著者

宇野 宏司 高田 知紀 辻本 剛三 柿木 哲哉

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_1603-I_1608, 2015

被引用文献数

3

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古くから熊野信仰やお伊勢参りで知られる紀伊半島には多くの神社が鎮座している.太平洋に面する本半島沿岸は,2012年に公表された内閣府による南海トラフ巨大地震の被害想定(第二次報告)で甚大な被害が出ると予想されており,限られた平野部に拓かれた集落における避難場所の確保が重要な課題のひとつになっている.本研究では,本半島沿岸1km圏内に鎮座する神社の空間配置の諸情報(緯度経度・標高)と内閣府による津波被害の想定結果を用いて,将来の南海トラフ地震時における神社の津波被災リスクについて検証した.その結果,境内が直接被災するのは2割程度に留まるが,こうした神社の多くは浸水深が1mを超え,避難場所には適さないことがわかった.祭神別では,伊勢神宮の主祭神である天照大神とその周辺の神々で津波被災リスクは低くなっていることが明らかにされた.

著者

西川 肇 藤井 壽生 工藤 勝輝 露木 延夫 近藤 勉 田原 達人

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.706, pp.77-85, 2002-05-22 (Released:2010-08-24)

参考文献数

15

被引用文献数

2 2

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河川流域における森林が緑のダムとして大きく評価されるようになってきている. 森林の保水機能を軸とした沿水・利水の対策が求めはじめられた今日, 河川流域を単位とした森林の生育状況からその保水機能を定量的に評価することが河川管理上で重要なキーポイントとなる. 本研究は, 東京都民の水瓶である多摩川小河内ダム上流域を対象に, ランドサットデータで判読した森林の生育状況と林地土壌の理学的性質との相関性を定量的に分析し, 流域の持つ森林機能について解析した.

著者

松井 三郎 地井 昭夫 内藤 達

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

環境問題シンポジュウム講演論文集 (ISSN:09134093)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.33-39, 1987 (Released:2010-06-04)

参考文献数

2

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The results of environmental assessment on preservation of the Komatsu Tenmanguu Shrine and conservation of the Kakehashi River were reported. The historical and cultural impotance of the shrine which was designated as a national important cultural asset was described. The shrine was also evaluated its importance in the urban planning of Komatsu City. The results of questionare survey to Komatsu citizen on preservation of the shrine and conservation of the river showed that they hoped the both preservation and conservation works were necessary without creating contradiction between them. In conclusion, it was recommended that the city had to make her own urban planning of long range development which includes both the river conservation and the shrine presevation programs.

著者

青木 俊明 中居 良行

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

建設マネジメント研究論文集 (ISSN:18848311)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.427-432, 2004

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本稿は、合意形成の効率化という観点から、社会資本整備に関する市民講座の必要性を提案するものである。まず、合意形成の現状を把握する題材の一つとして、仙台市営地下鉄東西線の市民説明会における市民発言について内容分析を行った。分析の結果、市民発言には、1) 説明責任の果たし方、2) 事業コスト、3) 行政に対する不信感の表明、が多いことが分かった。同時に、市民発言の中には社会資本整備に関する初歩的知識を有していれば回避される質問が約2割含まれていることも分かった。これを踏まえ、効率的な合意形成を図るための方策を検討した。その結果、多くの市民が社会資本整備に関する基礎知識を得ることで合意形成に要する時間コストが節約されるとともに、建設的な市民発言が増加する可能性が挙げられた。これより、社会資本整備に関する市民講座を積極的に開設すべきであることが提案された。

著者

山田 忠史 伊藤 祥展

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.665-671, 2002

被引用文献数

1

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本研究では, 空港旅客ターミナルの窓口施設に注目し, 旅客流動シミュレーションを用いて窓口施設を最適化する方法を提示した. この手法により, 最適な窓口数が時間帯ごとに算定されるとともに, 窓口数に応じて最適なフロア面積が算出される. 旅客流動シミュレーションにおいては, 既存空港での観測から得られた利用施設選択率などに基づいて旅客流動を再現し, 待ち行列シミュレーションによって旅客の滞留現象を表現した. 既存空港のチェックインカウンターとセキュリティチェックに, この手法を適用した結果, 旅客流動の再現性が確認されるとともに, 計算対象日の各窓口施設の利用実態に即した, 適正な施設規模が算出されることが示された.

著者

大塚 佳臣 荒巻 俊也

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.70, no.7, pp.III_365-III_372, 2014

被引用文献数

2

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パーソナル・コンストラクト理論に基づき,水辺経験の履歴が都市河川に対する意識に与える影響について,アソシエーション分析を用いて確率論的に評価を行った.その結果,日常生活で河川と関わりの深い経験をすることで,80%以上の確率で普段目にする河川(近隣河川)に対して人より肯定的な意識を持つようになる一方で,幼少時代に学校から水辺で遊ぶことを制限され,かつ現在の近隣河川がきたないと感じる経験を経ると,65%以上の確率で近隣河川に対して人より否定的な意識をもつことが明らかになった.近隣河川への肯定的な意識を高める上では,水辺に親しむこと経験を増やすこと,否定的な意識を持たせないようにするためには,学校や保護者が子供の水辺遊びを制限せず見守る姿勢を持つことが必要である.

著者

屋井 鉄雄 高田 和幸

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.761-768, 1996

被引用文献数

1

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本研究では、まずアジア地域内の主要国際空港の広域性, ハブ機能性等の空港特性を評価する指標をネットワークデータ (頻度, 就航都市数, 路線距離) をもとに作成した。さらに空港のネットワーク形態により2空港間の関係が変化する競合指標を作成し, 近年のアジア圏域の空港間競争の状態を示した. つぎに各国の経済指標 (GDP, 貿易額) や需要データ (出国者, 入国者) と先に作成した評価指標との関連性を、経年的な変化を空港間の比較を通して行い, 指標の意味付けの検討を行った. また作成した指標の特性を考慮して各空港特性をネットワーク形態の観点から類型化を行い, 空港間の相対的な位置づけを示した.

著者

安達 實 北浦 勝 上田 信二

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.637-644, 1996

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富山県は、南に日本アルプスをひかえ、東や西も山に囲まれ、これらの山々から流出する土砂の堆積により、富山平野や砺波平野の扇状地が出来た。しかし多量の雨と雪は、洪水となって平野を奔流し、氾濫による災害が多く、富山県の歴史は河川との闘いの歴史でもあった。<BR>なかでも大雨ごとに災害を受ける庄川は、早くから治水ぶ始まった。庄川の河道の変遷、災害、松川除を中心とした藩政期の治水への取り組みと、明治維新から昭和初めまでの治水について述べる。

著者

小池 淳司 上田 孝行 秋吉 盛司

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.367-374, 2004

被引用文献数

2

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社会資本ストックの効果を正確に計測するには, 社会資本ストックによる便益の空間的帰着構造を把握する必要がある. 一方, わが国は自然災害の危険にさらされており, 特定の地域への災害が目本経済全体あるいは全国の各地域にどの程度影響するのかを事前に評価するためにも, 社会資本ストックによる便益の空間的帰着構造を知ることは重要な課題である. そのため, 本研究では社会資本ストックを生産要素の一部として扱うことが可能な空間的応用一般均衡モデルを構築し, 社会資本ストックの間接スピルオーバー効果を様々な経済変数および社会的厚生の観点から評価する. また, 実証分析を通じて, 関東地方での災害により経済的被害を全国レベルだけでなく各地域別経済的被害を明らかにした.

著者

渡辺 新三

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1989, no.407, pp.1-10, 1989-07-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

5

著者

Nebil Achour 宮島 昌克 池本 敏和 稲垣 潤一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学論文集 (ISSN:1884846X)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.164-164, 2005

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2004年新潟県中越地震における医療機関の被害状況に関する現地調査およびアンケート調査を行なった. その結果に基づき, 医療機関の建物被害, ライフライン被害, 医療施設の被害などが地震直後の医療機能に及ぼした影響を分析した. さらに, 距離減衰式を構築して各病院の最大加速度を推定し, 地震動強さと被害程度の関係を定量的に考察した.

著者

里村 大樹

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_209-I_214, 2015

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近年,海上輸送・港湾分野において保安対策が強化されている一方,港湾のコンテナターミナルではゲート処理の時間短縮が課題となっている.そうした中,2014年7月1日から三点確認が義務化された.<br> 本研究では,三点確認義務化によりコンテナターミナルのゲート前の渋滞悪化が懸念されたため,現地調査を行った.また,今後,保安対策が強化された場合におけるゲート処理の円滑性確保策を検討した.現地調査を行ったコンテナターミナルでは,三点確認義務化による渋滞の悪化は確認されなかった.しかし保安対策が強化されてコンテナ搬入の処理時間が仮に5分長くなる場合を想定したシミュレーションの結果,現状設備ではオーバーフローするが,ゲート処理を多段化すること等でオーバーフローを回避でき,ゲートイン処理が効率化できる可能性が確認できた.

著者

高木 清晴 佐藤 馨一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.635-640, 2002

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本論文では、今話題の北京-上海高速鉄道計画において、新幹線のような高速鉄輪と超高速リニアの二者択一の議論がある中で、筆者等は同計画における需要予測や経済財務分析を中国鉄道部と協力して行ってきた経験から、中国がとりわけ広大でかつ稠密な人口を擁する世界に例のない特別な地域であることを考慮すると、二者択一の議論は、適切ではなく、更に、将来の需要は大きいものがあるので、超高速リニアの可能性もあることから、リニアも含んだ高速交通体系の中で議論されるべきであることを主張し、また、当面の輸送力増強は、成熟した技術で在来鉄道ネットワークが利用できる高速鉄輪で建設すべきであると考察した。

著者

中川 大 波床 正敏 加藤 義彦

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1994, no.482, pp.47-56, 1994-01-20 (Released:2010-08-24)

参考文献数

18

被引用文献数

6 3

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本研究は, 交通網整備によってもたらされる都市間の交流可能性の変遷を計測する方法について論じるとともに, 実際にわが国の都市間を対象としてその計測を行ったものである. 計測にあたっては,「滞在可能時間」とこれを用いたアクセシビリティを指標として採用し, 明治以降の5時点において全国の都道府県庁所在都市を対象に交流可能性を求めた. また, その結果を分析することによって, 高度な交通機関の整備の途上期において交流可能性の地域間格差が広がる期間があることなどわが国の交通整備による交流可能性の変遷の特徴を明らかにしている.

著者

今 尚之 進藤 義郎 原口 征人 佐藤 馨一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.345-352, 1999

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1987 (昭和62) 年に廃線となった旧国鉄士幌線の上士幌~十勝三股間には, 昭和10年代~30年代にかけて建設された大型のコンクリートアーチ橋梁など, 昭和戦前期北海道のローカル鉄道線建設工事の特徴的な土木構造物が数多く残存している. 本報告ではそれらの構造物の評価点とともに, 国鉄清算事業団の解散による撤去問題に対し, 地元で取り組まれ活動の経緯と特徴を報告し, さらに, 土木遺産を後世に伝えるために必要な保全や活用を支援する専門組織としての, 非営利団体 (NPO) の必要性について提案するものである.

著者

二宮 公紀

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.191-196, 1992

被引用文献数

1

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江戸末期に薩摩藩の中心部に造られた甲突川五大石橋は、土木史跡として規模も優雅さも歴史的な価値の高さを誇っている。しかも現在においても、これらの石橋は鹿児島市民の生活道路の重要な一角を担っている。このため五大石橋には生活の利便性を優先させるために破壊または撤去するか、歴史的遺産として保存するかの問題が常に対立している。この問題は、近年特に鹿児島県民の注目を浴びるようになっている。<BR>ここでは、保存, 撤去問題の歴史的な経緯を調査し、これらに対する土木関係者の立場と、今後の保存に対する考察を加える。

著者

浅岡 克彦 若林 拓史 亀田 弘行 岸尾 俊茂

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集 (ISSN:18848435)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.1285-1288, 1997

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都市交通の重要な一翼を担う地下鉄は, 耐震対策の面からシステムとして大別すれば, トンネルや軌道等の構造システム, 列車運行に関する運行管理システム, 列車の動力や駅の照明等の電力システムに区分される.本稿では, 構造システムのようなハード面のみならず, ソフト面である運行管理システムを含めた地下鉄の地震防災の現状を取り上げ, 日本と並び地震多発地帯であるアメリカ西海岸の地下鉄の地震対策と比較し, その課題について述べる.具体的には, 構造システムでは, 兵庫県南部地震後の既設構造物の耐震補強の状況や耐震基準の改定等について大阪市地下鉄を例に取り上げ, これとサンフランシスコのBARTとロサンゼルスのRed Lineの事例とを比較する.また, 運行管理面についても, 地震時の対応策について日米の地下鉄のマニュアルの違い等を比較する.

著者

熊谷 樹一郎 大林 成行 松島 康人 寺山 充生

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木情報利用技術論文集 (ISSN:13491040)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.55-62, 1997

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近い将来の労働人口の減少から生じる活力の低下に対して建設構造物の維持管理にかかる労力を極力少なくすることが急務となっている。このような社会背景のもと、本研究では広域的な視野から大規模土工事に伴う地形改変が侵食進行地域に及ぼす影響を評価するための支援システムを構築した。本システムは計画者や施設管理技術者の意志決定に大きく貢献することが期待されている。ここでは、シラス等の特殊土で構成される侵食進行地域での地形改変前・後を対象とした数値地形モデル (DTM) の新たな活用アルゴリズムを提案・開発した。具体的には、地形改変によって水系が分断された地点についてDTMから計算した水系線合流本数の変化量を表した集水変化特徴画像を提案・作成している。計画対象構造物の周辺だけでなく、分水嶺までを対象とした広域的評価を実データを用いて実施すると同時に、提案画像が各施設の計画検討に有用な情報を提供することを検証している。さらに、本年中のサービス開始が期待されている高解像度衛星リモートセンシングデータの適用を前提とした地形改変の影響評価支援システムの要件を整理し、具備すべき機能群を取りまとめている。

著者

手塚 慶太 天野 光一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-7, 1999-05-01 (Released:2010-06-15)

参考文献数

8

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This study regards the reconstruction planning as a conflict between the plan for the future and the recovery of people's livelihood, and reviews the process of reconstruction after the 1976 SAKATA Big Fire in detail. This viewpoint is very important to make good use of the experience. Generally, the process of past reconstruction planning was not clear because the viewpoint was ambiguous and the reconstruction report only scratched the surface of the process. SAKATA Big Fire is a quite recent example of fire disaster, and therefore we were able to interview directly the planners of the reconstruction and review the report carefully from this viewpoint.As a result of this study, we were able to clarify that the planners put a lot of stress on the plan for the future in the reconstruction planning, and that they considered the recovery of people's livelihood the key to rapid reconstruction. Urban planners in Sakata city had a future vision before the occurrence of SAKATA Big Fire and they lead the project team consisting of officials of the Ministry of Construction, Yamagata Prefecture, and Sakata city. They made a lot of effort for the realization of rapid reconstruction, and this rapidness minimized the conflict.

著者

藤井 郁夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.101-107, 1991

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支間1990mキロメートルを単位とする支間の吊橋「明石海峡大橋」は次第にその姿を現し始めた。本報告は, 藤蔓の時代から現代迄の, 日本の吊橋の変遷をみたものであり, 1. 明治以前の天然繊維ケーブルの時代, 2. ワイヤーロープ吊橋の時代, 3. 戦後の長大吊橋の時代とに分けて述べる。<BR>ただし, 本文ではいわゆる固定床の吊橋のみを取り扱うこととし, 「綱わたし」「籠わたし」「釣り越」等は省くこととした。また, 1900年前後ヨーロッパを中心に架けられた「運搬橋」の我が国での記録は見出せなかった。