著者

James Campbell

出版者

CODATA

雑誌

Data Science Journal (ISSN:16831470)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.203-230, 2015 (Released:2015-01-27)

参考文献数

42

被引用文献数

10

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Making scientific data openly accessible and available for re-use is desirable to encourage validation of research results and/or economic development. Understanding what users may, or may not, do with data in online data repositories is key to maximizing the benefits of scientific data re-use. Many online repositories that allow access to scientific data indicate that data is “open,” yet specific usage conditions reviewed on 40 “open” sites suggest that there is no agreed upon understanding of what “open” means with respect to data. This inconsistency can be an impediment to data re-use by researchers and the public.

著者

大坊 郁夫 ダイボウ イクオ Daibo Ikuo

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科対人社会心理学研究室

雑誌

対人社会心理学研究 (ISSN:13462857)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-10, 2007

著者

田島 充士

出版者

京都大学高等教育研究開発推進センター

雑誌

京都大学高等教育研究 (ISSN:13414836)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.73-86, 2013-12-01

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The present study investigated the potential of university education from the perspective of Vygotsky's semiotics. Following Vygotsky's theory, this study defined "partial understanding" as rote learning that enables learners to use what is learned in only one social context, and defined the ability to generalize the application of such knowledge beyond that contexts as "boundary crossing" (Engeström, 2001; Engeström, Engeström & Kärkkäinen, 1995; Wenger, 1998). Thus, boundary crossing can be considered the ability to connect, during dialogic interactions, knowledge that has been nurtured in different social contexts. However, engagement in co-creative communication with others from heterogeneous social backgrounds is not easy; some students achieve only partial understanding, even in interactions that require each speaker to engage in boundary crossing. In examining the effects of recent interventions by universities to promote students' ability to engage in boundary crossing and move beyond partial understanding, I identified those characteristics of university teachers that render them especially well-suited to facilitate this kind of growth in their students.

著者

越智 光夫 味八木 茂 亀井 直輔 中佐 智幸

出版者

広島大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

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偽関節等の難治性骨折はしばしば治療に難渋する。microRNA(miRNA)は様々な生命現象に重要な役割を担っており、疾患の病態にも関与している。本研究は、骨形成を促進するmiRNAを同定し、難治性骨折モデル動物に合成miRNAを磁気ターゲッティングと併用することにより骨癒合を促進することを目的とした。ヒト骨髄間葉系幹細胞(hMSC)を骨分化誘導し、分化前後で発現変動するmiRNAを網羅的に解析し、microRNA-222 (miR-222)を抑制すると骨分化が促進することがわかった。miR-222 inhibitorを、ラット難治性骨折モデルに局所注射したところ、骨形成が促進されていた。

著者

添田 雄二

出版者

北海道開拓記念館

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究では,北海道における小氷期の実態とそれに伴う自然災害の特徴を地質学的・考古学的手法によって明らかにし、それが自然界や人間社会に与えた影響についてまとめた。小氷期の北海道は寒冷化の影響によって、顕著な海退が起きていた。特に17~19世紀は、低地でも地下深部まで凍結していた。度重なる大雪や低温は、自然界の資源を減少させ、狩猟採集に大きく依存したアイヌ民族に深刻な影響を与えた。

著者

瀬戸 浩二 佐藤 高晴 田中 里志 野村 律夫 入月 俊明 山口 啓子 三瓶 良和

出版者

島根大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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南極地域において小氷期では乾燥的な気候であったと考えられる.その後,相対的に湿潤に変化したようだ.亜寒帯オホーツク海沿岸海跡湖群では,人為的環境変化以外では大きな環境変化は見られなかった.濤沸湖で湾口の閉鎖あるいは縮小が見られた.これはわずかな海水準低下に起因しているものかもしれない.温帯日本海沿岸海跡湖群では,小氷期終了前後(1600-1800年頃)に洪水堆積物が認められ,比較的大きな降雨があったことが明らかとなった.その後は人為的な環境変化が大きく,個々の汽水湖に個性的な環境変化を示している

著者

青井 新之介 中澤 高志

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.12-32, 2014 (Released:2014-09-17)

参考文献数

35

被引用文献数

2

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本稿の目的は,社会・経済的地位が家族的地位への規定性を強めているとの認識の下で,方位角による展開法の適用によって同心円構造とセクター構造を分離し,東京圏の居住地域構造の変容を客観的に把握することである.社会・経済的地位の指標としてはブルーカラー従事者率を,家族的地位の指標としては世帯内単身者率を用いた.対象者は30∼34歳の男性で,単位地区は市区町村である.両指標は,外縁部に向かうほど上昇する同心円構造を強めており,ブルーカラー従事者では1980年からその傾向が現れていた.展開法を適用したところ,ブルーカラー従事者率については,セクター構造はパターンとしては安定しているが説明力を弱めていた.一方,世帯内単身者では,元来不明瞭であったセクター構造が2000年以降に検出されるようになった.都心を頂点とする同心円構造の強まりは,地代を基準とする市場原理の下で,居住地域構造が再編成されつつあることを示唆する.

著者

具 良美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.159-171, 2014 (Released:2014-11-29)

参考文献数

20

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本論文の目的は,韓国のクラスター政策を概観し,ソウルデジタル産業団地と板橋テクノバレーを事例に,首都圏地域におけるクラスターの変化を検討することにある.韓国のクラスター政策は,2000年代初頭の盧武鉉政権の登場とともに,「産業団地イノベーションクラスター事業」を中心に全国レベルで推進された.当事業の目的は,R&Dの成果とネットワーク活動の向上により,単純な工場集積地であった既存の産業団地を,イノベーティブなクラスターに格上げすることにあった.ソウルデジタル産業団地は,かつて韓国経済の離陸に寄与した初期の工業団地であったが,1990年代後半からの産業再構築の結果,サービス業中心のイノベーションクラスターに変貌した.板橋テクノバレーは,2010年からIT主要企業・機関の集積が始動した新興クラスターである.2000年代初頭以降,既存の産業団地をクラスターに格上げする投資は継続されているが,創造性を伴ったイノベーションの時代の幕開けとともに,クラスター政策も新たな方向性が求められている.

著者

坂本 裕規 村上 慎一郎 近藤 浩代 村田 伸 武田 功 藤田 直人 藤野 英己

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ab1306-Ab1306, 2012

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【はじめに、目的】 骨格筋量は30歳を頂点として加齢と共に減少する。また、筋力低下による活動量の減少は生活習慣病発症の危険因子である肥満を助長する。一方、筋力や体型は運動や食事などの環境要因だけでなく遺伝的要因も関与する。運動能力に関する遺伝子は200以上、肥満に関しても127以上の遺伝子の関連が報告されている。これらは筋力やBMI、体脂肪量に関連する。しかし、筋力低下や肥満に関係する遺伝子多型の情報は臨床応用には未だ至っていない。高齢者における遺伝子のこれらの遺伝子多型を解明し、筋力低下や肥満を生じやすい対象を特定できれば、予防的な早期介入が可能になると考える。本研究では高齢者における筋力や体型に関係すると考えられる遺伝子の多型が筋力や体組成に及ぼす影響について検証した。【方法】 対象は地域在住の健常女性164名(72.8±7.08歳)とした。体型や筋力に関係すると考えられる成長ホルモン受容体(GHR)、毛様体神経栄養因子(ZFP91-CNTF)、アクチニン3(ACTN3)、インスリン様成長因子受容体(IGFR-1)に関する遺伝子多型の解析のため口腔粘膜から得た細胞を用い、核DNAを抽出(Gentra Puregene Buccal Cell Kit,QIAGEN)した。TaqmanプローブによるリアルタイムPCR法でアレルの検出を行い、遺伝子多型(SNP)を同定した。筋力と体型を評価するため、握力、膝伸展力、足把持力の等尺性筋力を測定した。さらに、超音波機器を用いて大腿遠位部内側における内側広筋の筋厚を計測した。体組成の測定は、BMI、脂肪量、体脂肪率とした。測定結果の統計処理には一元配置分散分析とTukey-Kramerの多重比較検定を用い、有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は当該施設における倫理委員会の承諾を得て行った。また対象者には実験の目的と方法を詳細に説明し、同意を得た上で実施した。【結果】 GHRにおけるSNP頻度はAA型20%、AG型50%、GG型30%であった。内側広筋の筋厚では、GG型はAG型に比べて有意に高値を示した。また膝伸展力と足把持力は、GG型がAA型に比べて有意に高値を示した。さらに握力でも同様に、GG型はAA型とAG型に比べて有意に高値を示した。この結果からGHRのGG型においては筋力や筋量が高く、A型アレルを持つ高齢女性は筋力や筋量が有意に低くなることが明らかとなった。次にZFP91-CNTFのSNP頻度はAA型44%、AT型38%、TT型18%であった。足把持力は、AT型はTT型に比べて有意に高値を示した。また脂肪量は、TT型がAA型に比べて有意に高値を示した。同様にBMIと体脂肪率においてもTT型はAA型とAT型に比べて有意に高値を示した。この結果よりTT型のSNPを持つ高齢女性では筋力が低く、肥満傾向が高いことが明らかになった。一方ACTN3とIGFR-1の遺伝子に関しては、各SNP間に有意差を認めなかった。【考察】 健常高齢女性において、GHR遺伝子多型は筋厚と筋力に、ZFP91-CNTF遺伝子多型は筋力と体組成に関与することが明らかになった。GHR遺伝子多型は筋厚と筋力の両方に影響を及ぼしていたことから、GHR遺伝子多型は筋肥大による筋力に関連することが明らかとなった。またZFP91-CNTF遺伝子多型は筋厚には影響を及ぼさなかったことから、ZFP91-CNTF遺伝子多型は神経系が関与する筋力に関係すると示唆された。先行研究ではGH投与によって青年の除脂肪体重が増加するとしている。またCNTF遺伝子多型は成人の筋力に影響を及ぼすとされている。以上のことから、健常高齢女性においてもGHR遺伝子多型は筋量に、ZFP91-CNTF遺伝子多型は筋力に関与すると考えられる。ACTN3遺伝子に関して、持久力を要するスポーツ選手と瞬発力を要するスポーツ選手の間で遺伝子型が異なるとの報告がある。一方、ACTN3遺伝子多型は筋力に影響を及ぼさないとする報告もある。本研究では、高齢女性におけるACTN3遺伝子多型は骨格筋量や筋力に影響を及ぼさなかった。異なるスポーツ特性間では差異を認めるが、地域在住の健常女性のような一般的な対象者では差異を認めなかったため、ACTN3遺伝子はトレーニングへの反応性に影響を及ぼすものと思われる。また本研究ではIGFR-1遺伝子多型は筋力と体組成の両方に影響を及ぼさなかった。先行研究ではIGF-1遺伝子多型が筋力に影響を与えるとされているが、その先行研究では対象が白人と黒人に限定されている。本研究の対象は日本人のみであったため、人種の違いによって異なる研究結果がもたらされた可能性がある。今後は対象集団を拡大することと、理学療法介入の効果を検討することが課題であると考える。【理学療法学研究としての意義】 GHRとZFP91-CNTFの遺伝子多型が高齢女性の筋力や体組成に影響を及ぼす事が明らかになったことから、筋力低下や肥満を生じやすい者を特定し、早期から理学療法士が介入できるようになる可能性が示唆された。

著者

大野 公士 安達 文幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.79, no.1, pp.17-25, 1996-01-25

被引用文献数

51

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本論文では,送信電力制御に不完全性が存在するときのDS-CDMA上りリンク容量と平均送信電力との関係をスペース/パス(RAKE)ダイバーシチを考慮して解析し,簡単な計算式を導出した.スペースダイバーシチを用いると,送信電力制御時に瞬間的に大きな送信電力となることが避けられるので他セル干渉を低減でき,上りリンク容量を増大できることを示した.特に拡散帯域幅が狭く,1パス受信となるときにはスペースダイバーシチが必須であることも示した.CDMAではセルのセクタ化によってリンク容量を増大できることが知られているが,アンテナ指向性が他セクタにオーバラップする現実的なアンテナでは,隣接セクタからの干渉が存在する.そこで,アンテナ指向性も考慮した.導出した計算式を用いて,データ変復調にパイロットシンボル内挿補間QPSK同期検波を採用する場合について具体的に上りリンク容量と平均送信電力を計算した.最後に,シャドウイング相関の影響も考察した.

著者

今田 水穂

巻号頁・発行日

2010

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筑波大学博士 (言語学) 学位論文・平成22年3月25日授与 (甲第5231号)

著者

井上 修一

出版者

中部学院大学

雑誌

中部学院大学・中部学院大学短期大学部研究紀要 (ISSN:1347328X)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.113-126, 2006-03

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利用者家族による介護経験年数、面会頻度、家族会への参加状況が、家族自身の苦情表明行動に影響することが明らかになった。また、家族は身内を施設にお願いしながらも、現状に迷いを感じていることがわかった。これで良かったのだと本当に安心・確信できる環境・関係づくりが大切であるとともに、それには、家族関係支援や家族と援助者との協力関係構築が必要になってくる。今後、苦情が言いたくても言えない家族の背景を明らかにし、どのようにフォローするかが更に重要になるだろう。

著者

湯浅泰雄 竹本忠雄編

出版者

青土社

著者

工業調査協会 編

出版者

工業図書

巻号頁・発行日

1938

著者

菊池 慶之 髙岡 英生 谷 和也 林 述斌

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.117-130, 2012-09-28 (Released:2012-09-28)

参考文献数

28

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上海市においては,住宅制度改革が本格化した1998年以降,民間ディベロッパーの供給する居住用商品房の割合が急速に増加してきた.しかし,居住用商品房の価格は,上海市の平均世帯年収の25倍にも達しており,平均的な中流階級が居住用商品房を購入することは簡単ではない.そこで本稿では,居住用商品房購入者がどのようなプロセスを経て住宅の購入に至ったのかを明らかにすることにより,居住用商品房のアフォーダビリティを検討する.調査手法として,最初に上海市における平均世帯年収と住宅販売価格の推移を検討した上で,上海市の老公房と居住用商品房の居住者に対するアンケート調査を実施し,居住用商品房の購入価格と平均世帯年収の関係,過去の居住履歴,資金調達状況など,実際の居住用商品房購入プロセスを考察した.検討の結果,中高収入世帯の居住用商品房購入意欲は非常に高いものの,相対的な価格の高さと住宅金融の不足により,一次取得住宅としての購入は困難であることが明らかになった.また,既購入世帯においては購入以前から何らかの不動産を所有している世帯の割合が高く,現有資産の有無が居住用商品房のアフォーダビリティに大きく影響していることが示唆された.

著者

日本接着歯学学会編

出版者

医歯薬出版

巻号頁・発行日

2002

著者

小田豊編著

出版者

学建書院

巻号頁・発行日

2000

著者

小田豊編集 小田豊 [ほか] 執筆

出版者

学建書院

巻号頁・発行日

2012

著者

小田豊編集 小田豊 [ほか] 執筆

出版者

学建書院

巻号頁・発行日

2007

著者

小倉英夫 高橋英和 宮崎隆 小田豊 楳本貢三 小園凱夫編 遠藤一彦 [ほか] 執筆

出版者

医歯薬出版

巻号頁・発行日

2008