著者

近藤 千之 小林 幸夫 宮原 誠

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CQ, コミュニケーションクオリティ

巻号頁・発行日

vol.97, no.350, pp.35-42, 1997-10-29

被引用文献数

14

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高品位なAudio-Visualの限界を明らかにし、Audio-Visualで、品位、実在感、質感等の高度の芸術的印象をどこまで再現できるか、又、高度な感性コミュニケーションができるかを明らかにしたい。そのためのインフラ技術の開発研究のための基礎研究として、どの物理要因と特性が重要か、その新たな発見法を述べる。これは帰納的方法であり、演鐸的方法では発展が困難になった他の多くの分野で、有効と考えられる。

著者

安河内 昂

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.26, no.10, pp.765-775, 1971-10-05

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今日, かなりの数の超伝導マグネットが実験室でつかわれており, 物理の研究者にも大分親しいものとなりました. しかし, 超伝導マグネットの性質や, それにつかわれている技術については, いがいと知られていないようであります. そこで, 今日における超伝導マグネットの技術の大体をのべて, 今後の発展の方向も展望してみました.

著者

長島 昭 長島 昭 Virgil Carter 辻 裕

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.108, no.1034, pp.3-7, 2005-01-05

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2004年9月27日(月),ASME(The American Society of Mechanical Engineers)のArmen会長とCarter理事がJSME本部を訪問されました。JSME側からは長島会長と辻副会長が応対し,良い機会であるので,あらかじめ先方のご了解を得て会長対談を実施しました。大変なごやかな雰囲気の中にも率直な懇談が進行し,有意義な会となりました。ASME側でも,何らかの形で会誌などに対談記録を掲載したいとのことでした。

著者

小暮 寛彦

出版者

社団法人溶接学会

雑誌

溶接学会誌 (ISSN:00214787)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.579-580, 2003-10-05

被引用文献数

1

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このたび,国際溶接学会(IIW)2004年度年次大会が大阪で開催されることとなりました.日本での開催は,1969年の京都・1986年の東京に続いて3回目となります.今回の開催については,世界の溶接技術主要先進国が既に3回の年次大会の開催を実施していることから,日本での開催を加盟各国から切望され,日本溶接協会藤田会長がIIWの会長に就任した1997年7月のサンフランシスコ年次大会総会において日本での開催が決定されました.IIWは第2次大戦後,欧州の疲弊した国土に産業を復興させるため,全産業の基盤技術である溶接技術の普及・発展を目指し,1948年に欧州経済協力機構の基金によって設立されました.IIWの活動については,溶接技術の1994年5月号から12月号に「Joining Nations-IIWの歴史-」(P.D.ボイド著妹島五彦訳)及び溶接技術の1996年3月号「IIWの組織と活動」(小暮寛彦著)に紹介されていますので,興味のある方は,これらの関連記事を参照願います.

著者

鹿庭 正昭 小嶋 茂雄 中村 晃忠

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

衛生化学 (ISSN:0013273X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.6, pp.391-398, 1981-12-31

被引用文献数

2 1

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It has been recognized that lead poisoning in children in the United States is mainly caused by lead containing paints. In order to clarify whether children in Japan are safe from lead poisoning or not, we investigated lead contents in paints, paints covering pencils, wax crayons, water colors, and those in paint scrapings collected from the buildings of the National Institute of Hygienic Sciences and from its members' houses by the modified A.O.A.C. method. Consequently, considerable numbers of samples containing more than 0.06% of lead, which is the regulatory limit in the United States, were found : 10/31 in paints, 3/49 in paints covering pencils, 0/55 in wax crayons, 3/54 in water colors, and 19/68 in paint scrapings collected. From those analytical data, it was clarified that children in Japan are not always safe from lead poisoning and the further investigation should be undertaken to obtain more exact information.

著者

近藤 錬三 岩佐 安

出版者

帯広畜産大学

雑誌

帯広畜産大学学術研究報告. 第I部 (ISSN:0470925X)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.231-239, 1981-11-15

被引用文献数

4

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ブラジル,アマゾン地帯に分布する腐植質黄色ラトソルの高腐植量の表層が,どのような土壌生成過程および土壌環境下で形成されたかは明らかでない。この点に関して,多くの仮説が唱えられているが,われわれは植物種の相違も要因の一つであったと推測し,腐植質黄色ラトソルとその隣接地に分布する黄色ラトソルの生物起源ケイ酸体組成およびその量について比較検討した。得られた結果を要約するとつぎのとおりである。1)腐植質黄色ラトソルおよび黄色ラトソル表層の生物起源ケイ酸体量は0.54〜0.91%の範囲にあり,両土壌の間でさほど相違は認められなかった。2)腐植質黄色ラトソルおよび黄色ラトソル中で高頗度に分布するケイ酸体は,ヤシ科植物起源で全生物起源ケイ酸体の約30〜70%を占め最も多く,ついでイネ科草本類起源,樹木起源のケイ酸体の順であった。3)全生物起源ケイ酸体に占めるイネ科草本類由来のケイ酸体の割合は,両土壌の間でかなり相違が認められた。すなわち,腐植質黄色ラトソルは黄色ラトソルの約3〜4倍のイネ科草本類由来のケイ酸体を含有していた。4)腐植質黄色ラトソルA層のヤシ科植物起源の変質ケイ酸体の多くは熔融していたが,黄色ラトソルおよび腐植質黄色ラトソルB層のそれは正常な風化過程によって「あばた状」の表面を有していた。5)腐植質黄色ラトソルのみにmono-axon型の海綿骨針が観察され,それは一時的にせよ湿った環境下にあったことを示している。以上の結果から,腐植質黄色ラトソルは高草木の強い影響,および一時的に湿った土壌状態下で発達してきたものと考えられる。

著者

古野 千恵

出版者

九州大学フランス語フランス文学研究会

雑誌

Stella (ISSN:09166599)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.183-186, 2007-12-18

著者

正保 春彦 / 後藤 麻紀 ショウボ ハルヒコ / ゴトウ マキ SHOBO Haruhiko / GOTO Maki

出版者

茨城大学教育学部

雑誌

茨城大学教育学部紀要. 教育科学

巻号頁・発行日

no.57, pp.235-246, 2008

著者

堀江 玲子 正保 春彦 HORIE Reiko / SHOBO Haruhiko

出版者

茨城大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

茨城大学教育実践研究 茨城大学教育学部附属教育実践総合センター 編 (ISSN:18833004)

巻号頁・発行日

no.27, pp.33-47, 2008-10

著者

武石 英二 林 良彦

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.42, pp.300-301, 1991-02-25

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マニュアル文書を対象とした日本文推敲支援システムの研究開発を進めている。これは文章中の推敲すべき表現(不適性表現)を検出するとともに、それに対する書換え候補を提示するシステムである。マニュアルに頻出する不適性表現の1つに長文があり、上記システムにおいては、形態素解析情報に基づく文分割機能の検討を進めている。従来の文分割方式では、基本的に(1)分割する文節(以下、分割点と呼ぶ)の接続形式と分割時に挿入する接続詞を一対一に対応させる、(2)分割点を終止形に変換する、という方式が多い。このとき連用中止表現や接続助詞「て」による接続(以下、本稿では両者を併せて連用中止表現と呼ぶ)は、通常並列接続として扱われるため、上記のような方式では「並列の接続詞の挿入(または接続詞なし)、分割点文節の終止形への書換え」という分割方法を採ると考えられる。しかし、連用中止表現はその前後に特定の意味関係(以下、連用中止表現の意味用法という)を担うことがあることが指摘されている。また実際にマニュアル文中の連用中止表現を収集した結果でも、単なる並列接続とみなし得ないものが比較的多く存在する[figure]1(1)。さらに連用中止表現は、述語に付加される付属表現(時制表現や様相表現)が省略された表現形式であるため、分割点文節を終止形に変換するという方法では有効な分割文候補を生成することができない場合がある[figure]1(2)(3)。本稿では、文分割の観点から連用中止表現の意味用法を整理するとともに、表現の形態的特徴と意味用法、分割時の接続詞、連用中止文節の形態素操作との関係に着目した連用中止表現を分割点とする文の分割方式について述べる。

著者

山崎 聡 中村 直人 宮寺 庸造 横山 節雄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.45, no.10, pp.2364-2372, 2004-10-15

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近年,ネットワークを介して制御可能なリモートカメラを用いたインタラクティブなビデオ会議システムが開発されている.このようなシステムにおいて,カメラを操作する参加者が「どこを」「どれぐらい」「なぜ」見たかという視覚的な行動を分析することは,その機能や配置方法を発展させるために有効な手段である.現在,このような分析にはプロトコル分析法に代表される観察的な行動分析手法が一般的に用いられている.しかしながら,これらの手法では,参加者の行動モデルを構築するために記録メディアの中から特徴的な行動を抽出し,その回数や時間を計測・集計する必要があり,分析者にとって大きな負担となっている.そこで本論文では,リモートカメラを利用したビデオ会議システムにおいて参加者がカメラを通して得た映像とカメラの状態の組合せは,参加者の視野と本質的に同一であることを利用し,従来の観察的な行動分析手法に代わる新しい分析手法を提案する.具体的には,カメラの実映像に対してパン,チルト,ズーム率をメタデータとして記録し,分析時にその情報を活用することで参加者行動分析を支援する"Visual Field Record System" を開発する.最後に,開発したシステムを遠隔教育実習指導により評価した.その結果,学生のノートにズームを行うような参加者の特徴的な行動を,従来の手法に比べて円滑に抽出し定量的に計測・集計できた.Recently, interactive video teleconference systems using a camera enabled to control through a computer network are developed. To advance the systems, it is important to analyze what a participant is viewing in a distance place on the system; when, what, how long and why. However, much time is necessary for the analysis with behavior analysis methods generally used. Therefore, the purpose of this paper is to propose and develop a support system for a participant's behavior analysis in the interactive video teleconference. Firstly, observative participant's behavior analysis process and its subject are discussed. After that, the author proposes "Visual Field Record" newly behavior analysis method base on a relationship between remote camera's visual field and participant's its. Secondly, "Visual Field Record System" implements above newly method is designed and developed. It is described that this system composed by two sub-systems: the Record System and the Analyze Support System. Finally, these systems are evaluated by adapting to distance pre-service teacher training. As a result, it became clear that an effective participant's behavior analysis was provided by the Visual Field Record System.

著者

神嶌 敏弘

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.966-971, 2007-09-15

被引用文献数

3

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あまり多すぎる情報に埋もれて,欲しい情報を見つけ出せなくなる情報過多の問題が顕在化して久しい.この問題に対する処方箋の1つが推薦システムである.90年代後半から,商用化がはじまり,現在では広く普及するようになった.しかし,まだ課題は多く,これらのうちプライバシー,サクラ攻撃,および評価のゆらぎについて紹介する.

著者

繁富利恵 大塚玲 KeithMartin 今井 秀樹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.75, pp.359-366, 2004-07-21

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現状のサービスにおいて、サービス提供者における利用履歴の収集は、よりきめ細やかなサービスを行う上においては、非常に重要な位置を占める。しかし、現状のプライバシ保護の匿名性における研究は、ユーザのlinkabilityを持たない匿名性のみを含んだものが多く、サービス提供者における情報収集を加味している研究が少ない。そこで本稿では、ユーザが認めた場合にのみ、サービス提供者が、匿名性を保ったままlinkabilityをつけることのできる方式について提案を行う。As more service are provided digitally and digital service providers collect more information about users, potential privacy problems are on the increase. This is particularly true when users have to present some form of electronic token in exchange for a digital service. One way to address privacy problems is to provide digital services anonymously. The problem with many previous anonymous token services is that once a token is issued, for a particular value, it cannot be modified in any way other than to decrease the amount of credit associated with the token as it is spent. In this paper we propose a system for "refreshing" tokens anonymously which allows the holder of a token to request that the issuing organization reissues a modified token in an anonymous way. the new (refreshed) token includes the same embedded user identification as the original token. Unlike most previous schemes, this allows anonymous tokens to be used for applications such as foreign exchange, where tokens may need to be exchanged for refreshed tokens issued in a different monetary value. This scheme also allows anybody to check the validity of the token (not just the token)

著者

柿崎 淑郎 辻 秀一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.129, pp.5-10, 2004-12-20

被引用文献数

1

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匿名性の高いネット社会において,認証は重要である.しかし,サービスによっては,利用者が正規利用者であるか,どのような権限を持っているかを確認できれば,厳密な本人認証を必要としないことが多い.本提案方式は,サービス利用時の権限証明手段として,属性証明書を用いることにより,サービスサーバに対するプライバシ保護された権限行使をPKI上で実現する.In the net society, there is an anonymity by non-face-to-face. The authentication is important in the net society. However, in many service, if whether you are a regular user and what authority you have can be confirmed, a strict authentication is not necessary. Our proposal method achieves privacy protected authority exercise to the service server by using attribute certificate on PKI.

著者

千田 浩司 谷口 展郎 塩野入 理 金井 敦

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.33, pp.235-240, 2005-03-23

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本稿では、権限分散型の不正ユーザ追跡機能を持つ匿名認証方式を提案する。提案方式は、単純な代理アクセスによって被認証者のプライバシを保護し、フェアブラインド署名及び閾値暗号の利用により、閾値数以上の預託機関が協力してはじめて被認証者の追跡が可能となる。被認証者が認証相手に与える情報は、鍵更新する事無しに、容易に被認証者と結び付く情報を一切含まない。更に不正ユーザの署名鍵は、閾値数以上の預託機関が協力する事で即時に無効化出来る。This paper proposes an anonymous authentication system that identifies a malicious user in a threshold manner.The proposed system protects user privacy by simply using proxy servers and employs a fair blind signature and threshold cryptosystem to identify a malicious user.In the system, each signature is separable against a verifier without updating secret/public keys and the certificate, moreover, any secret key can easily be revoked if a certain number of escrow agents collaborates.

著者

井上 創造 堀 優子

出版者

九州大学附属図書館研究開発室

雑誌

九州大学附属図書館研究開発室年報 (ISSN:18813542)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.22-29, 2006

被引用文献数

1

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SNS(Social Networking Service)は、利用者間の社会的なつながりを重視したコミュニケーションシステムである。SNSは、図書館のような利用者を相手とするサービスにとって非常に有用である。ところが最近のSNSにおいては、迷惑なメッセージが徐々に増えていることが問題になりつつある。これは、利用者の登録時の認証を、既存利用者からの招待と、有効なメールアドレスを登録するというたった2点にのみ頼っている事が原因であると考えられる。本論文では、SNSを形式的にモデル化し、利用者間の情報アクセスのための基準を表す信頼という概念を導入する。さらにその記述を用いて、「所属による信頼」、「匿名での発言」という新たな信頼の概念を導入する。また特に前者について、所属を確実に認証するための方式を4章で述べ、その実装を示す。

著者

吉田 真紀 藤原 融

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SST, スペクトル拡散 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.98, no.657, pp.79-84, 1999-03-10

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WWWは, その普及に伴って, 広告業など様々な商用への利用が行われつつある. WWWにおける広報活動の一つとしてウェブコンテンツ配信サーバが広告主から依頼を受け, コンテンツ内に依頼された広告を加えるという形式がある. このときの広告料金はサーバの広報能力に応じて支払うのが望ましい. サーバの広報能力の代表的評価基準はアクセス回数であり, 本稿ではその計測方法を考える. 特に, サーバがアクセス回数を計測し結果を調査機関に報告する方式を考える. 公正なアクセス回数計測を実現するために, サーバが調査機関への報告の正しさを証明できるようにすべきである. 本稿では,調査機関へ効率良く証明でき, その証明内容がプライバシを侵害しない方法を提案する.

著者

倉田 遥 阿部 浩和 大塚 紀子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.177-178, 2007-07-31

著者

安保 博史

出版者

和漢比較文学会

雑誌

和漢比較文学 (ISSN:13405438)

巻号頁・発行日

no.17, pp.52-63, 1996-08

著者

小川太郎

雑誌

弘前医学

巻号頁・発行日

vol.48, 1997

被引用文献数

1