共和国のセミパラチンスク核実験場では1949年から1989年まで(1965年以前は地上核実験)計470回ともいわれる核実験が行われた。この地域では約160万人を超える人々が今なお生活を営んでいるとされ,健康影響の調査や支援が必要とされている。さらに1991年の旧ソビエト連邦崩壊による社会基盤の瓦解により一般的なこの地域への医療支援の必要性が高まっていた。1997年の国連総会における同地域への支援決議(169号)を皮切りに日本政府も支援に乗り出し,長崎大学も広島大学などと共に2001年からJICA(国際協力機構)の事業として旧ソ連カザフスタン共和国のセミパラチンスク核実験場周辺地域で癌検診をはじめとして細胞診・病理診断指導などの医療協力を行ってきた。甲状腺はその組織の特性から,放射性ヨウ素の取り込みによる内部被曝の危険が高く,放射線被害による発癌の危険性が高い臓器の一つとされている。実際に,甲状腺癌は日本人被爆者において増加を示し,1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故後には周辺地域で特に小児甲状腺癌が急増した。甲状腺乳頭癌(PTC)の成人例において,特異的かつ高頻度(3〜6割)の遺伝子異常として近年BRAF遺伝子点突然変異(BRAF T1799A)が報告され,遠隔転移や放射性ヨウ素内照射療法への抵抗性との相関性などから予後不良群の指標として注目されている。

著者

カーン カレク 北島 道夫

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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私どもは,これまでおよそ10年間にわたる検討から,子宮内膜症の発生および増殖・進展に関する新たな病態のひとつとしてbacterial contamination hypothesis細菌混入仮説」を提唱し発表した.子宮内膜症では非内膜症に比較して,月経血中への大腸菌混入が強く,結果として月経血中や腹水中でのエンドトキシン濃度が亢進していることが認められた.Defensinなどの抗菌性ペプチドや分泌型白血球プロテアーゼ阻害物質(secretory leukocyte protease inhibitor, SLPI)は,動物および植物に種横断的に広く存在する宿主生得免疫のメディエーターである.

著者

後藤 ヨシ子 前田 敦子

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学教育学部紀要. 教科教育学 (ISSN:13451383)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.75-83, 2004-06-30

著者

藤木 卓 森田 裕介 寺嶋 浩介 柳生 大輔 竹田 仰 相原 玲二 近堂 徹

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では,原爆への科学技術的認識を育てることを意図したVR(Virtual Reality)技術を活用した学習環境を構築し,それを用いた遠隔授業実践を行うことを目的として研究を行った。その結果,携帯端末との連携を図るVR学習環境及び,それを遠隔地から操作するとともにテレビ会議映像の立体視伝送を行う環境を開発することができた。そして,これらの環境を用いた授業実践を行い効果を確認するとともに,今後の課題を把握することができた。

著者

中山 大介 増崎 英明 三浦 清徳

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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自己免疫疾患の多くは女性に多く、妊娠により症状が変化するが、そのメカニズムは不明である。本研究では妊娠中に胎児細胞が母体血中に混入して母児の融合細胞を生じる現象(マイクロキメリズム)に着目し、自己免疫疾患のひとつである全身性強皮症患者を対象として患者血中から胎児DNAの検出を試みた。全身性強皮症患者では、他の自己免疫疾患患者と比較して血中に胎児由来のDNAが高い割合で検出され、マイクロキメリズムが発症に関与していることが示唆された。

著者

植田 弘師 澄川 耕二 井上 誠 藤田 亮介 内田 仁司

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2005

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神経損傷に伴う難治性の神経因性疼痛の分子機構解明において、リゾホスファチジン酸(LPA)をめぐる治療標的分子の同定に成功した。主たる働きは知覚神経と脊髄後角におけるLPAの逆行性シグナルとしての脱髄や遺伝子発現制御とLPA合成を介する疼痛増強する機構である。脊髄内におけるLPA誘発性のミクログリア活性化、上位脳における同様なフィードフォワード機構、疼痛制御遺伝子発現のエピジェネティクス性増幅制御の存在など、新しい視点に立った創薬基礎を築いた。

著者

勝俣 隆 原田 真弓

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学教育学部紀要. 人文科学 (ISSN:13451367)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.A1-A17, 2005-06-30

著者

鈴木 理恵

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学教育学部社会科学論叢 (ISSN:03882780)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.25-39, 2005-03-25

著者

鈴木 理恵

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学教育学部社会科学論叢 (ISSN:03882780)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.A1-A16, 2005-06-30

著者

児玉 靖司 鈴木 啓司 渡邊 正己

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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放射線被曝後の生存細胞に、遅延性に染色体異常が誘導されることが知られている。本研究は、放射線による遅延型染色体異常の形成に、テロメア不安定化が関与するという仮説について検証するものである。まず、ヒト正常細胞を用いて、放射線誘発遅延型染色体異常に対する酸素濃度の影響を調べた。通常20%の酸素分圧を、1/10の2%に低下させることにより、放射線による遅延型染色体異常は、約65%減少することが明らかになった。このことは、放射線被曝後の酸素ストレスが遅延型染色体異常形成に関与していることを示している。次に、scidマウス細胞にみられるDNA二重鎖切断の修復欠損が、放射線誘発遅延型染色体異常にどの様な影響を及ぼすかについて調べた。その結果、scid突然変異は、自然発生および放射線誘発遅延型染色体異常の頻度を増加させることが明らかになった。この結果は、scidマウス細胞で欠損している非相同末端結合修復が、自然発生および放射線誘発遺伝的不安定性を抑制していることを示唆している。次に、テロメア不安定化について、テロメアFISH法により調べたところ、放射線照射によりテロメア不安定化が促進され、テロメア構造が残存した状態で2つの染色体が融合する染色体異常が増加することが分かった。さらに、scidマウス細胞で欠損しているDNA依存的プロテインキナーゼ触媒サブユニット(DNA-PKcs)が、テロメアの安定維持に寄与していることが示唆された。以上の結果を踏まえて、放射線による遅延型染色体異常の誘発メカニズムについて、次のモデルを提唱する。すなわち、放射線被曝した細胞にテロメア不安定化が誘発され、テロメア融合(fusion)-架橋形成(bridge)-染色体切断(breakage)と続く一連のFBBサイクルが誘起されることにより、遺伝的不安定性が持続的に生じ、遅延型染色体異常が形成される。

著者

齋藤 寛 柴田 義貞 高村 昇 渡辺 孝男 中野 篤浩 山下 俊一

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故において、事故時に乳幼児であった世代から甲状腺がんが多発したことはよく知られているが、この詳細なメカニズムについてはまだ明らかになっていない。一方で、事故直後に放射能の除染を目的として鉛をはじめとする重金属類が空中から散布されたことが明らかになっており、すでに鉛の汚染状況についての地図も作成されている。しかしながら、これによる住民の健康影響については、これまで全く調査が行われていない。近年、in vitroにおいて、カドミウムやニッケルといった金属に曝露したcell lineにおける遺伝子不安定性が報告されており、放射線被ばくと同様、金属曝露も遺伝子不安定性の原因となることが示唆されてきている。そのため我々は、主にウクライナ放射線医学研究所との共同研究で、チェルノブイリ原発事故のもう一つの側面として、同地区における金属汚染の実態を明らかにし、さらにこれによる染色体レベルでの変異解明を目的としている。本年度は、昨年度までの解析結果に加えて毛髪を用いた微量金属の再評価を行ったが、毛髪と金属汚染レベルでは相関関係はみられなかった。その一方で血液中の微量元素については有意に上昇しているものがみられ、今後さらなる評価が必要であると考えられた。7月にはこれまでの研究成果の総括を行うために、研究代表者、分担者に加えてウクライナの海外共同研究者、さらに国内や中国、ベラルーシ共和国などからも専門家を招聘しての国際会議を開催し、グローバルな視点からの金属汚染の現状についての報告と今後の取り組みについて協議した。

著者

福永 真人 I Sedliarou N Kryshenko

出版者

長崎大学

雑誌

長崎醫學會雜誌 : Nagasaki Igakkai zasshi (ISSN:03693228)

巻号頁・発行日

vol.79, pp.159-161, 2004-09

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1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故後,その周辺地区(特にベラルーシ共和国ゴメリ州)において,小児甲状腺癌のリスクが高まったことが知られている. 一方,放射線後障害としての甲状腺癌の増加の他にも,住民の間におけるいわゆる「放射線恐怖症」が,間接X線撮影による検診率の低下を引き起こし,これによる肺結核の増加が報告され,放射線に対する正しい知識の啓蒙の重要性が指摘されてきている (1). 事故から17年が経過し,住民の放射線に対する認識の変化,あるいは行政サイドの対応により,増加した肺結核が現在までにどのような動向を示しているかを明らかにすることは,チェルノブイリ周辺地区における包括的な健康影響評価のためにも重要である. 以上を踏まえて,本研究では2003年までにおける同地区の結核検診率,発症率の動向を調査したので報告する.

著者

田中 隆 河野 功

出版者

長崎大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1993

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タンニンの不溶化が植物の生理現象に深く関わっていることは以前から指摘されており,渋柿の渋味が消失する現象もタンニンが不溶化するためと言われている。この現象に果実の嫌気的呼吸により生成するアセトアルデヒドが関与することが推測されていた。しかし,不溶化したタンニンを化学的に扱った研究は全く無く,化学的証拠は得られていなかった。我々は緩和な条件下で高分子量の縮合型タンニンをメルカプトエタノールで効率よくフラグメントに分解する方法を開発し,カキタンニンの構造を明らかにすると共に,エタノールや温湯で渋抜きした柿,干し柿,熟柿ではタンニンは無くなるのではなく,溶けなくなっているにすぎないことを確認した。また,不溶性タンニンから得られるフラグメントにはアセトアルデヒド由来の置換基を有するユニットが存在することを初めて明らかにし,重エタノールの取込み実験などによってそれがアセトアルデヒド由来であることを確認した。これによりタンニン不溶化へのアセトアルデヒドの直接関与を初めて化学的に証明することが出来た。さらに,モデル実験によりタンニン分子はアセトアルデヒドにより緩やかに架橋されてゲル状になり不溶性となっていることを証明した。同様の機構によりタンニンの不溶化はバナナやブドウでも起こっている可能性が示唆された。一方,甘柿では不溶化は重要ではなく,タンニン細胞の生長が早い時期に停止し,果実の肥大によりタンニンが希釈されて渋味が消えることを確認した。本研究については投稿中である。木材でもタンニン不溶化が起こっていると推測されており,ノグルミ樹皮及び栗の材部のタンニンについて研究を展開し,栗については心材特有のタンニン成分を単離した。その一部については構造をすでに明らかにしており投稿準備中である。

著者

伊達木 澄人 中富 明子 渡辺 聡

出版者

長崎大学

雑誌

長崎医学会雑誌 (ISSN:03693228)

巻号頁・発行日

vol.89, no.1, pp.39-43, 2014-03

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アレルギー性鼻炎に対して、セレスタミンRを長期内服した結果、Cushing症候群と続発性副腎機能不全をきたした11歳女児例を経験した。患児は、セレスタミンR1日2錠(ベタメタゾンとして0.5mg)を少なくとも8か月間毎日内服していた。Rapid ACTH試験にて内因性コルチゾール分泌能は低下していたため、セレスタミンR中止後、生理的維持量のコートリルRを開始した。その後、コートリルRを漸減し、1か月で中止可能であった。セレスタミンRは、強力な抗アレルギー作用を有することから、多科において広範囲に使用されている薬剤である。しかし、本剤がステロイド合剤であるという認識が乏しく、長期服用による副作用が問題となる例が跡を絶たない。安易な長期処方を避け、使用する際には、適切な患者・家族への情報提供と副作用に対する十分な注意・対応が望まれる。

著者

森内 浩幸

出版者

長崎大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2003

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(1)CCR5の発現が朝低く夜に高くなる概日リズムを示すことを、リアルタイムRT-PCRを用いてmRNAのレベルで、そして定量的フローサイトメトリーを用いて細胞表面発現のレベルで示した。この機序として、概日リズムの影響を受ける転写因子であるDBPが関与する可能性を、(1)DBPが末梢血リンパ球においても発現し、細胞核抽出液を用いたゲル・シフト実験で朝に低く夜に高い発現パターンを示すこと、(2)CCR5プモーター領城にDBPが結合することをゲル・シフト実験で示したこと、(3)DBPがCCR5プロモーターの活性を亢進させることをトランスフェクション実験によって示したこと、そして(4)CCR5プロモーター上のDBP結合部位の変異導入によってこのような活性化作用が消失することによって示した。(2)EBウイルスの急性感染(伝染性単核症)に際してリンパ球が活性化されしかもTh1に強くシフトされることから、Th1のマーカーともされるCCR5の発現とこれを用いて細胞に侵入するR5-HIV-1の感染効率を調べたところ、(1)伝染性単核症急性期においでCCR5の発現が高まり回復期にはコントロールのレベルに戻ること、そして(2)急性期と回復期にそれぞれ採取保存していたリンパ球を用いてR5-HIV-1の感染実験を行ったところ、急性期のリンパ球は特に細胞に刺激をさらに加えることなくとも感染を効果的にサポートすることを明らかにした。(3)漢方薬としても用いられる紫根の主成分シコニンがCCR5の発現をプロモーターのレベルで抑制することを示した。(4)胎児・新生児および妊婦の血清に大量に含まれるα-フェトプロテインがCCR5の発現を抑制することを示した。

著者

井手 昇太郎 森下 真理子 高村 昇

出版者

長崎大学

雑誌

長崎醫學會雜誌 : Nagasaki Igakkai zasshi (ISSN:03693228)

巻号頁・発行日

vol.79, pp.294-296, 2004-09

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チェルノブイリ原発事故後,放射線ヨードの内部被ばくによると考えられる小児甲状腺癌の増加が,ベラルーシ,ウクライナ,及びロシア連邦において見られたが,その一方でポーランドでは甲状腺癌の増加は見られなかった. これは,ポーランドで事故直後に安定ヨウ素剤を内服させたことによる予防効果と考えられており,被ばく事故の際の安定ヨウ素剤内服の重要性を示すものである. 我が国でも1999年のJCO事故以降,原子力災害対策特別措置法が制定され,実際の放射線災害時の対策の一つとして被ばく直後の安定ヨウ素剤内服が計画されている. 一方で,予防内服の際,誤って過剰に安定ヨウ素剤を摂取した場合の対策も重要である. しかし,ヨウ素過剰内服時の血行動態と甲状腺ホルモンに対する影響についてはあまりデータがなく,その対策については未だ議論が続いている. そこで今回は,比較的大量の安定ヨウ素剤内服時の全身と甲状腺局所の血行動態の変化を,頚動脈脈波・上甲状腺動脈脈波・血圧・脈拍などの指標に加え,造影エコーにより解析・検討した.