著者

八木 浩一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集E1(舗装工学) (ISSN:21856559)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.I_1-I_7, 2013

被引用文献数

13

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自動車の車内ダッシュボード面などばね上にスマートフォンを設置し,内蔵の加速度センサとGPSの情報だけを使い,ばね下の上下変位量すなわち路面縦断プロファイルを推定する手法とその精度について報告する.本技術はばね上設置であるため実施が容易であり,路面プロファイルそのものを推定しているため平たん性やIRIなど各種指標の算出も可能である.はじめに計測原理を述べ,次にこれを実装したスマートフォンアプリケーションにより計測した値と,路面プロファイラにより計測した値の比較結果を述べる.今回行った280[m]区間での走行実験では,走行速度20~60[km/h]の速度域において,20m区間の平たん性の比較で寄与率R²=0.63~0.78,15m区間の平均面に対する凹凸量の地点ごとの比較で寄与率R²=0.63~0.80の高い相関が確認できた.

著者

犬飼 直之 杉本 高志 Pujirahajo ALWAFI 細山田 得三

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海洋開発論文集 (ISSN:09127348)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.153-157, 2008 (Released:2010-08-25)

参考文献数

2

被引用文献数

2

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The Niigataken Chuetsu-oki Earthquake occurred on July 16, 2007. The maximum magnitude of this earthquake was recorded 6.8 and the maximum JMA seismic intensity scale was recorded 6 upper, and Chuetsu area, especially around Kasiwazaki city, was damaged extensively. The Tsunami was occurred due to the earthquake, however arrived to Akita and Ishikawa shoreline. This wave was not big and there were not the extensive damage this time. However, the big tsunami following the extensive damage sometime occurs in the Sea of Japan. For example, the Tsunami due to Niigata Earthquake in 1964 became over 4 m wave height at Niigata City. Therefore, even if it was a small-scale wave and small damaged in this time, it is necessary to analysis how the people on the beach when the earthquake occurred thought, for example, how they imaged the arrival of tsunami and how to evacuate from the tsunami. Then, this study researched the hearing investigation for the people who was near from the shoreline when the earthquake occurred. The results mainly indicate that the more any evacuation route information should be shown, because the most people who come from another place do not know the information.

著者

Prasetya G.S. 松冨 英夫 今村 文彦 都司 嘉宣 韓 世燮

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.346-350, 1995

被引用文献数

1

著者

中川 良隆

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

建設マネジメント研究論文集 (ISSN:18848311)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.359-368, 2004

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本研究はオーレスンリンク、東京湾横断道路、首都高多摩川・川崎航路沈埋トンネル等の大型海洋横断連絡路プロジェクトの建設マネジメントを比較して、我が国のこれからの建設事業の効率的な遂行の方策を検討することを目的としたものである.調査の結果、発注方式、発注ロット規模・数、発注者組織、発注者・コンサルタント・建設請負会社の関係、品質管理方法、設計変更方法、受注者への支払査定方法、インセンティブ等に大きな差異があることがわかった.これらの要因により工事期間が長くなる等の非効率が発生している.検討結果を踏まえ、今後の我が国の大型建設事業の遂行に当たっての効率的な建設マネジメントを提言した.

著者

大庭 哲治 柄谷 友香 中川 大 青山 吉隆

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:18806058)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.227-238, 2006-07-20

参考文献数

48

被引用文献数

6

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本研究は,京都市都心部の京町家集積による近隣外部効果やその影響範囲の把握を目的に,通常回帰モデルと地理的加重回帰モデルを併用して,ヘドニック法により定量的に計測した.また,得られた計測結果については,GISを利用して空間的な広がりや分布の特徴を把握した.その結果,京町家集積による近隣外部効果の存在が土地の資産価値を高める傾向にあり,近隣外部効果の特に高い町丁目は,東西や南北にはしる通りに沿って連担,あるいは面を形成しているという空間的特徴を明らかにした.また,近隣外部効果の影響範囲は,京町家が隣接する町丁目やその町丁目にさらに隣接する町丁目程度であるのに対し,中高層建築物は学区レベルに相当し,京町家よりも影響範囲が広域であることを明らかにした.

著者

大西 史豊 依田 伸治 養父 志乃夫 浅田 空斗

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.II_259-II_264, 2013

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日本人は古くからアカマツ林を燃料山として活用し,多くの恵みを得てきたが,昭30年代の燃料革命以降,里山の管理放棄,マツノザイセンチュウ被害等により,アカマツ林は衰退,消滅した.マツ枯れ後,散状二伐天然下種更新により復元されたアカマツ林の特性を明らかにし,その有用性を明らかにする事を目的とし,アカマツ材積,下層植生に関する調査を行った.結果,調査地におけるアカマツの材積は明治初期発芽の材積に比べ大きい値を示した,16年生アカマツ林においてha当たり約12m³の材積が確認された.下層植生は46種見られ,明るい二次林を好む樹木も多く見られた.また,5年生アカマツ林,16年生アカマツ林内の下層植生の成長量は同程度であった.

著者

小西 純一 西野 保行 淵上 龍雄

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.134-141, 1988-06-20 (Released:2010-06-15)

参考文献数

9

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わが国に最初に導入された米国系の鉄道トラス桁は1882年開通の幌内鉄道のものであったが, この鉄道限りで他には普及しなかった. 次に導入されるのは木州の官設鉄道がいわゆるクーパー形構桁を採用したときである. 1899年から1915年にかけて大量のアメリカ式トラスが輸入され, 全国的に架設された, 同時期に建設された私設鉄道においてもアメリカ式トラスが輸入・架設された.その数は合計約300連にのぼり, その内約100連が何らかの形で現存している.本報では幌内鉄道, 北海道官設鉄道, 私設鉄道のトラスを扱い, 官設鉄道のクーパー形トラスその他については次回に述べる.

著者

新谷 洋二

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.9-16, 1987

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近世初頭に建設された城下町の多くは現在も都市として生き続けているため、その成立の経緯・時期は都市計画史などの上で重要である。前回の論文で、中部、大類・鳥羽、玉置による城と城下町の建設史年表を基礎にして作成された小川の一覧表について、作成に当たっての問題点を提起するとともに、8ケース・スタディを行い、正しい表現のあり方について検討した結果、さらに数多くのケース・スタディを積み重ねることが必要とされた。このため今回の論文においては、以上の課題を明確にするため、前回に引き続き、年表作成上、問題点の見出だせる幾つかの城と城下町のうち、岩出山・丸亀・宇和島・高崎・仙台・福岡・松山・秋田・大垣・彦根・萩・浜田の各城についてケース・スタディを行い、それぞれ個別に検討することにより、個別に存在する問題点を摘出した。こういった検討を積み重ねることにより、全体の内容について、正しい表現のあり方を考究するとともに、城郭史年表に関して試論的な検討を行うことによって、土木史年表の作成に当たって検討すべき課題を考究することを目指した。(城、城下町、年表)

著者

新谷 洋二

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.235-242, 1986

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わが国の都市には近世初頭に建設された城下町に端を発するものが多いので、その成立の経緯・時期は都市計画史上のみならず土木史上からも重要である。また近世の城は必ず城下町をともなっていた。これらの近世の城と城下町の創築状況を中部・大類・鳥羽・玉置らの成果を基にして、小川は「日本土木史概説」の中に有用な一覧表を作成して示している。しかし上記諸文献の記述の中には幾つかの問題点が存在することが見出だせる。これは城と城下町の成立年代が不確かで、複数個以上の説が存在するだけでなく、近世の城が土木・建築構造物であるために、土木工事 (普請) の完成か、建築工事 (作事) の完成かによって、示された年次に混線があること、また年次自体をとってみても、それが領主の入部の時期か、あるいは工事の計画・着工・概成・完成のどの時期を示すのかも曖昧であることにもよっている。人名・地名の変更も混線の一因となつている。以上の課題を明確にするため、年表作成上、問題点の見出だせる幾つかの城と城下町についてケース・スタディを行い、正しい表現のあり方を検討するとともに、城郭史年表に関して試論的な検討を行うことによって、土木史年表の作成に当たって検討すべき課題を考究した。

著者

小谷 俊哉 窪田 陽一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.315-323, 1992-06-05 (Released:2010-06-15)

参考文献数

23

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「オ-プンスペース」を一般に人々の往来が可能な広場的空間と定義し、これに対して一般の通行や立ち入りが困難な私有地や公有地のうちで、その敷地内に緑地あるいは非建蔽の空地を有する空間を「オ-プンスペース的空間」として位置づけ、これの江戸期から現在に至るまでの変遷を皇居周辺地区を対象地域としてその形態や特徴などから通史的に類型化することを試みた。そしてその変容を把握することによってオープンスペースとオープンスペース的空間の関係に注目し、同一地点におけるオ-プンスペース及びオープンスペース的空間の形態の変容過程について考察することを試みた。

著者

奥村 誠 小林 潔司 吉川 和広

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.171-178, 1987-11-20 (Released:2010-06-04)

参考文献数

17

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This paper presents the concept of fiscal effects of public investment, which explains an employment effect in public sector and fiscal flexibility, in the non-metropolitan area that consists of well-developed part and under-developed part. We point out that we must analyze two trade-off problems; one is regional equities versus total development of prefecture; the other is developments effects versus fiscal flexibility, which gives main perspective for the public debt management. For this analysis, an econometric model having hierarchical structure between prefectural government and sub-areas is presented. By case study in Shiga prefecture, the validity of the model is evidenced and some comments about investment allocation and public debt management are proposed.

著者

森本 浩行 西田 一彦 西形 達明 玉野 富雄 森 毅

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.263-268, 2000

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1959 (昭和34) 年の「大坂城総合学術調査」において, 現大阪城が豊臣秀吉創建のものではなく, すべて江戸時代初期の徳川幕府による築造であることが判明した. またこの調査により, 本丸天守台南側で地下深く埋れた石垣が発見された. その後, ガスや水道の埋設管敷設に係わる調査において, いくつかの地下石垣が発見された. 特に, 1984 (昭和59) 年に行われた大手前配水池南側の調査において, 大規模な石垣垣の隅角部が発見された. これらの地下石垣は地上の石垣とは規模も積み方も異なり, 豊臣時代の大坂城ではないかと考えられている. 本研究では, 筆者らが提示している数値評価法を用いて, この地下石垣の特徴について考察するとともに, 石垣構築の技術的な面から構築年を推定した.

著者

中村 秀明 王 桂萱 江本 久雄 宮本 文穂

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集E (ISSN:18806066)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.107-118, 2006

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コンクリート構造物に発生するひび割れを予測するためには,まず始めに温度解析を行い,その結果をもとに温度応力解析が行われる.これら数値解析の精度は,入力する材料特性値によるところが大きく,正確な材料特性値を入力しなければ,正確な解析結果は得られない.本研究では,鳥の群れや魚の群泳など群れを成して移動する生物の行動パターンを最適化に応用した Particle Swarm Optimization (PSO) を用いて,現場での温度計測結果から熱特性値を推定する熱伝導逆解析手法を提案した.PSO による逆解析で求めたれた熱特性値は,一般的に用いられている値とは若干異なっているものの,複数の熱特性値が比較的容易に同定できる.

著者

天野 光三 前田 泰敬 二十軒 起夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.88-95, 1988

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関西地方には、古来よりの伝統と格式を持ち、多くの参詣客で賑わう寺社・仏閣が数多く存在している。これらの寺社への参詣客輸送を主な目的として、明治から昭和初期にかけて多くの地方鉄道・軌道や軽便鉄道が設けられた。<BR>関西鉄道 (現JR関西線) に接続して、伊勢神宮と結ぶ「参宮鉄道」(現JR参宮線) が、明治26年に開業したのを始めとして、明治31年には高野山と大阪を結ぶ高野鉄道 (現南海高野線) が開業した。その後、能勢電車、水間鉄道、天理軽便鉄道 (現近鉄天理線)、生駒ケーブル、参宮急行電鉄 (現近鉄大阪線・山川線) など数多くの路線が次々と生まれた。これらの鉄道の中には、第二次大戦末期に不要不急路線として資材供出の犠牲となったものも少なくない。このような寺社参詣鉄道は、安定した寺社参詣旅客の輸送需要に支えられて発展していき、大軌 (現近鉄) 系のように次々と路線の拡大をはかっていった会社も見られる。<BR>しかし、戦後、昭和30年代に入り、観光ニーズの多様化や、急速なモータリゼイションなどにより乗客の大幅な減少が引き起され、経営基盤が揺り動かされている鉄道路線も少なくない、また一方では、能勢電鉄や水間鉄道などのように、都市化の波に洗われ、通勤通学輸送を主体とした都市近郊鉄道に脱皮しつつある路線も出てきている。これらの鉄道について路線の成立と発展過程をふりかえり、大阪都市圏の鉄道綱整備に果たした役割について、その意義を考察するものである。

著者

神吉 和夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.177-191, 1993-06-01 (Released:2010-06-15)

参考文献数

42

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玉川上水は武蔵野台地の開発と江戸の都市用水の供給を担った1654 (承応3) 年創設の一大用水である。本稿では、江戸市中の配水区域の地形と江戸時代中期から幕末にかけての玉川上水の江戸市中における構造と給水形態に関する史資料を用い、江戸市中における玉川上水が水工構造物としてどのような構造をもつか、また、水の配水先、給水形態からその機能が何かを明らかにしようと試みた。玉川上水の江戸市中での配水区域は江戸城、大名屋敷、武家屋敷など武士階級の居住地が大部分を占め、玉川上水は生活用水、泉水用水、防火用水、濠用水、下水用水等の多機能施設であった。台地に位置する江戸城、大名屋敷では生活用水としての機能は低い。武蔵野台地と同様、江戸市中でも、幕府が幹線を建設し、その分水として大名屋敷への給水が行われ、分水口断面が重要な計画要素である。1722 (享保7) 年の玉川上水の青山・三田・千川の三上水への分水の廃止は、玉川上水の構造と機能からみて、武蔵野新田の町人請負開発を募集する幕府の決意を不要都市用水の廃止で示したもので、江戸市中の防火用水としての機能の限界から、都市用水としての必要性が低くなったことが背景にあると思われる。

著者

片岡 俊一 對馬 翼

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

地震工学論文集 (ISSN:1884846X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.1029-1034, 2007

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地震調査研究推進本部の長期評価によると, 青森県東方沖を含む三陸沖北部では, 2007年1月から30年間におけるM7クラスの地震の発生確率は90%である. 日本全国を見ても, この値は宮城県沖地震について高い値である. そこで, 青森県東方沖でM7クラスの地震が起きた際の青森県内の計測震度を著者らが求めた距離減衰式と観測点の増幅度を組み合わせて推定した. まず, 1994年三陸はるか沖地震を対象に提案手法を適用した結果, 県内の80%の観測点において±0.5の範囲で, アンケート震度と推定震度が一致した. また, 最大の差は1.0であった. 次いで1968年十勝沖地震の北側のアスペリティを予想対象地震と考えて, 各地の震度を推定したところ, 八戸市, 三沢市で震度6弱となった.

著者

星上 幸良 小林 昭男 宇多 高明 熊田 貴之 酒井 和也 三波 俊郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海洋開発論文集 (ISSN:09127348)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.487-492, 2003 (Released:2011-06-27)

参考文献数

4

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Relation between beach erosion and the development of coastal forest was investigated by comparing past aerial photographs, taking the Heisa-ura coast in Chiba Prefecture as the example. Sand dune has been well developed at this coast due to the strong wind-blown sand in winter in the past. In order to prevent the damage due to wind-blown sand, coastal forest has been extensively planted. However, excess development of coastal forest in recent years as well as the construction of earth dike along the coastal forest caused shoreline recession by the excavation of beach sand to supply the construction materials. Appropriate land management isrequired between the coastal forest area and the shore protection area in order to avoid devastation of natural sandy beach.

著者

鈴木 高二朗 渡邊 和重 山本 悟 梅崎 康浩 小澤 康彦 村上 俊春

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.726-730, 2004

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宮崎港南防波堤は全長2, 150mで, 昭和56年から建設が進み, 現在, 建設の最終段階にある. 当防波堤は夏期の台風のため設計有義波高が10m以上と大きく, 細粒の砂地盤上に設置されるため各種洗掘防止工を用いて室内実験や現地実験を重ねた上で, 現況の防波堤断面が決定されてきた. 現地実験では洗掘による防波堤の変形もあり, その防止工は施工法も含めて改良されてきている. 本研究では, 洗掘防止工の設計法の確立に資することを目的として, 宮崎港南防波堤での洗掘に関する現地実験と過去の洗掘の実態を調べるとともに, その対策法をとりまとめた.

著者

高野 伸栄 五十嵐 日出夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.245-252, 1991-11-15 (Released:2010-06-04)

参考文献数

8

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This paper aims at the evaluation method for the alternative of District Planning by AHP (Analytic Hierarchy Process). In AHP, the evaluation structure is very clear and it's suitable for the District Planning. However, the evaluation criteria must be independent each other. And the weight of the alternative which is final output by AHP is the average evaluation. So the evaluation is apt to be one side.In this paper, the new evaluation index (U, N, L index) which is based on fuzzy measure theory is adopted. And we examine its validity for the independent constraint and the versatile evaluation.

著者

中西 昌武 木下 栄蔵

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.153-160, 1996-08-31 (Released:2010-06-04)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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本研究は、AHP (Analytic Hierarchy Process) 手法の適用で発生する意思決定ストレスをモデル化しようとするものである。意思決定ストレスは、(1) 重み付けのバグ (2) 認知の歪み (3) 循環関係の3タイプがある。(2) と (3) はバグではなく独立した価値系として分離可能である。意思決定ストレスは整合性指標C. I. を用いて検出し、ストレス三角形の形態フェーズにより内部機構を解析することが出来る。