著者

浅井 元朗 伊藤 操子 草薙 得一

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.194-202, 1995-10-31

被引用文献数

1

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値被を利用した害車制御は樹園地など粗放的な植生管理が求められる場面で有用であり, シロクローバ(Trifolium repens L.)はその有望な材料と考えられる。本研究はクローバ定着後の刈取体系がクローバの生育と植生動態に及ぼす影響を調査し, 望ましい刈取体系について検討した。実験は大阪府高槻市で行い, シロクローバ2品種(コモン型: グラスランドフィア, ラジノ型: カリフォルニアラジノ)を1991年秋期に播種した。その後2年間, 春期(4月中旬または5月初旬), 6月, 8月, 10月の4時期の組合わせによる16種の刈取体系(Table 1)を実施し, クローバと雑草の植生調査を継続した。1年目(1992年)の刈取はクローバ生育に与える影響が少なく, 次の刈取までにクローバは再生した。しかし2年目 0993年)の刈取によってクローバ被度ならびにその植生は大きく変化した。6月, 10月の刈取は影響が大きく, 春期, 8月の刈取は影響が少なかった(Table 2)。特に1993年6月の刈取後に大型のイネ科夏雑草(アキノエノコログサ, メヒシバなど)が繁茂し, クローバ被度は著しく減少した(Fig.1, Fig.3)。6月無刈取区では刈取区に比べて夏期のクローバ被度の低下は小さく, 冬期の被度は刈取区より高かった(Fig.1, Fig. 3)。夏期に雑草を除去した場合もクローバ被度の低下は小さかった(Fig. 2)。しかし, 刈取の有無にかかわらず, クローバの生育は前年より衰退した。クローバ品種間ではラジノ型がコモン型に比べて高い被度を維持し(Fig. 1), その雑草抑制効果も優れていた(Fig. 3)。刈取ならびにその後のクローバ被度の低下により生じた裸地には雑草が侵入した。6月の刈取後に夏雑草の発生が増加し, 8, 10月の刈取後に冬雑草の発生が増加した(Table 3)。冬雑草がクローバに与える影響は少なかったが, イネ科夏雑草の庇陰によってクローバは著しく衰退した。多年生のアレチギシギシ, ネズミムギは刈取にかかわらず増加した。以上の結果から, 本地方ではラジノ型がその雑草制圧力, 被覆の持続性において被覆資材として適すること, その優占植生を維持するための管理法としてはスプリングフラッシュ期以外の刈取を避けるべきであることが示唆された。

著者

笠原 伸元 前山 利幸 Laksono TESILA Heru 池上 文夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会秋季大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1994, no.1, 1994-09-26

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室内無線LANにおいて10Mbps程度の高速、高信頼伝送を実現する方法の1つとして、円偏波の利用が考えられる。その理由の1つは円偏波により、室内の奇数回反射波を抑制して空間的フェージング及び多重波遅延歪みを軽減することにある。もう1つの理由は円偏波で送信し、受信側では垂直、水平の直交偏波で別々に受信して、2つのチャネルをフェージング相関の小さいダイバーシチ枝とすることである。室内の見通し内伝搬においては上記の効果が確認されたが、本稿では見通し外伝搬の実験結果と併せて述べる。

著者

土肥 智弘 奥村 幸彦 安達 文幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム

巻号頁・発行日

vol.97, no.31, pp.17-24, 1997-04-25

被引用文献数

31

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広帯域コヒーレントDS-CDMA(W-CDMAの野外伝送実験を行い、チップレート(拡散帯域幅)と送信電力の関係、チップレートと誤り率特性の関係を明らかにした。チップレートの高速化によりマルチパスの分解能力が向上し、RAKE受信後の受信電力の変動幅が小さくなり、低レベルへの落ち込み確率が減少するため、チップレートが高速になるほど送信電力は低減されることを実証した。また、アンテナダイバーシチ受信により誤り率特性が約3dB改善されることも明らかにした。

著者

谷川 忍 植竹 敦子 土谷 智子 高橋 絵理子 阿部 聖子 林 明子

出版者

北海道教育大学

雑誌

情緒障害教育研究紀要 (ISSN:0287914X)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.21-28, 2002-02-05

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函館市立柏野小学校では,4月に「たんぽぽ」「ひまわり」の知的障害児学級2学級に加えて,新たに情緒障害児学級「なのはな」が開設され,児童数12名,スタッフ5名という数字的には大変恵まれた体制となった。本学級では本紀要19号20号で報告してきたように,保護者そして児童のニーズに応えるべくIEP ・ TEACCHの手法に学んだ実践により,ようやく学級のカラーが出来上がってきたと自負していたところであったが,今年度はなかなか思うように進まず,自閉症センター「あおいそら」のアドバイスも得ながら,子どもたちへの対応を見直してきた。また保護者へのインフォームドコンセントとアカウンタビリティーの充実を図るために,IEPについても見直しを図ってきた。 IEP・TEACCHに学んで,子どもたちの指導の最適化を目指した学級づくりも3年がたとうとしている。日々試行錯誤の毎日であるが,少しずつ子どもたちも落ち着き,変容が見られてきた。

著者

稲澤 俊一

出版者

筑波大学大学研究センター

雑誌

大学研究 (ISSN:09160264)

巻号頁・発行日

no.28, pp.15-39, 2003-12

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ただいまご紹介いただきました稲澤でございます。実は現在、公立大学のあり方についての研究会が総務省を中心にしてございます。その場の座長が、筑波大学の山本先生です。その横で、私は地方の大学のあり方などについていろいろ話を ...

著者

すとう あさえ

出版者

日本幼稚園協会

雑誌

幼児の教育

巻号頁・発行日

vol.102, no.4, pp.22-25, 2003-04-01

著者

黒坂 愛衣 福岡 安則

出版者

埼玉大学大学院文化科学研究科

雑誌

日本アジア研究 (ISSN:13490028)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.107-130, 2008

著者

岩瀬 知己 市原 出 岡本 美樹

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.663-664, 2006-07-31

著者

Miyazima Sasuke

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

Journal of the Physical Society of Japan (ISSN:00319015)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.68-76, 1973-07-05

被引用文献数

8

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The phase transition temperature are calculated for two kinds of models for n-layer Ising lattices. One is diluted by non-magnetic impurities and the other consists of two kinds of magnetic substances. When the number of layers n increases, the transition temperature calculated by the high temperature series expansion increases monotonically. In the first model the critical concentration p_c decreases with n. Although a single layer lattice with p<p_c shows no spontaneous magnetization, there is possibility of giving rise the spontaneous magnetization when we compile several films. In the second model we can find various types of variation for critical temperature depending on the exchange coupling, especially between two different substances. Both in dilute ferromagnets and in ferromagnetic solid solutions, a simple relation may exist between the shift of transition temperatures and the number of layers. The shift of critical concentration also follows the similar simple relation.

著者

小倉 佐助

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.194-199, 1958-07-30

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My experiments and clinical researches were performed to study what meaning and diagnostic value it might have for radiographic diagnosis, to change the amplitude-angle of a tube in tomobronchography combined tomography and bronchography.

著者

鈴木 和夫 伊岡森 信臣

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

日本造船学会論文集 (ISSN:05148499)

巻号頁・発行日

no.185, pp.9-19, 1999-06

被引用文献数

12 13

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In the original Rankine source method suggested by Dawson, free surface panels are arranged by means of the stream line tracing method based on the double model flow. In the present study, however, it is replaced by an elliptical type panel arrangement. In order to satisfy the radiation condition on the free surface, the upstream difference operators are introduced in computational domain corresponding to those panels. By employment of this new type free surface panels, more accurate results can be obtained for a practical hull form, because it becomes very easy to increase the density of panels in near field of the ship. According to this improved Rankin source method, a hull form improvement problem to minimize the wave making resistance is discussed, in which the optimization is carried out, under the prescribed design constraints by means of the nonlinear programming technique. In the optimization process, a weight function is introduced to represent an improved hull surface, which can generate a new smooth hull surface by multiplying it to the offset data of the initial hull surface. Design parameters expressing this weight function can be determined from the optimization process based on the nonlinear programming technique. In this paper, SQP (Sequential Quadratic Programming) is employed as the nonlinear programming. As an example of the hull form improvement, the HTC (Hamburg Test Case) container ship is selected as the initial hull form to be improved.

著者

山口 裕文 中尾 佐助

出版者

日本育種学会

雑誌

育種學雜誌 (ISSN:05363683)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.32-45, 1975-02-28

被引用文献数

2

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栽培植物の近縁野生種や同伴雑草(companion weeds)は作物の進化に重要な役割を果している(HARLAN1965)。雑草系統には品種改良の遺伝子源として重要なものが含まれる。燕麦の育種の基礎的研究として,日本の雑草燕麦をMALZEW(1930)のsystemに従がって分類地理学的に検討した。また,雑草燕麦の適応と日本への渡来について考察を加えた。 1970〜1971年の筆者の蒐集標本と京都大学,東京大学,国立科学博物館所蔵の措葉標本について調査したところ,3種(11亜種);Avena strigosa Schreb. subsp.barbata Thell., A. fatua L. sens. ampl., A. sterilis L.が雑草と認められた。A.fatua L.は7亜種:subsp. septentrionalis, subsp. nodipilosa, subsp. macrantha, subsp. cultiformis, subsp. praegravis から成り,最も多様であった。その内容は25変種,6亜変種,1品種で,このうち3変種(var. pilosiformis, var. hyugaensis,var. nipponica), 4亜変種,(subvar.pumila,subvar. Zine, Subvar. maniformis, subvar. pseudonana),1品種(forma subcontracta)を新分類群として記載した。

著者

星野 兼次 長手 厚史 藤井 輝也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SIP, 信号処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.439, pp.13-18, 2008-01-18

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次世代移動体通信では,ワイヤレスブロードバンド環境の実現に向けて,セル全体のみならずセル端におけるスループット向上が大きな課題として挙げられている.特に,次世代通信方式の変調方式の有力候補であるOFDMにおいて,セル端におけるスループット向上を実現する手段として,複数基地局から異なるサブキャリアのOFDM信号を周波数多重で直交させて送受信するマルチリンク伝送が検討されている.マルチリンク伝送では,複数基地局分の帯域と送信電力を同時に利用できることから,セル端スループットを向上させることができる.しかし,マルチリンク伝送の課題として基地局毎の同期が取れていない場合,OFDM信号が直交しないため隣接チャネル干渉が生じる.そこで本稿では,各基地局からの受信信号間の相互干渉(隣接チャネル干渉)をキャンセルする干渉キャンセラについて検討する.

著者

小熊 博 福田 啓一 山形 文啓 福與 賢 浅野 安良 山崎 吉晴 亀田 卓 中瀬 博之 高木 直 坪内 和夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.97, pp.7-12, 2007-06-14

被引用文献数

4

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我々は、次世代広域モバイルブロードバンド無線通信システムのアクセス方式として非常に注目されているOFDMA(Orthogonal-Frequency-Division-Multiple-Access)方式を実装した方式の一つであるFLASH-OFDMを活用し、仙台市内をフイールドとした実証実験を展開している。本研究では、2GHz帯の電波伝搬特性を中心に評価した。その結果、LOS(Line-Of-Sight)環境であるかNLOS(Non-Line-Of-Sight)環境であるかが伝搬特性に非常に大きな因子であるとともに、測定点の海抜高が非常に重要であることがわかった。さらに、アンテナ地上高が低い基地局においての実測結果では、LOSとNLOSにおける受信電力強度に約20dBの差がみられ、約1dB/10mの損失量であることがわかった。

著者

加藤 久和

出版者

鹿児島国際大学

雑誌

地域経済政策研究 (ISSN:13458795)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.35-52, 2004-03-31

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In 2002 fiscal year, long-term public debt of Japanese government has reached almost 611 trillion yen. The purpose of this paper is to inspect the sustainability of this public debt of the Japanese government considering the fiscal operation from postwar. We can define the sustainability as that the government should satisfy its intertemporal budget constraints. To test this sustainability condition, although there are some empirical methods to inspect this problem and many empirical research results are reported, we present a new method applying smoothing hypothesis in this paper. We conduct the conditions to satisfy the sustainability from the specific relation between the second-order increments of the series of the public debt and its expected value, and apply this method to time series data. The result of the empirical investigation shows that the sustainability condition has not satisfied using the data from 1956 to 2002. However, using data from 1966 to 1992, we can conclude the Japanese government keep its intertemporal budget constrains. From these results, the cause of to dissatisfy sustainability are attributed to the government fiscal operation after 1992.

著者

中村 大介

出版者

関西学院大学

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.119-132, 2003-12-10

著者

金 漢龍 堀江 武 中川 博視 和田 晋征

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.644-651, 1996-12-05

被引用文献数

17

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温度傾斜型CO_2濃度制御チャンバー(TGC)を用い, 2段階のCO_2濃度(&cong;350μLL^<-1>, 690μLL^<-1>)と4段階の温度条件とを組み合わせて生育させた水稲(アキヒカリ)個体群の収量およびその構成要素器官の生長反応を1991年と1992年の2作期について検討した. 実験に供した温度範囲は, 全生育期間の平均気温として1991年は27.2〜31.1℃, 1992年は26.0〜29.3℃であった. 約2倍増のCO_2濃度(690μLL^<-1>)処理による水稲の最大増収率は最も低温, すなわち現行の外気温もしくはそれに近い温度条件下で得られ, 1991年と1992年にそれぞれ40%と22%であった. この収量増加は, 主としてCO_2濃度倍増処理による単位面積当たりの穎花数の増加に帰せられ, 登熟歩合や粒重に対するCO_2濃度の効果は相対的に小さかった. CO_2濃度倍増処理による穎花数の増加率, ひいては増収率の年次間差異は, N施肥量の年次間の違い(1991年: 24 gN m^<-2>, 1992年: 12 gN m^<-2>)を反映した結果と考えられる. 一方, 現行の気温より高温条件下における収量は, CO_2濃度にかかわらず, 気温上昇に伴って急激に低下した. 気温上昇にともなう減収程度はCO_2濃度倍増区で大きい傾向にあり, 高温条件下では収量に対するCO_2濃度の効果がみられなくなった. 高温条件下での収量低下の原因はまず高温による不稔穎花の増加に求められ, 次に不完全登熟籾の増加にあった. 不稔穎花の発生は開花期の日最高気温の平均値と最も密接に関係していることが認められた.

著者

藤井 輝也 太田 喜元

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2007, no.1, 2007-08-29

著者

鷹見 安浩 鷹見 久枝

出版者

医学書院

雑誌

助産婦雑誌 (ISSN:00471836)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.225-230, 2001-03

被引用文献数

1

著者

十八日 信夫 前田 尚利 奥田 保男 太田 大喜 田中 徳明 宮原 政春

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, 1993-02-01