著者

LIANG Jianyu TERASAKI Koji MIYOSHI Takemasa

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

pp.2023-005, (Released:2022-11-01)

被引用文献数

3

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The observation operator (OO) is essential in data assimilation (DA) to derive the model equivalent of observations from the model variables. In the satellite DA, the OO for satellite microwave brightness temperature (BT) is usually based on the radiative transfer model (RTM) with a bias correction procedure. To explore the possibility to obtain OO without using physically based RTM, this study applied machine learning (ML) as OO (ML-OO) to assimilate BT from Advanced Microwave Sounding Unit-A (AMSU-A) channels 6 and 7 over oceans and channel 8 over both land and oceans under clear-sky conditions. We used a reference system, consisting of the nonhydrostatic icosahedral atmospheric model (NICAM) and the local ensemble transform Kalman filter (LETKF). The radiative transfer for TOVS (RTTOV) was implemented in the system as OO, combined with a separate bias correction procedure (RTTOV-OO). The DA experiment was performed for one month to assimilate conventional observations and BT using the reference system. Model forecasts from the experiment were paired with observations for training the ML models to obtain ML-OO. In addition, three DA experiments were conducted, which revealed that DA of the conventional observations and BT using ML-OO was slightly inferior, compared to that of RTTOV-OO, but it was better than the assimilation based on only conventional observations. Moreover, ML-OO treated bias internally, thereby simplifying the overall system framework. The proposed ML-OO has limitations due to (1) the inability to treat bias realistically when a significant change is present in the satellite characteristics, (2) inapplicability for many channels, (3) deteriorated performance, compared with that of RTTOV-OO in terms of accuracy and computational speed, and (4) physically based RTM is still used to train the ML-OO. Future studies can alleviate these drawbacks, thereby improving the proposed ML-OO.

著者

Madoka Sano Kitae Kim Yutaka Furukawa

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.929-930, 2022-03-15 (Released:2022-03-15)

参考文献数

3

著者

中溝 智也 多田 憲正 宇田川 智宏 菊池 絵梨子 亀井 宏一 森 崇寧 蘇原 映誠 松岡 健太郎 白井 謙太朗 渡辺 章充

出版者

一般社団法人 日本小児腎臓病学会

雑誌

日本小児腎臓病学会雑誌 (ISSN:09152245)

巻号頁・発行日

pp.cr.2022.0206, (Released:2022-10-26)

参考文献数

34

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Galloway-Mowat症候群(GAMOS)は小頭症を伴う精神発達遅滞とステロイド抵抗性ネフローゼ症候群(SRNS)などの腎症を呈する疾患である.GAMOSにおける腎症は,治療抵抗性のため生命予後を規定する.今回シクロスポリン(CsA)で長期間の寛解を維持しているGAMOSの1例を報告する.1歳健診で精神発達遅滞,小頭症を指摘された.2歳時に蛋白尿を認め,5歳時にSRNSの基準を満たし,腎生検で巣状分節性糸球体硬化症を認めた.以上よりGAMOSと診断した.SRNSに対してCsAを導入したところ尿蛋白は減少し,7歳時に不完全寛解した.寛解維持した後にCsAの中止を試みたところ蛋白尿が増悪したため,CsAが尿蛋白減少に寄与していると判断した.腎毒性軽減のため8歳時から1日1回の投与へ変更し,14歳時の腎生検で明らかな腎毒性は認めなかった.CsAの単回投与は腎毒性を抑制し,GAMOS腎症のような遺伝性SRNSの予後改善に有効な可能性がある.

著者

鳥居 春己 高野 彩子 村上 興正 白子 智康

出版者

「野生生物と社会」学会

雑誌

野生生物と社会 (ISSN:24240877)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.43-50, 2022 (Released:2022-10-25)

参考文献数

35

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The stomach contents of six adult female nutrias captured in June 2021 were analyzed using DNA metabarcoding to confirm foraging of Unionoid mussel and other invertebrate animal taxa in the Shirokita cove in the lower reaches of the Yodogawa River, Osaka prefecture. Nodularia douglasiae, N. nipponensis, Sinanodonta calipygos, S. sp., Beringiana japonica, Corbicula fluminea or C.leana. were detected in three nutrias. In particular, N. douglasiae was the dominant on the number of read. Ladybug beetles Propylea japonica or P. quatuordecimpunctata and whitefly (Aleurochiton sp.) were also observed, but these are thought to have been taken in along with plants. N. nipponensis has not been found in the Yodogawa river system, and Corbicula spp. have not been found in the midden of dead shell caused by nutria feeding, which was previously reported. This is the first record of the nutria preying on N. nipponensis, S. calipygos, B. fukuharai, but Lanceolaria oxyrhyncha which was previously reported was not detected. These results indicate that DNA metabarcoding is available for further analysis to clarify the nutria feeding habit including aquatic and terrestrial plants and impact on the ecosystems.

著者

永坂 岳司

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.75, no.10, pp.453-460, 2022 (Released:2022-10-28)

参考文献数

15

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大腸癌は,遺伝性大腸癌症候群と非遺伝性の大腸癌に大別され,また,分子生物学的特徴からhypermutant phenotypeとnon-hypermutant phenotypeに大別される.特に,hypermutant phenotypeの大多数を占めるミスマッチ修復蛋白欠損大腸癌に対しては,外科的切除を要さずにImmune checkpoint inhibitorの投与のみで根治可能な時代が到来している.この驚くべき進歩は,包括的がんゲノムプロファイリング(CGP)検査を治療前検査へ誘導し,検査対象者を大腸癌患者全例へと拡大させる.本稿では,このCGP検査に伴う二次的所見に今後関与するであろう,遺伝性大腸癌症候群の原因と考えられる生殖細胞変異に焦点を当て,現在までにわかってきていることを概説する.

著者

中西 浩一

出版者

一般社団法人 日本小児腎臓病学会

雑誌

日本小児腎臓病学会雑誌 (ISSN:09152245)

巻号頁・発行日

pp.op.2022.2004, (Released:2022-10-28)

参考文献数

60

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第57回学術集会を担当し,テーマは「小児腎臓病のエビデンスを紡ぐ」とした.「紡ぐ」とは綿や繭を錘にかけて繊維を引き出し,縒りをかけて糸にすることで,比喩的に言葉をつなげて文章を作るといった使い方がされる.エビデンスをつないでいく,また,ひとつひとつのエビデンスを組み合わせて実臨床を形作る,そのような思いを込めて本学術集会のテーマとした.私は実臨床・臨床試験・研究は一連のものだと考えている.これらが有機的につながることにより推進力が生まれ,より良い医療に結びつく.物事を進めるためには,能力,努力,環境,運のいずれもが必要である.環境においては人々の支えが大きい要素の一つである.私はこれまで30年以上にわたり多くの腎臓病をもつこどもの診療にあたってきた.本稿ではこれまでを振り返り,実臨床・臨床試験・研究におけるさまざまな内容を記載し,自らのさらなる尽力を目指しつつ,若手医師にメッセージを伝えたいと思う.

著者

三森 功士

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.75, no.10, pp.449-452, 2022 (Released:2022-10-28)

参考文献数

11

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がんゲノム医療により分子標的薬に合致した患者群は生存期間が延長した.しかしその恩恵を享受できる症例は未だに少ない.ごく最近,ミスマッチ修復酵素異常を有する直腸がん12例に対してPD1阻害剤を投与したところComplete Responseが100%という衝撃的な報告がなされたことをまず紹介する.一般に大腸がんはAPC/βcateninなどWNTシグナル経路,KRASを擁するEGFR/PI3Kシグナル経路,Notchシグナル経路そしてTGFβシグナル経路におけるゲノム変異が重要であり,これらを標的とした創薬において世界中で鎬が削られている.また核内転写因子に対する阻害剤の開発は難しいとされておりWnt/βcatenin TCF複合体に対しては未だに有効な化合物はない.本稿では免疫療法を含め大腸がん治療標的となる遺伝子変異を改めて確認すると同時に治療薬に関する最新情報の一部を紹介する.

著者

森 重文

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.28-31, 2000-01-01 (Released:2009-12-21)

著者

関 沙織 小野寺 洋子 岩堀 禎廣 難波 利治 海老原 淑子

出版者

The Intestinal Microbiology Society

雑誌

腸内細菌学雑誌 (ISSN:13430882)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.199-208, 2022 (Released:2022-10-28)

参考文献数

16

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排便回数が週3~5回の41~61歳の健常成人20名を対象に,16種35株の乳酸菌およびビフィズス菌とその代謝物(乳酸菌生産物質)を含む豆乳発酵食品(商品名 FF16)の腸内細菌叢・排便に対する自覚症状・排便状況など,腸内環境への有用性についてランダム化二重盲検クロスオーバー比較試験により検討した.被験者にFF16(150 mg/日)を含む試験食品を摂取させたところ,日本語版便秘評価尺度(CAS-MT)において「排便回数」「排便時の肛門の痛み」「便の排泄状態」の各項目に加えて「総合評価」においても,開始時と比較して統計学的に有意な改善が確認された.また,試験食品摂取群において便のにおいと関わるなど潜在的有害菌として知られるBacteroidaceae, Sutterellaceae, Oscillospiraceaeがプラセボ食品摂取群と比較して統計学的に有意に減少し,また,感染症の減少に関わるなど潜在的有益菌として知られるDesulfovibrionaceae, Peptostreptococcaceae, Rikenellaceae, Eggerthellaceae, Actinomycetaceaeがプラセボ食品摂取群と比較して統計学的に有意に増加していた.以上の結果より,FF16の摂取により,排便に対する自覚症状の改善および潜在的有益菌の増加が確認されたことから,腸内環境の改善に有効であると考えられた.

著者

山根脩 編

出版者

富山房

巻号頁・発行日

vol.一巻, 1908

著者

氣賀澤保規編

出版者

京都大学学術出版会

巻号頁・発行日

1996

著者

駒澤 伸泰 寺﨑 文生 中野 隆史 河田 了

出版者

日本シミュレーション医療教育学会

雑誌

日本シミュレーション医療教育学会雑誌 (ISSN:21879281)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.76-78, 2020 (Released:2021-10-22)

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継続的な変化を続ける医療環境において医療安全を担保し、患者予後を改善するためには、多職種協働が必要である。円滑な多職種協働推進のためには、適切な多職種連携教育が必要不可欠である。しかし、多職種連携教育導入では、倫理的問題、参加人数制限、教育空間確保が課題となる。本稿では、1. 多職種連携教育の課題、2.多職種連携教育におけるシミュレーション教育法の可能性について述べる。

著者

新間 秀一

出版者

公益社団法人 日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.99, no.12, pp.631-634, 2021-12-25 (Released:2021-12-24)

参考文献数

20

著者

小峰隆次 [著]

出版者

[小峰隆次]

巻号頁・発行日

2012

著者

大平 晃久

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100088, 2015 (Released:2015-10-05)

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住宅営団は,1941年3月に「労務者其ノ他庶民ノ住宅供給ヲ図ル」(住宅営団法第一条)ために設立された特殊法人である.資本金は1億円でその全額が政府出資による公益性の強い企業体であり,1941年度から5か年で30万戸の供給を計画していた. 住宅営団が供給した住宅地について塩崎らは,戦後の都市化の中で良好な住宅ストックとなり,定住人口増加に寄与するとともに,公共施設や公園整備を促したことなどを評価している(塩崎・中山・矢田2000).また,戦前・戦中期の営団住宅地は軍需工場の近隣に多く,営団住宅地の研究は,総力戦体制下の中での地域像を解明するものになろう.さらに,都市形成の歴史地理的な解明としても営団住宅地の研究は意義を持つものと考えられる.   住宅営団による住宅地建設・経営の具体的な状況を全国的に把握できる資料として,1943年11月末時点での「一般会計住宅経営状況調書」(以下、「調書」)がある.ただし,営団はこれ以降の戦中も住宅地を建設し,戦後には戦災復興住宅地を数多く建設した.これらを含めた全国的動向は不明である. 営団住宅地の既往研究としては,特定の住宅地を扱うもののほか,大阪支所管内といった地域を対象に住宅地の位置や規模を復原・比定するものがある.九州の営団住宅地については,松尾らの研究がある(松尾・塩崎・堀田2003).ただし,住宅地19か所の位置を明らかにしたのみで,長崎県内では「調書」記載の5か所中,3か所にとどまる.加えて,営団住宅地は『新長崎市史』・『佐世保市史』などの地元自治体史でもほとんど取り上げられない.資料に乏しいことがこうした研究の遅れの原因といえるだろう. 本研究では,1941年~1947年の長崎県内で刊行された新聞を可能な限り閲覧し,住宅営団関連記事の収集を行った.合わせて,空中写真や住宅地図,土地台帳を用い,現地調査を踏まえて,長崎県内における戦前・戦中期の営団住宅地9か所(表1中の①~⑨,従来知られていなかったもの5か所),営団戦災復興住宅地4か所(⑪~⑭,同3か所)を明らかにした. 住宅地の位置,規模,残存状況は表1の通りである.住宅営団が供給した住宅地は,決して優れてはいないが特徴的な市街地として今日の景観に残るとともに,戦後につながるインフラ整備として明瞭なインパクトをもたらしたといえるだろう.

出版者

医歯薬出版

巻号頁・発行日

1958

著者

原宏編著

出版者

新興医学出版社

巻号頁・発行日

2006

著者

神田善伸著

出版者

医薬ジャーナル社

巻号頁・発行日

2009