著者

小川 和彦

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.688, 2015-09-01 (Released:2016-12-03)

参考文献数

2

著者

三輪 恵汰 大関 泰宏 ミワ ケイタ オオゼキ ヤスヒロ MIWA Keita OHZEKI Yasuhiro

出版者

岐阜大学教育学部

雑誌

岐阜大学教育学部研究報告. 人文科学 = Annual report of the Faculty of Education, Gifu University. 岐阜大学教育学部 編 (ISSN:02865556)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.21-30, 2019

著者

川嶋 辰彦

雑誌

學習院大學經濟論集 (ISSN:00163953)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.31-48, 1988-03-01

著者

西村 洋子

出版者

日本介護福祉学会

雑誌

介護福祉学 (ISSN:13408178)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.214-225, 2006-10-01

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平成12年,介護保険制度導入後のA市保健・医療・福祉サービス調整推進会議(以後,サービス調整会議と略す)の下位組織である6ブロック会議からC,Eブロック(以後,地区と略す)を選び,その地区会議運営(過程)に関する評価を試みた.地区会議では地域住民のニーズとその対応方法の検討,事例検討等を通じて,サービス調整会議への課題の提言等をしている.関係者から研究的立場での参加が許可された,C,E地区に平成13年9月から1年間オブザーバーとして出席し,記録と会議の資料等により状況を把握した.会議の内容を,(1)行政制度・施策,(2)地域ケア,(3)利用者への個別ケアに分類して,課題(問題点)が提起された議題について協議結果を,(1)解決(○),(2)一部解決(△),(3)保留・解決せず(×)に分類して判定した.事例検討の結果,提出者より提起された課題への解決策に対する提出者の対応状況,およびその結果・課題の解決状況を提出者より聞き取った結果を参考にして,対応・一部対応・対応せず,また,解決・一部解決・解決せずの3分類を用いて定性的評価を行った.地区会議への出席者は行政関係者およびケアマネジャー等であり,利用者のニーズを充足するための協議,困難な課題を有している事例の検討を行っているが,必ずしも問題解決に至っていない.事例が有している困難な課題として,「精神的不安定」「家族への対応困難」「入退院上の問題」が比較的多かった.多機関・多職種が参加する地区会議運営の課題は,利用者のニーズ把握,サービス提供方法,評価等に関する専門的知識・技術を参加者が共有し,効果的な協議を通じて課題解決を図ることである.

著者

ボッカチオ 著

出版者

日本評論社

巻号頁・発行日

vol.第1, 1948

著者

平野 健次 久保田 敏子

出版者

社団法人 東洋音楽学会

雑誌

東洋音楽研究 (ISSN:00393851)

巻号頁・発行日

vol.1970, no.30, pp.41-83, 1970

著者

魯 諍

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.91, pp.83-102, 2017

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<p> This study analyzes reports on the National Party Congress( from the 13th</p><p>to the 18th) of China in the Yomiuri Shimbun and the Asahi Shimbun. Two categories</p><p>of reports," articles on the opening of the Party Congress" and" a serial</p><p>article on the National Party Congress" are examined using Fairclough's method</p><p>of genre analysis.</p><p> This study examined how "genre chains" and "genre mixing," leading to</p><p>discourse over China's one-party system, have changed over time. The Yomiuri</p><p>Shimbun and the Asahi Shimbun, which are said to have different political positions,</p><p>show the same tendency.</p><p> First," genre chains" from" official documents" to" expository arguments"</p><p>was confirmed in the articles on the "keynote political report" of the Party</p><p>Congress. It showed that the newspaper emphasized how to explain the report</p><p>instead of the report itself. In an "explanatory discussion" of a "keynote political</p><p>report," there is a tendency to combine various genres such as" official document,""</p><p>interview,"" news story," etc. into new" formats." Due to this" genre</p><p>mixing," the functions of the original genres and the texts using them change.</p><p> Second, in the series of articles on the National Party Congress, the main</p><p>genre gradually changes from" argument" to" narrative." More stories and episodes</p><p>were used to express the conflict between the one-party system and the</p><p>market economy, and the detailed description of facts increased in the "narra tive" genre. Along with these changes, the facts picked up in articles changed</p><p>from "reference material" to "grounds of an argument." The author argued</p><p>that the above tendency amplified the risk that specific logic could become</p><p>fixed and the exclusion of the possibility of constructing other logic. Such a tendency</p><p>is presumed to be related to the lack of diversity of discussions about</p><p>Chinese society in recent years.</p>

著者

文淵 編述

出版者

山縣順

巻号頁・発行日

vol.明治23年, 1890

著者

高橋是清 述

出版者

今日の問題社

巻号頁・発行日

1936

著者

飯田 卓 Taku Iida

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Ethnology (ISSN:0385180X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.227-285, 2007-02-02

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海外渡航がきびしく制限されていた昭和20–30年代,海外フィールド調査を\志す人類学者の多くが,マスメディア企業の後援を受けたエクスペディション\を組織した。こうしたエクスペディションには映画カメラマンが同行すること\が多く,長編記録映画の興行的成功がエクスペディションの採算を合わせてい\た。また,新聞記者が同行することも多かった。新聞の紙面では,調査活動が\速報されるほか,めずらしい写真や専門的な発見・知見が伝えられ,学術活動\の広範なアウトリーチがおこなわれた。また,新聞社主催の展示会や講演会,\映画会なども盛んにおこなわれた。\ しかし,1963 年頃から,アカデミズムとマスメディアの連携は成り立たなく\なっていく。テレビの登場と海外旅行自由化によって映画産業がふるわなくな\り,エクスペディションによる収益が見こめなくなったのである。また,外貨\割り当てが必要なくなり,マスメディア企業が独自取材をおこないやすくなっ\たのも原因であろう。一部の海外調査隊はテレビと連携したが,この方式は定\着しなかった。同じ頃,文部省が海外学術調査を制度的に認め,研究活動に回\される資金が増えたため,研究者の側もマスメディアとの連携を重んじなく\なった。昭和30年代におけるアカデミズムとマスメディアの連携は,政府に\よる調査支援が不十分だった時代の一時的なものではあったが,人類学的調査\の重要性を国民に広く知らしめる結果となった。

著者

鈴木 直人 金野 祐介 山岸 俊男

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.17-24, 2007-04-25 (Released:2010-07-16)

参考文献数

23

被引用文献数

8 9

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The purpose of this study is to show that expectations of generalized reciprocity within one's own group are responsible for in-group trust. To test this hypothesis, an allocator choice game in the minimal group situation was used. We assigned the role of a recipient in a dictator game to all 81 subjects, and measured whether they chose to be a recipient of either an in-group or an out-group “allocator” who freely allocate a fixed reward between him/her and a recipient. The results indicate that in-group trust occurs only in the condition in which recipients know that allocators make a reward allocation knowing the group membership of their recipient; recipients show no preference for either an in-group or an out-group allocator when allocators make the decision without knowing the group membership of their recipient. It is thus shown that participants' in-group trust is derived from the general belief that people treat in-group members more favorably than out-group members—a belief about generalized reciprocity within groups.

著者

町田 夏雅子 石川 ひろの 岡田 昌史 加藤 美生 奥原 剛 木内 貴弘

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.11, pp.637-645, 2018

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<p><b>目的</b> 東京五輪開催決定後,国内外で受動喫煙規制強化を求める声が増え厚生労働省が対策強化に取り組んでいる。本研究では受動喫煙規制に関する新聞報道の現状と傾向を内容分析により明らかにし,行政側の報告書との比較から課題を示すことを目的とした。</p><p><b>方法</b> 分析対象は全国普及率が上位の3紙(朝日・読売・毎日)の2013年9月7日から2017年3月31日までに発行された東京本社版の朝刊と夕刊で,キーワードとして「受動喫煙・全面禁煙・屋内喫煙・屋内禁煙・建物内禁煙・敷地内禁煙」を見出しか本文に含む記事のうち,投稿記事および受動喫煙規制に関係のない記事を除いた182記事である。規制に対する肯定的記載および否定的記載に分けた全37のコーディング項目を作成した。また行政側が発表した内容を記事が反映しているかを考察するため,平成28年8月に厚生労働省が改訂発表した喫煙の健康影響に関する検討会報告書(たばこ白書)より受動喫煙に関する記載を抜き出し,コーディング項目に組み入れた。</p><p><b>結果</b> コーディングの結果,記事数の内訳はそれぞれ肯定的107,否定的7,両論併記50,その他18であった。両論併記のうち否定意見への反論を含むものが14記事(28%)であり,反論の内容は主に「屋内禁煙による経済的悪影響はない」,「分煙では受動喫煙防止の効果はない」という記載であり,いずれもたばこ白書に明示されている内容であった。</p><p><b>結論</b> 受動喫煙規制に関する新聞記事は,規制に肯定的な内容の一面提示が最も多く,最も読み手への説得力が高いとされる否定意見への反論を含む両論併記の記事は少数であったが,社説においては両論併記の記事が一定数認められた。もし新聞が受動喫煙規制に対して賛成なり反対なり何らかの立場を持つのであれば,記者の意見を述べる社説において,反対意見への反論を含む両論併記を行えば,社説の影響力が高まるかもしれない。また,報道が不十分と考えられるトピックも見られ,受動喫煙規制に関する新聞報道の課題が示唆された。</p>

著者

新井 邦夫

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.29, pp.p143-151, 1986-12

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東京市の財政規模が1億円であった時点において,震災による被害は約50億円と見積られた。この災害の復興のために東京市は約6億円を必要とする計画に基く事業を実施した。財源のほとんど全ては公債の発行に頼った。このため財政は極度に逼迫したが,第2次世界大戦前後のインフレーションによって減価された。震災復興にほとんど全ての資金が費やされたために,他事業の進捗が遅れた。特に人口集中に伴なう流域の都市化対策の実施は第2次大戦前においてはほんの一部で実施されたにすぎない。

著者

大野 治代

出版者

日本色彩学会

雑誌

日本色彩学会誌 (ISSN:03899357)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.92-93, 2005-05-01

参考文献数

1

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.651, pp.144-146, 2006-05-01

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中堅カード会社のポケットカードは、今年3月に予定していた基幹系システムの刷新を、来年2月に延期すると発表した。提携カード向けの機能など、追加開発が増えたことが原因だ。約6億円の追加投資が発生しただけでなく、提携カードの発行計画を見直せざるを得なくなった。

著者

武島羽衣 等著

出版者

博文館

巻号頁・発行日

vol.続, 1917

著者

武島羽衣 著

出版者

帝国講学会

巻号頁・発行日

vol.実用女子書翰文之部, 1914

著者

武島羽衣 著

出版者

大正書院

巻号頁・発行日

1914

著者

武島羽衣 著

出版者

帝国講学会

巻号頁・発行日

vol.運筆 揩書之部, 1914

著者

武島羽衣 著

出版者

大正書院

巻号頁・発行日

1914