著者
櫻井 かのこ 山本 政幸
出版者
一般社団法人 日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
vol.69, no.2, pp.2_31-2_40, 2022-09-30 (Released:2022-10-01)
参考文献数
3

シピ・ピネルズ(Cipe Pineles, 1908-1991)は,第⼆次世界⼤戦後のアメリカの出版業界で活躍し,20世紀における経済成⻑と社会変動の時代に重要な役割を果たした。その貢献のひとつは,当時新たに存在感を増した⼤衆雑誌,とりわけ若い⼥性をターゲットにしたファッション誌の編集に携わったことである。⼥性初のアートディレクターとして数々の編集に関わり,10代の⼥性や働く⼥性というこれまで社会的にも経済的にも⽬を向けられていなかった⼈々に注⽬し,誌⾯構成を駆使して広い読者層を取り込むことにより,新しい視覚⽂化を⽣み出した。グラフィックデザイン界で数々の功績を収め,⼥性の社会進出に向けた先駆的な役割を果たす⼀⽅で,仕事のストレスや⼥性としての幸せに思い悩んだ末に⾃殺未遂を図るなど,公私のコントラストが際⽴つピネルズの⼈⽣は,⼀⼈のデザイナーの成功事例を⽰すだけでなく,性差別や社会問題に取り組む現代社会において⽰唆に富む内容といえる。本研究は,新しい⼤衆雑誌づくりの基盤を築き,⼥性のためのデザインの歴史をつくったピネルズの業績を明らかにする。
出版者
日本電機工業会
巻号頁・発行日
vol.[第1巻], 1956
著者
利根川 健
出版者
関東社会学会
雑誌
年報社会学論集 (ISSN:09194363)
巻号頁・発行日
vol.2021, no.34, pp.155-166, 2021-07-31 (Released:2022-08-31)
参考文献数
14

The purpose of this paper is to elucidate self-help groups’ (SHG’s) order of interaction in cases where difficulty is encountered in referring to and sharing community narratives. Previous research argued that SHGs were regarded as narrative communities: SHGs provide an alternative identity to participants who transform their personal life stories through conforming to the community narrative. However, Previous research has not focused on the SHGs’ order of interaction itself because it tended to attempt to understand the community narratives of SHGs and how they influenced participants’ life stories. This paper therefore analyses the order of interaction in SHGs where veteran members comprehend and explain the order of interaction to others.

1 0 0 0 洛味

出版者
洛味社
巻号頁・発行日
vol.51, 1956-01
著者
吉田 優花 五十嵐 史子 高橋 希元 大迫 一史 永井 宏史
出版者
公益社団法人 日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
pp.18-00039, (Released:2018-12-04)
参考文献数
16
被引用文献数
1

新鮮なカミクラゲSpirocodon saltatrixは,独特な強い匂いを有することを見出した。その匂いはキュウリ様臭であった。そこで,このカミクラゲの有する特徴的なキュウリ様匂い物質について同定を試みた。GC/MS, GCを用いた官能試験,標品を用いた試験結果から,カミクラゲの有するキュウリ様臭物質は(E)-2-nonenalならびに(E,Z)-2,6-nonadienalと同定した。
著者
田中 武志 山口 浩一 井上 和興 孫 大輔 孝田 雅彦 谷口 晋一
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.102-105, 2022-09-20 (Released:2022-09-23)
参考文献数
4
被引用文献数
1

鳥取県日野郡の医療福祉従事者の意見を反映し,画像情報を中心とした情報共有アプリケーション「パッと見えNet」を開発した.以前構築したトップダウン型のシステムに比べて,文字情報を省略・簡略化する事で作業負担が減少し,利用機関数,システム利用者数,登録件数などが増加した.そして,医療福祉従事者間で双方向性の情報共有が活発となった.
著者
中鉢 直宏 稲垣 知宏 河村 一樹
雑誌
研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)
巻号頁・発行日
vol.2022-CE-166, no.6, pp.1-7, 2022-09-24

本研究では,IPT の背景,設問作成,その実施方法について,また成績の傾向について分析を行う.特に分析では,点双列相関係数を使用して,項目難易度のほかに識別力を踏まえて設問の見直しについて例を挙げて説明し,IPT を今後,プレースメントテストとして実施する際の問題点や改善方法を提案する.

1 0 0 0 将棋月報

出版者
将棋月報社
巻号頁・発行日
no.24, 1926-04

1 0 0 0 OA 企業統治3・0

著者
加護野 忠男
出版者
日本経営学会
雑誌
經營學論集 第87集 日本の経営学90年の内省と構想【日本経営学会90周年記念特集】 (ISSN:24322237)
巻号頁・発行日
pp.26-31, 2017 (Released:2019-09-26)

バブル崩壊以降,金融庁と東京証券取引所が主導して行った企業統治制度改革は,日本の産業界にさまざまな影響を及ぼした。よい影響より悪い影響のほうが多かったと私は感じている。雇用の不安定化や非正規従業員比率の増大など,健全だった日本的雇用慣行が劣化した。このままでは日本企業の競争力が失われるのではないかと危惧する専門家も出てきている。長期のメリットよりも短期の利益が優先された結果だといえるであろう。配当や自社株買いなどのペイアウトが増大し,投資が縮退した。新事業開発投資は行われなくなり,低収益事業からの撤退が相次いだ。撤退はトップ主導で行うことができる。日本企業の強みであったボトムアップ経営は弱体化し,トップダウン経営が強化された。低収益事業からの撤退は,短期的には利益率の改善をもたらす。経営者の短期利益志向,リスク回避の傾向がより顕著になり,長期志向の抜本的な事業改革よりも短期的視野での利益率改善策が優先されるようになった。並行して行われた銀行融資制度の改革にともなってリスクヘッジとなる内部留保が必要以上に増大した。企業統治制度改革は,これらの経営劣化の唯一の原因だとは言うつもりはないが,少なくとも多様な原因の一つ,それも重要な原因の一つとなっていたとは言えるだろう。なぜこのような失敗が犯されたのか。これらの劣化から脱却し,企業の長期的活力を高めるために,金融庁や東京証券取引所などの市場規制当局や企業経営者自身は何をなすべきか。また経営学者は何をすべきか。これらの問題をこの講演で考えたい。
著者
Paul S. Adler
出版者
Japan Academy of Business Administration
雑誌
經營學論集 (ISSN:24322237)
巻号頁・発行日
pp.5-25, 2017 (Released:2019-09-26)

Confronted by so much unnecessary suffering and destruction around us, scholars have an obligation to contribute to efforts to repair the world. We must then decide what model of a better world should guide these efforts Among the competing models, I focus on democratic socialism—a planned economy under socialized ownership. Large-scale experiments with socialism to date have not been successful in meeting economic and social needs, but nor were they very democratic. I argue that the organizing principles that would undergird a genuinely democratic form of socialism that meets our economic and social needs are emerging in some of our leading corporations. In order to stabilize and generalize this emergent organizational model, these same principles could be applied at the societal level.
著者
李 東浩
出版者
日本経営学会
雑誌
經營學論集 第89集 日本的経営の現在─日本的経営の何を残し,何を変えるか─ (ISSN:24322237)
巻号頁・発行日
pp.F39-1-F39-8, 2019 (Released:2019-09-26)

本論文は,従来の模倣か創造かという二者択一的な見方と一線を画して,組織学習理論と組織能力理論の視角から,模倣と創造の両者におけるダイナミックなスパイラル上昇進化関係に焦点を合わせ,模創(もそう: imicreation)という理論概念と模創モデル(ダイクモデル:DAIC Model)を提起し,模倣と創造の理論フレームワークを構築する。模創は複製型模倣(DI:Duplicative Imitation),適応型模倣(AI:Adaptive Imitation),模倣型革新(II: Imitative Innovation),創造型革新(CI:Creative Innovation)の4モードから構成される。学習構造の面では「複製→活用→再結合→探索」といったダイナミックなサイクル(RERE Cycle)を導入し,知識能力の面では「何をするか→如何にするか→何故なのか→するかどうか・何時か」といったダイナミックなサイクル(WHWW Cycle)をも導入し,この2つのサイクルを行いながら,常に高いステージへの進化を目指すことを説明する。