著者

竹林 幹雄 黒田 勝彦 鈴木 秀彦 宮内 敏昌

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.674, pp.35-48, 2001-04-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

28

被引用文献数

1 3

---

本論文では, 自由化が進展した国際航空旅客輸送市場の構造分析を行うことを目的とする. まず, 市場をエアラインと旅客から構成される完全競争市場であると仮定し, モデル化を行った. さらに, 旅客需要はネットワークのサービスレベルに応じて弾力的に変化する需要変動型とした. 次に2010年におけるアジア~太平洋~欧州路線にモデルを適用し, 需要予測を行うと同時に, 成田, 関西両空港における空港容量拡張の影響を検討した. その結果, 空港容量の拡張により, ハブ機能を強化することが可能であることを示した.

著者

王 茹剛 山中 英生 三谷 哲雄

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_951-I_959, 2014

被引用文献数

1

---

自転車関連の交通事故の割合は増加しており,自転車と自動車の出合い頭事故は自転車関連事故の5割を占めている.特に,幹線道路小交差点における出会い頭事故では,自歩道で車道の車両とは逆方向に走行している自転車の危険性が指摘されている.本研究では,ドライビングシミュレータを用いた仮想実験を用いて,見通しが異なる幹線道路小交差点を対象に,細街路から幹線道路に合流する自動車と幹線道路を通行する自転車の出会い頭状況を再現し,自転車の走行方向・草稿位置が異なる場合のドライバー挙動を計測した.ドライバーの注視挙動,及びTTC等の安全性指標を分析した結果,自動車は左側見通しが悪くなると注視しなくなり,歩道寄りを走行する自転車,逆走する自転車は,他の位置・方向の自転車よりも危険性が高くなることが明らかになった.

著者

Itoh Takashi

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

HISTORICAL STUDIES IN CIVIL ENGINEERING (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.123-130, 1991-06-05 (Released:2010-06-15)

参考文献数

44

---

四谷見附橋のアーチ本体は、多摩ニュータウンに保存が決まり、目下、来年度末の完成をめざして工事中である。これに先立ち、四谷見附橋の保存について土木学会内に委員会が設置され、矯の移築保存に関する検討がなされた。筆者が過去におこなった調査研究では、主に東京の橋梁史のなかでの意義づけにとどまっていた。しかし今回の作業では、わが国のれいめい期における四谷見附橋の土木史的価値があきらかになった。また現存する他の貫重なスチール・アーチ橋についても、その意義づけをすることができた。主要な内容は、次の3点である。(1) 現存最古のスチール・アーチ橋:木町橋(大阪市)の存在があきちかになったこと(2) 四谷見附橋は、本町橋よりもわずか4ケ月遅れの2番謝こ古いスチール・アーチ橋であること(3) 明治期架設のスチール・アーチ橋が、コンクリートを巻かれてメラン式コンクリート橋として現存すること

著者

阿部 賢一 金子 博治 藤原 基文

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

建設マネジメント研究論文集 (ISSN:18848311)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.23-34, 1995

---

後進国の人々が職を、より良い収入を、より良い生活を求め、国境を超えての移動が増加している。我が国の外国人労働者の大半が不法就労者である。我が国の入国管理制度の内容と外国人労働者の実情を検討した。不法就労者の存在は、劣悪な労働条件、安い賃金・労働災害および疾病の多発など深刻な社会問題を引き起こしている。日本人労働者との差別、基本的人権問題もある。彼らの存在は、我が国の産業構造の転換の障害ともなり、社会底辺層の増大による安心社会の基盤崩壊にもつながる。外国人労働者問題の解決は極めて難しい。欧米の事例はそれを示している。現行の入国管理制度には種々の問題点があるが、現時点では単純外国人労働者の導入を阻止すべきである。一方、外国人実習制度は建設業界においても好評であり、国際協力の観点から、これを充実・促進し、技術移転を進めるべきである。しかし、人手不足の対応のみに利用されないように監視が必要である。

著者

片田 敏孝 廣畠 康裕 青島 縮次郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1990, no.419, pp.105-114, 1990-07-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

22

被引用文献数

3

---

Rural depopulation problems in Japan are caused by excess of out-migration from rural areas. The out/in-migration of a person from a rural area is based on the evaluation of his/her life environment. Its process is dynamic and different from each other according to his/her life cycle stage and individual attributes. The effects of countermeasures for rural depopulation problems should be estimated by amount of out/in-migration through such decision making process. Standing on these viewpoints, we have developed a Dynamic Out/In Migration Model by using Dimension-Nested and Time-Nested Logit Model.

著者

横平 弘

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.557-564, 1996-06-05 (Released:2010-06-15)

参考文献数

19

---

改正鉄道敷設法によって1922年に予定線となった釧美線「釧路-北見相生」は、当線と平行路線をなす釧網線「釧路-網走」が1931年に全通開業したことに伴って、未着工路線となったために、網走を経由する「釧路-北見」の最短路線の平面形態は、著しい迂回路となって現在に至っており、両都市間の交流に大きな支障となっているほか、著名な観光地・阿寒への鉄道アクセス路線が、相生線の廃止により欠如の状態にある。また釧美線の代替路線として策定された阿寒線「北見相生-阿寒湖畔-足寄町螺湾」も幻の路線と化したことから、とくに阿寒国立公園の観光交通におけるネットワークの整備の遅れと、冬の観光開発が課題となっている。

著者

森島 宗太郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:00471798)

巻号頁・発行日

vol.1962, no.82, pp.11-20, 1962-06-20 (Released:2009-12-18)

参考文献数

5

著者

青井 透 森 邦広 平野 太郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境工学研究論文集 (ISSN:13415115)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.97-104, 2004-11-25 (Released:2011-06-27)

参考文献数

19

被引用文献数

1

---

Dissolved nitrogen concentration of bulk precipitation and stream water were investigated on the Kabura river watershed (Western part of Gunma Pref.) and the Oze-numa lake. Also dissolved nitrogen concentration of stream (upper end of each river) around the Echigo Mountains including Fukushima, Niigata and Gunma Pref. were analyzed. NOx-N concentration showed most high value on the Kabura river watershed, and rather high value on the Tone river. In Niigata Prefectural side of Echigo Mountains, nitrogen concentration of the stream water lowered in 1/2 and in Fukushima side of that nitrogen concentration decreased to 1/5 level.Rather high concentration of inorganic nitrogen on the upper stream of Tone River is thought to be derived from the air contaminants which comes flying from the metropolitan area with the sea wind in summer.

著者

奈良 松範

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地球環境シンポジウム講演論文集 (ISSN:18848419)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.165-170, 2005-07-14 (Released:2011-06-27)

参考文献数

2

---

Since the influence methane affects global warming matches by about 20 times (warming coefficient) the carbon dioxide, we consider more the influence by the methane generated from a nature. Especially the point that the quantity of the methane generated from the organic matter accumulated in soil or underwater by warming increases must attract attention from a viewpoint of warming prevention. However, the present condition is that impact evaluation which the greenhouse gases which occur from a plant or a microbe system give to global warming is not fully carried out. In this research, while carbon dioxide and methane examined the mechanism discharged from a nature, the experiment concerning the anaerobic fermentation of the laboratory scale about the increase in the amount of generating of the carbon dioxide by an environmental rise in heat and methane was conducted. The environmental impact by the gas which occurs from a nature was quantified by performing the impact evaluation simulation exerted on global warming using this experimental result.

著者

横松 宗太

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.17-32, 2003-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

54

---

自然災害リスクは負の効果をもつ地方公共財と考えることができる. 地域政府は防災施設の整備や保険システムの利用を通じて地域リスクを制御し, 家計はリスク選好に従って居住地域を選択する. 地域間では種種の外部性が発生する. 本稿では自然災害リスクの地域間配分の問題が, 基本的な地方公共財の地域間配分の問題としての性格を備えることを指摘するとともに, 自然災害リスクの問題に特有の構造について整理する. また自然災害リスク管理に関する地域政府と中央政府の役割について検討する. 本稿は多地域システムにおける自然災害リスク配分の研究の体系化を志向しながら, 本分野の今後の展開のための論点整理を与えることを目的とする.

著者

藤原 健史 伊藤 依理

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_41-I_48, 2012

---

自国に生産業を持たない太平洋の島嶼国では、天然資源を生かした観光業に力を入れている。旅行客の消費を賄うために食料品や生活用品を海外から大量に輸入し、さらに島民のライフスタイルが消費型に変わったことで輸入量が増えた。島内で消費された製品は廃棄されて島内に処分され、現在では環境汚染や景観悪化の原因となっている。国土が狭い島嶼国では最終処分場の確保が困難なため、島が持続的に発展してゆくためには、廃棄物の発生を抑制し、海外との連携を視野に入れた循環型社会を構築することが必要である。そのために、島の経済発展やライフスタイルの変化を考慮しつつ、廃棄物の量や質を将来に亘って把握することが不可欠である。本研究では、米国グアム準州を対象に、産業連関表を作成して現在の経済状況を把握するとともに、島民の人口増加や将来の観光客数、観光客の消費の変化を考慮したシナリオを作成し、経済波及効果を考慮しながら将来の家庭ごみ排出量を推計する。

著者

谷口 綾子 川村 竜之介 赤澤 邦夫 岡本 ゆきえ 桐山 弘有助 佐藤 桃

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.I_309-I_316, 2013

---

本研究では,運動着(ジャージ・スウェット)の日常的な着用が大学内の景観と授業態度に与える影響を定量的に明らかにするため,運動着での登校が学内の景観イメージにネガティブな影響を及ぼす,運動着での登校と授業態度との間にネガティブな関係が存在する,との二つの仮説を措定し,筑波大学の学生を対象としたアンケート調査により検証した.その結果,運動着での登校は大学内の景観イメージに「似合わない」とネガティブな影響を及ぼすこと,運動着で登校している学生は遅刻や居眠りをする度合いが高いなど授業態度との間にネガティブな関係が存在することが明らかとなった.また,公共交通で通学する学生の方が,そうで無い人と比べ運動着登校経験が少ないこと,運動着登校経験がある人の方が運動着登校にポジティブな意見を持つことが示された.

著者

玉手 聡 堀 智仁 三國 智温 伊藤 和也 吉川 直孝 末政 直晃

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集C(地圏工学) (ISSN:21856516)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.326-336, 2013

被引用文献数

4

---

斜面工事では崩壊防止が原則として推奨される措置であるが,労働者の安全をより確実なものとするためには,崩壊の発生を仮定した対策の検討も必要と考えられる.本研究では人的被災を防止する観点からモニタリングによる崩壊予兆の把握と避難への適用について検討した.特に,工事中の仮設的なモニタリングを考慮して,浅い斜面部分のせん断ひずみ増加を簡易計測することに着目し,その有効性を確認するための大型模型実験を行った.その結果,せん断ひずみには崩壊の約7分前から定常的増加が見られ,約2分前には加速的増加に推移するクリープ的モードが崩壊プロセスに観察された.本研究では危険を2段階で指標化し,その判定のための設定値を実験から逆解析して例示するとともに,小型警報器を試作して工事現場における補助的利用の概念を提案した.

著者

小野 一良

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:00471798)

巻号頁・発行日

vol.1958, no.55, pp.20-28, 1958-05-10 (Released:2010-08-24)

参考文献数

3

被引用文献数

1

---

大都市付近の国鉄電車運転区間に発生した波状磨耗レールについて, その形状ならびに走行車両によつて軌道に生ずる衝撃および振動を測定した。これより波状磨耗の形状と車両のばね下重量の振動との関連を求め, かつ車両の型式ならびに列車速度が振動振幅ならびに衝撃の大きさに及ぼす影響を調査した。

著者

金子 雄一郎 福田 敦 香田 淳一 千脇 康信

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.175-181, 2004-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

8

被引用文献数

2

---

本研究は首都圏の大手私鉄8社の代表的路線を対象に, 路線別・券種別の需要の運賃弾力性を計測したものである. 具体的には運賃や沿線人口, 景気指標など需要に影響を与えると想定される要因を説明変数とした需要関数を設定し, 時系列データを用いてパラメータを推定しその妥当性を検討した. その結果, 対象路線の運賃弾力性については定期が-0.14--0.41, 定期外が-0.31--0.42となり, 全般的に定期外の方が高い値となった. ただしいずれの券種についても運賃弾力性は-1以上 (絶対値で表現する場合1以下) となり, 単純な運賃値下げは収入を減少させる可能性があることが示唆された.

著者

二神 透 大本 翔平

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題) (ISSN:21856621)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_74-I_81, 2012

被引用文献数

1

---

四国においては,来るべき南海・東南海地震に備え,避難情報等の情報の悉皆性を確保する必要がある.2011年3月東日本大震災において,愛媛県宇和海沿岸には,津波避難勧告が発令された.著者らは,これらの地域において,避難勧告情報伝達に関する,行政,自主防災組織,住民を対象としたアンケートを実施するとともに,防災行政無線の現状を調査した.それらの結果,各市町の問題点や課題が明らかなるとともに,それぞれの行政が,地域に合わせた形での整備を行っていることと,今後の,公共情報システムの展望について述べた.<br> 本論文では,これらの点を踏まえて,ハード・ソフト面での災害時の情報伝達のあり方について言及する.

著者

杉本 博之 首藤 諭 後藤 晃 渡辺 忠朋 田村 亨

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.682, pp.347-357, 2001-07-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

16

被引用文献数

4 11

---

北海道の橋梁のユーザーコストを数値化することにより, ライフサイクルコストにおけるユーザーコストの影響について調べるものである. ライフサイクルコスト低減の考え方は, 効率的な維待管理システムを作るために, 橋梁維持管理システム (BMS) に取り入れられて来るであろう. しかし, ライフサイクルコストを考える上でのユーザーコストは, 項目としてのみ挙げられ, 実際にどの程度の影響があるかについての研究は少ない. ユーザーコストはライフサイクルコストの大きな割合を占めると予測される. また, ユーザーコストは, 対象橋梁周辺の迂回路ネットワークの評価を示す一つの指標であると考えられる. ユーザーコストの定量化を試み, それを取り入れたBMS戦略の一例, および中規模のRC橋梁の耐震設計に関わるライフサイクルコストの計算例によりユーザーコストの影響の程度を検討した.

著者

長谷川 知子 松岡 譲

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.II_255-II_264, 2012

被引用文献数

3

---

農畜産業における排出削減対策は,世界排出量半減に向け,とりわけ第一次産業を国内産業の主産業とする途上国における排出緩和において重要な役割を果たすと考えられる.本論文では,農畜産業における温室効果ガスの排出削減評価モデルを開発し,国・地域レベルで農畜産業部門におけるGHG排出緩和のための具体案の検討への適用を提案する.低炭素社会の実現に向け,どのように排出緩和シナリオをデザインするのか,また,削減対策の導入計画をどのように描いたらよいのかについて論じる.さらに,この手法をマレーシアへ適用し,2030年において対策を導入した場合,どの対策により,いくらの費用で,どれだけの排出が削減可能かについて示す.

著者

河野 勝 日置 佳之 田中 隆 長田 光世 須田 真一 太田 望洋

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境システム研究 (ISSN:09150390)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.59-61, 1997

---

Nowadays, ponds in urban parks as habitats of plants and animals are strongly required in order to maintain biodivesity. The authors investigated on present and past situation of aquatic plants and structure of ponds in urban parks by questionnaires which sent to management staffs of urban parks. 160 sample data from all parts of Japan. were analyzed for clarifying relationships between aquatic plants and some factors of ponds' structures.<BR>Consequently, following relationships became cleared.<BR>(1) Approximately 30% of ponds are made with waterproof sheets and area of them are limited below mostly 10, 000<SUP>2</SUP> The main reason that ponds' area are limited is difficulty of water supply.<BR>(2) Most of the substratum of natural or semi-natural ponds are mud or silt in contrast that gravel used in man made (artificial) ponds.<BR>(3) More than 50% of ponds have only hygrophyte and emerged plants. On the other hands floating plants and benthophyte disappeared in many ponds though they were existed in past. It is considered that floating plants and benthophyte are sensitive for environmental impacts such as eutrophication.<BR>(4) Four structural factors; area of ponds, waterproof, structure of ponds' shore, and origin of ponds are related each other. Also certain relationship between hygrophyte or emerged plants and area of ponds or structure of ponds' shore are recognized. However, these kinds of relationships are not exist between hygrophyte or emerged plantsand waterproof or origin of ponds.

著者

永田 尚人 西村 典子 山本 幸司

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.265-270, 2005-10-31 (Released:2010-06-04)

参考文献数

9

---

大都市部における大規模地震発災直後において, 主要な輸送機関である鉄道の運行停止等により多くの帰宅困難者の発生が予測されている. 帰宅困難者は徒歩により帰宅を行うものと考えられるが, 帰宅経路の安全状態や被害状況に関する情報とともに, 帰宅経路における食料や飲料水の確保が大きな課題となる. 本研究では, 東海地震に対する警戒宣言発令後における交通輸送機関の麻痺により発生する帰宅困難者の問題点を明らかにした上で, 飲食料等確保の観点からコンビニエンスストア活用のあり方について検討を行うことを目的とする.