著者

天野 宏司

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100138, 2012 (Released:2013-03-08)

---

2011年第2四半期に放映されたアニメ『あの花の名前を僕達はまだ知らない』は,秩父市を舞台設定の参考にした作品である。秩父アニメツーリズム実行委員会はこの作品を観光資源化し,8万人・3.2億円の集客効果をあげ,コンテンツ・ツーリズムの成功を収めた。しかし,苦悩も生じる。2012年以降も引き続き誘客を図ることが期待される。制作サイドとの良好な関係のもと,さまざまな誘客イベント・PRが展開されていくが,本報告ではその効果の検証を行う。

著者

岡本 健

巻号頁・発行日

2012-12-15

---

コンテンツ文化史学会 2012年大会 シンポジウム「記憶と場所」. 2012年12月15日. 明治大学.

著者

外池 昇

雑誌

日本常民文化紀要

巻号頁・発行日

vol.28, pp.151-180, 2010-03

著者

稲葉 通将 神園 彩香 高橋 健一

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.21-31, 2014-01-05 (Released:2014-01-07)

参考文献数

25

被引用文献数

5 9

---

Recently, computerized dialogue systems are studied actively. Non-task-oriented dialogue systems that handle domain-free dialogues like chats are expected be applied in various fields, but many challenges still exist in developing them. This paper addresses the problem of utterance generation for non-task-oriented dialogue systems. We search twitter data by topic words and acquire sentences. The sentences are filtered by rules and scored on the basis of training data. We acquire the sentences which have a high score as utterances. The results of an experiment demonstrate that the proposed method can generate appropriate utterances with a high degree of accuracy.

著者

暁斎 [著]

出版者

暁斎

巻号頁・発行日

1876

著者

高津 芳則

出版者

大阪経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

---

フランスの国歌「ラ・マルセイエーズ」は、フランス憲法において、国歌であると条文で定められている。フランス小学校では、学習指導要領(現行2002年版)で、国歌を教えるものとされている。ところが、2005年9月の新学期から、法律上、小学校で教えることが義務となった。これが、新自由主義が必然的にともなう新保守主義の現れと見ることができるか、検討をおこなった。国歌の教育を義務づける法律は、政府が提案したものではない。2005年1月に政府が提出した、通称フィヨン法の審議の過程で議員立法の形で登場した。政府は、義務化法を政府提案には含めず議会の多数決に任せた。政府の本音は不明である。下院は、さしたる議論もなく多数決で可決した。上院では、修正案が出され議論となった。しかし、ナショナリズムを指摘し、批判する議論はまったくなく、ラ・マルセイエーズの歌詞の一部に残酷な部分があること、子どもの教育にふさわしくない内容を含むことが論点となった。結局上院では、ラ・マルセイエーズを、単なる音楽教育に終わらせることなく、それが生まれた歴史の文脈を含んで学習することを義務づける修正案が可決された。それが現行法となる。すでに、フランス文部省は、社会党のジャック・ラング文相のとき(2002年)、『ラ・マルセイエーズ』(全60頁)という教師用教材を全国の小・中・高校に配布している。そこでは、ラ・マルセイエーズの歴史が簡潔に叙述されており、ゲンスブールのレゲエ・バージョン事件についてもふれている。学校で国歌を教える義務があるとしても、教育行政が特定の価値観(解釈)を上から押しつけるのではなく、相対的な視点を養う大切さにも配慮するフランスの特徴といえるだろう

出版者

国立研究開発法人海洋研究開発機構

雑誌

JAMSTEC Report of Research and Development (ISSN:18801153)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.21-22, 2017 (Released:2017-03-31)

---

2017年3月「JAMSTEC Report of Research and Development (JAMSTEC-R)」では2017年4月から,投稿原稿の新たな種類として「データ論文」を設ける。データ論文とは,観測データ,測定データ,分析データ,計算シミュレーション結果等の公開データに関して,データの内容・取得方法・データ形式・アクセス情報等を記述したものであり,そのデータの分析,解釈,科学的結論を含まない論文と定義される.「JAMSTEC-R」では,海洋研究開発機構において研究・技術開発に携わる者が取得・作成した電子データ,または当機構の調査機器・研究設備等を利用して取得・作成した電子データに関するデータ論文を掲載する.同時に対象データのメタデータをJAMSTEC-Rデータリポジトリで公開する.読者はデータ論文を入り口にして対象データへアクセスすることができる仕組みとなっている.データ論文種類の新設にあたって,編集プロセスの課題を洗い出し,読者にデータ論文がどんなものかを示して執筆の助けにするため,JAMSTECの吉光淳子さん・大林政行さんに試行的なデータ論文の執筆・寄稿を依頼した.本号の「JAMSTEC-R」には,査読を経て採択されたデータ論文が掲載されている.今後のデータ論文執筆の参考にしてくだされば幸いである.2017年4月からのデータ論文の新設が,データ公開の促進やデータを生み出す研究者・技術者に対するインセンティブにつながり,オープンサイエンスに貢献することを期待している.末次 大輔JAMSTEC-R編集委員会委員長国立研究開発法人海洋研究開発機構

著者

庄司 浩典

出版者

財務省大臣官房

雑誌

ファイナンス (ISSN:04486072)

巻号頁・発行日

vol.46, no.7, pp.57-59, 2010-10

著者

太田 奨 石井 晃

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.569-572, 2013-08-20

著者

笠原 英彦

出版者

慶應義塾大学

雑誌

法學研究 (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.93-118, 2001-06-28

---

研究ノート一、はじめに二、明治六年秋の政情と大久保の政体構想三、大久保政権の成立と伊藤博文四、政権の維持と家禄税問題五、結び

著者

松浦 健二

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.227-241, 2005

参考文献数

83

被引用文献数

1

---

進化生物学においてHamilton(1964)の血縁選択説の登場は、Darwinの自然選択説以降の最も重要な発展の一つである。本論文では、この40年間の真社会性膜翅目とシロアリの研究を対比しながら、昆虫における真社会性の進化と維持に関する我々の理解の進展について議論する。まず、真社会性膜翅目の性比に関する研究により血縁選択説の検証が行われていった過程について概説する。一方、シロアリにおける真社会性の進化に関して、血縁選択の観点からのアプローチを紹介し、その妥当性も含めて議論する。なぜ「性」が進化し、維持されているのか。この間題は古くから、そして現在も最も重要な進化生物学の課題の一つである。実は真社会性の進化と維持の問題は「性」の進化と維持の問題と密接な関係にある。社会性昆虫の社会は血縁者に対する利他行動で成立しており、血縁度の側面から社会進化を考えるならば、コロニー内血縁度の低下を招く有性生殖よりも、いっそ単為生殖の方が有利なはずである。つまり、真社会性の生物では、ほかの生物にも増して単為生殖によって得られる利益が大きく、それを凌ぐだけの有性生殖の利益、あるいは単為生殖のコストが説明されなければならない。現在までに報告されている産雌単為生殖を行う真社会性昆虫に関する研究をレビューし、真社会性昆虫にとっての有性生殖と単為生殖の利益とコストについて議論する。

著者

榊 祐一

出版者

日本近代文学会北海道支部

雑誌

日本近代文学会北海道支部会報 (ISSN:13467360)

巻号頁・発行日

no.19, pp.46-65, 2016-05

著者

文部省教育調査部 編

出版者

文部省教育調査部

巻号頁・発行日

vol.第9輯 (ナチス・ドイツの学校体育綱要), 1942

著者

平田 諭治

出版者

教育史学会

雑誌

日本の教育史学 (ISSN:03868982)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.97-110, 1991

著者

北村 純 Kitamura Jun

出版者

群馬大学社会情報学部

雑誌

群馬大学社会情報学部研究論集 (ISSN:13468812)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.15-32, 2016-03-01

---

This paper describes recent trends of the attraction of NHK historical drama (Taiga dorama). As one of the community revitalization actions, thirty-some local associations and organizations always make appeals to dramatize their local historical character(s) to the NHK's Taiga dorama. The article presents the overview of these situations and introduces two short cases, the historical dramas featuring Japanese local feudal warlords, Naoe Kanetsugu and Kuroda Kanbē.

著者

前田 勝之

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.95-99, 2013

著者

寺下 友敬

出版者

龍谷大学

雑誌

教育

巻号頁・発行日

vol.16, 1981-03-01

著者

花里 孝幸

出版者

国立環境研究所

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1994

---

魚の放出する化学物質(カイロモン)のミジンコに及ぼす影響を調べた.ミジンコは魚の存在下で成熟サイズを小さくすることが知られており,これはミジンコにとって捕食される前に子供を生むチャンスを増すことになり,利益をもたらすものと考えられている.本研究ではサイズの異なる二種のダフニア[カブトミジンコ(体長0.6〜2.0mm),マギレミジンコ(体長0.4〜1.3mm)]を魚(ブルーギル)のカイロモンにさらし,生活史特性の変化を観察した.大型のカブトミジンコは成熟サイズを低下させなかったが産む仔虫サイズを低下させた.小さな仔虫の生産は次世代の個体群の成熟サイズの低下をきたす.一方,小型のマギレミジンコは成熟サイズを小さくしたが,仔虫サイズは低下させなかった.二種のミジンコの異なった反応は,無脊椎捕食者に対する仔虫の食われ易さの違いを反映した適応の結果と考えられる。また,フサカ幼虫の行動に及ぼす魚のカイロモンの影響の解析も行った.湖沼や海洋で多くの動物プランクトンが日周鉛直移動を行うことが知られている.昼は捕食者である魚を避けて暗い深層部に降り,夜暗くなってから餌の多い表層に上がるのである.最近になって,この鉛直移動がカイロモンによって誘導されることがわかってきた.本研究では,魚のいない池に生息し日周鉛直移動を行っていないフサカ幼虫と,魚(ブルーギル)の多い湖に生息し日周鉛直移動を行っているフカサ幼虫を用い,実験条件下でフサカの行動に及ぼすブルーギルのカイロモンの影響を調べた.湖のフサカでは魚のカイロモンによって日周鉛直移動が誘導されたが,池のフサカではそれがなかった.フサカの個体群によってカイロモンに対する反応が異なることが明らかになった.この違いには遺伝的な違いが反映したものと考えられる。

著者

小野 雅史 小池 俊雄 柴崎 亮介

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.8, pp.514-525, 2016-11-01 (Released:2016-11-01)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

研究データの共有に向けた研究コミュニティーの合意形成ならびにポリシー設計を,国家の枠組みを超えて包括的に実施しようとする活動が国際的に進行しているが,実際にはオープンデータ先進国の欧米豪においても,立場の違いからさまざまな言説が存在する。特に政策と実践とのギャップについては慎重に議論されており,研究現場の実態を把握するためにさまざまな調査が行われている。国内でも,急速に変化する国際動向に対応すべく,オープンサイエンスに関する議論が始まるようになったが,現在のところ,国内の研究現場の実態調査はまだほとんど行われていない。こうした背景から,本稿では地球環境情報分野の研究者の協力の下,研究データ共有に関する意識調査を実施した。本調査から,自身のデータの提供を前向きに考えている研究者であっても,さまざまな事情から完全な実現には至っていない実情等が明らかとなった。

著者

板倉 文忠

巻号頁・発行日

1972-11-04 (Released:2009-12-16)

---

名古屋大学博士学位論文 学位の種類:工学博士(論文) 学位授与年月日:昭和47年11月4日