著者

辛坊 治郎 辛坊 正記

出版者

ワック

雑誌

Will

巻号頁・発行日

no.75, pp.54-67, 2011-03

著者

石井 徹哉

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.24, pp.37-42, 1999-03-05

被引用文献数

1

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警察庁および郵政省は「不正アクセス」を禁止・処罰する素案を提示し、今国会において法案を提出する予定である。しかし、そこで問題とされるサーバへの「不正アクセス」行為はその内容が不明確であり、その規制は実質的な処罰根拠を欠くうえ、規制効果の点でも問題がある。むしろ個人の情報コントロール権に基づく情報セキュリティの侵害、情報のインテグリティの侵害として無権限アクセスを位置づけ、データに対する無権限アクセスの規制および処罰が必要であり、それが情報処理の信頼性の確保につながるものといえる。Last year, each of NPA and MPT made their proposal of the act against "Irregular access" to a computer system, and they will be present the legilative bill together. But "irregular access" to a computer system, which is issued there, is vaguely, its criminalization has no essential reasonable reason, and I have some doubt about the deterrant to crime by "irregular access". It is necessary for a better deterrant to criminalize unauthorized access to data in computer system and transfered data with the reason, why it violates Data Security or Dara Integrity depended on personal right of contraling our own information. This way of lagislation leads to securing reliability of information processing.

著者

神田 孝夫

出版者

札幌大学

雑誌

札幌法学 (ISSN:0915809X)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.7-42, 2003-03-31

著者

神田 孝夫

出版者

札幌大学

雑誌

札幌法学 (ISSN:0915809X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.49-75, 2003-12-25

著者

長野 正憲 大野 修 広瀬 哲司 黒坂 昌弘 石川 斉

雑誌

日本整形外科スポーツ医学会雑誌 = Japanese journal of orthopaedic sports medicine (ISSN:13408577)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.39-44, 1995-08-21

著者

山崎 吉郎 田畑 武夫

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.53, no.12, pp.1193-1196, 2002-12-15

被引用文献数

2

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ナメコを原木およびオガクズを用いて栽培し,一般成分および遊離アミノ酸組成を比較した.その結果,水分,タンパク質,脂肪,灰分,繊維および炭水化物のような一般成分については榾木ナメコとオガクズナメコとの間に大きな差異は見られなかった.遊離アミノ酸含量については榾木ナメコの方がより高い値を示した.甘味とMSG類似のアミノ酸については榾木ナメコの方が高い含量であった.更に,苦味と無味なアミノ酸についても同時に榾木ナメコの方が高い含量であった.榾木ナメコとオガクズナメコのスープの味と香りについて官能検査を行ったところ榾木栽培したナメコは0.1%と1%の危険率で有意であった.

著者

神原 周

出版者

東京帝国大学

巻号頁・発行日

1944

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博士論文

著者

秋山 学

出版者

筑波大学文藝・言語学系

雑誌

文藝言語研究. 文藝篇 (ISSN:03877523)

巻号頁・発行日

no.61, pp.67-120, 2012

著者

森本 幸司

出版者

立教大学

巻号頁・発行日

1996

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博士論文

著者

森滝 市郎

出版者

広島文理科大学

巻号頁・発行日

1953

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博士論文

著者

松村 正治

出版者

未来開拓大塚プロジェクト事務局

雑誌

アジア・太平洋の環境・開発・文化 (ISSN:13460900)

巻号頁・発行日

no.2, pp.140-202, 2001-03-30

著者

新城 常三

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

1961

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博士論文

著者

栗田 健 若林 雄介 水島 文夫 山崎 展博 山田 晴夫 原 正明

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

年次大会講演論文集 : JSME annual meeting

巻号頁・発行日

vol.2009, no.2, pp.253-254, 2009-09-12

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To increase the speed of Shinkansen trains, it becomes more important to reduce the noise generated from Shinkansen cars. We developed the high-speed test trains "FASTECH360" that have new equipment such as low-noise pantographs, pantograph noise insulation plates and sound-absorbing panels for the noise from the lower area of car bodies. We conducted running tests using "FASTECH360" from June of 2005 to June of 2009. As a result, the noise level of "FASTECH360S"(runs only on Shinkansen line) at the speed of 360km/h is reduced by more than 4 dB compared to that of series E2-1000, present commercial trains, at the speed of 360 km/h (at a distance of 25 m from the track). We also performed the noise analysis of "FASTECH360S" at 360 km/h. Consequently, we estimated that pantograph noise contribution to the overall noise level was reduced by about 7dB compared to that of E2-1000 at 360 km/h and contribution of noise from the lower part of cars to the overall noise level was reduced by about 1dB as well.

著者

堀内 雅彦

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

交通・物流部門大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2007, no.16, pp.33-36, 2007-12-12

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Since the establishment of the Shinkansen Speed-up Project in 2002, JR East has been developing various technologies seeking for world top level Shinkansen not only in operating speed but also in safety, environmental friendliness and riding quality. In this project, JR East has developed two high speed experimental train sets, Fastech360S and Fastech360Z. The technological target of Fastech360 is to realize 360km/h commercial operation. After a 2-year test running of them, JR East decided to increase the maximum operation speed of Tohoku Shinkansen from 275km/h to 320km/h. This paper describes the overview of the R&D project and the developed technologies, and the subjects to be solved for further speedup for the future as well.

著者

佐野 誠

出版者

新潟大学

雑誌

新潟大学商学論集 (ISSN:02896990)

巻号頁・発行日

no.27, pp.201-240, 1995-03-22

著者

吉永 進一

出版者

「宗教と社会」学会

雑誌

宗教と社会 (ISSN:13424726)

巻号頁・発行日

no.12, pp.235-238, 2006-06-03

著者

坂口 けさみ 大平 雅美 湯本 敦子 上條 陽子 芳賀 亜紀子 徳武 千足 本郷 実 市川 元基 福田 志津栄 楊箸 隆哉

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.323-330, 2007-07

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わが国では成人女性の30〜40%が尿失禁を経験しており,尿失禁によって社会的活動やQOLが著しく損なわれる場合が少なくないものと推測される。今回,尿失禁を経験している一般成人女性819人を対象としてQOLの実態およびQOLに関連する要因について検討し,以下のことが明らかになった。1.尿失禁経験者の約半数は,漏れなくなって欲しい,治らないと困る,知られたくない,恥ずかしいなどの社会的ストレスを感じていた。2.尿失禁経験者のおよそ20%は,趣味やレジャー,旅行や仕事など,外出や人との交流が必要な場面において影響があると回答した。3.QOLは,尿失禁の程度が重い者,出産回数が1〜2回,母親の尿失禁既往,分娩の異常,子宮膀胱下垂感,尿失禁以外の排泄障害の合併および骨盤底筋群体操を実施した女性ではそうでない女性に比較して有意に低下していた。以上,一般成人女性において尿失禁を有することがQOLを著しく低下させる要因となっていることが明らかとなり,尿失禁の発症を予防していくための啓発活動をより推進するとともに,個人がもつ心情を少しでも軽減できるようなかかわりが必要であることが示唆された。

著者

吉田 英嗣 須貝 俊彦 大森 博雄

出版者

日本第四紀学会

雑誌

第四紀研究 = The Quaternary research (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.55-67, 2010-04-01

被引用文献数

1 8

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火山麓に分布する流れ山は,大規模山体崩壊が過去に発生した証拠として,また,岩屑なだれのメカニズムを推察するうえで,重要な研究対象とされてきた.本研究では,流れ山地形がなお崩壊や岩屑なだれに関して地形学的に重要な情報を提供してくれるものと捉え,岩屑なだれの流下方向における流れ山の分布様式を検討し,流れ山地形に新たな地形学的意義を与えることを試みた.研究対象は,日本における4つの岩屑なだれが形成した流れ山であり,これら岩屑なだれは山麓に拡散した典型例とみなされる.空中写真判読により抽出した流れ山の数は,尻別火山の172,有珠火山の262,岩木火山の200,那須火山の643であり,GISを用いて流れ山の形態データを取得した.<BR>いずれの事例も,流れ山地形は山麓の下部斜面から平地にかけて緩やかな斜面として存在する.そして,流れ山のサイズは下流方向に減少する傾向が認められる.この減少傾向は,流れ山のサイズと給源からの距離との回帰分析によれば,指数関数で近似しうる.まず,回帰関数は,距離ゼロ(給源)における流れ山のサイズが崩壊の体積に規定されていることを示している.すなわち,崩壊の規模に応じて,崩壊部に発生する初期段階での割れ目の大きさが決まるらしい.他方,流れ山のサイズの減少割合は,等価摩擦係数の逆数で示されるような岩屑なだれの流動性に規定されていると考えられる.換言すれば,流動性の小さい岩屑なだれでは流れ山が急速に縮小するのに対し,大きい岩屑なだれでは緩やかである.以上の検討により,流れ山のサイズと給源からの距離との関係は,火山体ならびに岩屑なだれの流動特性を反映していることが明らかとなった.

著者

李 慶国

出版者

追手門学院大学

雑誌

アジア観光学年報 (ISSN:13463527)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.111-118, 2002-04

著者

是永 駿

出版者

鹿児島国際大学

雑誌

鹿兒島経大論集 (ISSN:02880741)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.三六三-四一五, 1974-01-20