著者

黒岩涙香 著

出版者

叢文社

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1947

著者

寧静学人 著

出版者

紀伊国屋源兵衛

巻号頁・発行日

vol.初集, 1871

著者

中村 桃子 佐藤 響子 マリイ クレア 熊谷 滋子

出版者

関東学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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第一に、スパムメール、親密な関係を扱った小説、日常会話を分析し、「女ことば」や「男ことば」が、異性愛規範に沿ったセクシュアル・アイデンティティ構築に利用されていることを明らかにした。第二に、マスコミの多様なセクシュアル・アイデンティティ遂行とことばの実践を考察し、その歴史的な変動を明らかにした。第三に『ことばとセクシュアリティ』(邦訳)を出版した。第四に、多くの国際学会でこれらの研究成果を発表した。

著者

安藤 四一 矢野 隆 アンドウ ヨイチ ヤノ タカシ Ando Yoichi Yano Takashi

出版者

熊本大学

雑誌

熊本大学工学部附属ものづくり創造融合工学教育センター年次報告書

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.122-123, 2006-06-14

著者

水野 卓

出版者

古代学協会

雑誌

古代文化 (ISSN:00459232)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.313-332, 2013-12

著者

小島 ひで子 小島 善和 林 美奈子 辻 佐恵子 内藤 茂幸 油谷 和子 児玉 美由紀 松野 時子 阿部 美和子 石下 育生

出版者

北里大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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医療者育成システムを目指し、その基盤となる基礎教育プログラムの継続評価として、子どもに対するグリーフケアへの関心や実践への意欲は向上し、プログラムの有効性が明らかとなった。また対象者から、より実践に即したプログラムの要望があり、実践教育プログラム案を作成し、有効性を調査した。必要と考える知識は3ヶ月後も定着し、介入必要事例への関心は向上していたが、介入実践例は半数程度であり、事例検討会などの継続支援の必要性が示唆された。定期的に基礎・実践教育プログラムを継続し、事例検討会を定着していくことが、がん患者を親に持つ子どものグリーフケアを支える医療者の育成につながることが期待できる。

著者

関 陽太郎 奥村 公男

出版者

Japan Association of Mineralogical Sciences

雑誌

岩石鉱物鉱床学会誌 (ISSN:00214825)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.27-33, 1968-07-05 (Released:2008-08-07)

参考文献数

8

被引用文献数

4 4

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宮城県鬼首地熱地帯に地熱開発のためにほられたボーリングのコアから湯ケ原沸石が発見された。この地熱地帯は,ボーリングコアでの観察によると,深部から浅部にむかって,ワイラカイト,ワイラカイト・ローモンタイト,ローモンタイト,モルデナイト,および無沸石の5つの帯にわけられる。湯ケ原沸石はローモンタイト帯に存在する。湯ケ原沸石のX線データを記し,あわせて湯ケ原沸石の化学成分についてふれた。

著者

堀口 純子

出版者

筑波大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1990

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1.データベース作成について(1)日本語の話しことばおよび中級日本語ビデオ教材のシナリオのデータベースを作成した。(2)日本語教科書の会話部分および日本語学習者の対話と聴き取りのデータベースを作成した。2.データベースの作成について(1)上記のデータベースを利用して、次のような分析を進めた。(1)縮約形のデータベースを作成し、それを分析して縮約形の練習のためのCAI教材を作成した。(2)相づちと予測のデータベースを作成し、聞き手のコミュニケーションストラテジーを明らかにした。(3)方言桃太郎の「ドンブラコ・ドンブラコト」の部分のデータベースを作成し、それをデータとして方言における清音と濁音および促音、撥音、長音の日本語学習者による聴き取りについて分析した。(4)方言桃太郎における文末のデータベースを作成し、日本語学習者による文末の聴き取りについて分析した。(2)上記のデータベースを利用して、次のような分析が進行中である。(1)話の切り出し、話順獲得、話順促し、言い淀み、などを分析することによって、会話のストラテジーを明らかにしようとする。(2)「ああ」「ええ」「まあ」「いや」「だから」「だって」「なんか」「ちょっと」「けど」「〜て」「〜し」「〜じゃない」などを分析することによって、言語形態の会話におけるストラテジーとしての機能を明らかにする。(3)初級日本語教科書に見られる縮約形のデータベースを作成し、それの類似型と数量的分析が進行中である。

著者

平野必大

出版者

刊

著者

鈴木 一史

出版者

全国歴史資料保存利用機関連絡協議会関東部会

雑誌

アーキビスト : 全国歴史資料保存利用機関連絡協議会関東部会会報 (ISSN:09119558)

巻号頁・発行日

no.82, pp.1-5, 2014-09

著者

レ-ル ヨ-ガン 松浦 寿夫 田村 恵子

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.p120-125, 1986-03

著者

角田 和広

出版者

明治大学大学院

雑誌

政治学研究論集 (ISSN:13409158)

巻号頁・発行日

no.33, pp.71-89, 2010

著者

笹島 芳雄

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.42-45, 2011-04

著者

渡辺 和志 吉崎 静夫

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.73-83, 1991-09-20

被引用文献数

2 1

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本研究は,授業における児童の認知・情意過程を把握するために,小学校6年・理科の授業を題材にして,いくつかの再生刺激条件を検討し,手続き,時間,報告内容の観点からみて優れた再生刺激法を明らかにした.主な結果は次のとおりであった.(1)VTRによる再生刺激画面は,教室の後方より前方を写した画面が適当であった.(2)質問紙法とインタビュー法による報告内容の質と量について比較した結果,方法による差はほとんどみられなかった.(3)調査時間が短時間ですむ方法は,再生刺激場面を教師が決定し,質問紙法で児童に報告させる方法であった.(4)児童が授業を通して思ったり考えたりして,VTRを中断した場面の半数以上は共通していた.おもな場面は,教師の主発問,教材の提示,児童の実験であった.

著者

三森 一司

出版者

聖霊女子短期大学

雑誌

聖霊女子短期大学紀要 (ISSN:0286844X)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.69-74, 2003-03-31

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しょっつるを用いた調理・加工法を検討した結果、次の点が明らかになった。(1)しょっつるの使用濃度は10倍希釈が適当で、濃くても薄くても評価が低かった。(2)しょっつるに七味唐辛子や食酢を添加することで味の評価が高まる傾向にあった。(3)長ネギ、とろろこんぶ、茹で卵にしょっつるを使用した場合、40%以上の学生が3以上の評価をした。(4)しょっつるを使用した煎餅の味と香の評価にはばらつきがあり、更に検討する必要を感じた。

著者

柿沼 健一 江塚 勇 鬼頭 知宏 大隣 辰哉

出版者

新潟大学

雑誌

新潟医学会雑誌 (ISSN:00290440)

巻号頁・発行日

vol.120, no.2, 2006-02-10

著者

尾之上 さくら 毛利 一平 吉川 徹

出版者

関東学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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港湾労働者96名を対象に健康調査を実施した結果、交代勤務、早朝・夜間勤務などの労働条件が身体的健康に影響する可能性が示唆された。精神的健康への影響については、職業性ストレス簡易調査から全体の27%の人にストレス反応がみられ、作業員では仕事による身体的負担が高いことが明らかとなった。面接調査では、港湾全体に労働安全に対する意識が定着し、安全に関する企業努力が物損事故、人身事故の減少に繋がっていた。一方、メンタルヘルス対策については、これからの課題であることがわかった。

著者

Альтшулер Мордехай

出版者

Slavic Research Center, Hokkaido University

雑誌

Acta Slavica Iaponica (ISSN:02883503)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.111-145, 1998

著者

小川 晴也

巻号頁・発行日

2008-03-25

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本論文の目的は,リスクに関する合意形成に必要不可欠な議論分析ツールを開発し,新たなリスク・マネージメント・システムの可能性を考察することである. 現代社会には様々なリスクがある.我々はそのリスクを野放しにすることはできない反面,ゼロ・リスクを求めることも不可能な状況に置かれている.したがって,そのリスクをどのように取り扱うのかについての意見を調整し,その処理方法に関する合意形成をする必要がある.この合意形成のためのプロセスはリスク・コミュニケーションと呼ばれている.リスク・コミュニケーションの重要性は既に認識され,様々な観点からの研究も進められている.しかし,未だ試行錯誤が続けられており,より一層の改善が必要なのが実状である.これまでのリスク・コミュニケーションの中心課題は「如何に説得するか」であったが,時代の経過とともに「なぜ説得されないのか」に移り,「参加機会提供の重要性」を経て,現在では「信頼醸成の重要性」へと議論のポイントが移ってきた.しかし,「リスクに関する当事者間合意形成の方法論」については正面から研究対象とされたことがなく,実際には合意形成以前の問題として,相互理解すら達成されていないのが現状であると考えられる. そこで筆者はリスク・コミュニケーションをリスク・マネージメント・システムの中の一つの機能と位置付けながら,リスク・コミュニケーションに合意形成のためのツールを組み込むことにより,相互理解とリスク・マネージメント・システム全体の機能改善を図ることを目指した.したがって,本研究はリスク・コミュニケーションを行おうとする者に対し,相互理解のための具体的指針を与えるだけでなく,リスク・マネージメント・システム全体の効率向上をもたらすという実践的な社会的意義をも有している. 本研究では,以下の作業を通じ目的の達成を図るものである. (1)リスク・マネージメント・システムの観点から,種々のリスク研究分野におけるリスク概念およびリスク・コミュニケーションの意義を検討する. (2)本研究におけるリスク・コミュニケーションの意義を再規定する. (3)再規定したリスク・コミュニケーションの意義に基づき,合意形成のための分析ツールを仮説として導入する. (4)範疇分類された三事例を基に,仮説の有効性と限界を検証する. (5)検証された合意形成のための分析ツールを用い,リスク・コミュニケーションおよびリスク・マネージメント・システム改善の可能性を考察する. 本研究は,理論的考察と実証分析から構成される.理論的考察においては,リスク・マネージメント・システム論を理論構築の基盤とし,種々のリスク研究分野の知見をそこに組み込むことにより,リスク・コミュニケーションの意義を再規定した.そして,その再規定した意義から,リスク・コミュニケーションに関する仮説を導出した. 実証分析においては,事例を用いて仮説の検証を行った.そして,リスクに関する妥協が成立する原因およびプロセス,ならびにリスクに関する議論が発散・混乱する原因およびプロセスを,本論文の仮説により説明可能であることを示した. 本論文の構成は次のとおりである. 第一部(第2 章~第5 章)では,理論的考察を行い,リスク・コミュニケーションの意義を再規定した. その際に用いた先行リスク研究分野は,リスク認知心理学,リスクの社会的増幅理論(SARF)およびリスク社会論(ベックおよびギデンズ)である.その結果,リスク関係者を最も単純な二項である【リスク管理者】と【リスク被受者】とした場合,リスク・コミュニケーションの意義とは,両者がそれぞれ設定している【回避可能なリスク】と【不可避の危険】を峻別する【諦念の境界】の乖離を,縮減・解消することであると規定できた. 第二部(第6 章)では,再規定したリスク・コミュニケーションの意義から,リスク関係者間で発生する不安・不満の原因を分析する「3つの乖離」モデルという原因仮説を導出した.さらに,その仮説から「リスクに関する妥協成立」仮説および「リスクに関する議論の発散・混乱」仮説を派生させた. 第三部(第7 章~第9 章)では,実証分析を展開させる.先に挙げた三つの仮説検証を,農薬,ウシ海綿状脳症(BSE)および外因性内分泌攪乱物質(EDC)の事例を用いて行った. 農薬の事例では,農薬リスクに関する説明会である「農薬ゼミ」のアンケート結果を基に,「農薬ゼミ」の効果と限界を本仮説により説明できることを示した.BSE に関しては米国産牛肉の禁輸~輸入再開~再禁輸の事例を用い,日米両政府間の交渉過程および新聞読者投稿記事の内容の変化を,本仮説を用いて説明可能であることを示した.EDCに関しては,政府・行政,研究者,産業界およびジャーナリストが発信した情報を基に,EDC 問題に関する議論が発散・混乱した理由を,本仮説により説明可能であることを示した. 第四部(第10 章~第11 章)では,本研究論文の結論およびリスク研究分野におけるその意義を示すとともに,今後の課題として,本研究により得られた知見を基にリスクに関する議論を再構成し,より効果的な合意形成を得るための応用可能性の模索と提言を行った. 以上のように,本論文ではリスクに関する議論を分析するための新たな方法論を提示し,その有効性を過去の事例を用いて検証した.この方法論をリスク・マネージメント・システムに組み込むことにより,リスク・コミュニケーションとリスク・マネージメント・システム全体の機能改善が可能になると考えられる.したがって,本研究の成果は,実務者にとって多大な実践的意義があると考えられる.本研究の論述過程で考案・提示されたリスク・コミュニケーションの概念および意義は,これまで共約不可能であったリスク研究諸分野の関連諸概念を,包括的にリスク・マネージメント・システムに取り込んだ結果生まれた成果である.これは,新たな形のリスク・コミュニケーションを模索する上での契機と社会的基盤を提供するものであり,実務者だけに留まらず,広く社会一般に対しても一定の成果を提示するに至ったと考えられる.

著者

髙野 正

出版者

北海道大学大学院教育学研究院教育行政学研究グループ

雑誌

公教育システム研究

巻号頁・発行日

vol.8, pp.73-89, 2009-03-10