著者
濱田 康行 中村 宙正
出版者
(社)日本証券アナリスト協会
雑誌
証券アナリストジャーナル (ISSN:02877929)
巻号頁・発行日
vol.43, no.11, pp.129-140, 2005-11

地方経済の苦境が続いている中で、わが国の地方証券取引所の現状と問題点について考察する。通信技術の飛躍的発達もあって証券取引所の東京一極集中が進んでおり、各地方証券取引所は市場間競争にさらされている。大阪、福岡、名古屋、札幌の順に、ジュニアマーケットの活性化策などを中心に見てみる。最後に、大きな意味での金融構造の変化の中で、理論的に見て地方証券取引所の存在意義が見いだせるかどうかを検討する。
出版者
日経BP社
雑誌
日経バイト (ISSN:02896508)
巻号頁・発行日
no.256, pp.80-88, 2004-09

デジタルカメラや携帯型音楽プレーヤのメディアとして普及してきたメモリーカード。米SanDisk社の「CompactFlash」,米SanDisk社と松下電器産業および東芝が共同開発した「SDカードメモリー」,ソニーの「メモリースティック」,富士写真フイルムとオリンパスによる「xD-Picture Card」の4種類のメモリーカードとその派生品が現在市場に出回っている(表)。
著者
Kazunari MIYAZAKI Yidan DING Hiroki MUROYAMA Toshiaki MATSUI Koichi EGUCHI
出版者
The Electrochemical Society of Japan
雑誌
Electrochemistry (ISSN:13443542)
巻号頁・発行日
vol.88, no.1, pp.28-33, 2020-01-05 (Released:2020-01-05)
参考文献数
33
被引用文献数
1 9

In this study, the applicability of Ba(Ce,Co,Y)O3−δ (BCCY) for a cathode of proton-conducting ceramic fuel cells was investigated. The electrical conductivity and transference number of BCCY were significantly affected by a cobalt content in the oxide. It was found that this material showed a mixed conduction of proton, oxide ion, and electron. The addition of cobalt into Ba(Ce,Y)O3−δ mainly increased the electronic conductivity of materials. Composite electrodes with an optimum composition of La0.6Sr0.4Co0.2Fe0.8O3−δ (LSCF)–BaCe0.7Co0.2Y0.1O3−δ (50:50 wt.%) exhibited lower polarization for the symmetrical cell test with a BaCe0.8Y0.2O3−δ electrolyte in 6.5% humidified oxygen atmosphere, as compared with La0.6Sr0.4Co0.2Fe0.8O3−δ (LSCF) itself and LSCF–BaCe0.9Y0.1O3−δ (50:50 wt.%) composite electrodes. The power generation test was performed at 600°C–700°C using a BaCe0.8Y0.2O3−δ electrolyte-supported single cell employing a LSCF–BaCe0.7Co0.2Y0.1O3−δ (50:50 wt.%) composite cathode, upon feeding 3% humidified hydrogen and pure oxygen to the anode and cathode, respectively. The cell with a LSCF–BaCe0.7Co0.2Y0.1O3−δ (50:50 wt.%) composite cathode exhibited much higher performance than that with a LSCF electrode. Consequently, the introduction of cobalt into Ba(Ce,Y)O3−δ was an effective strategy for an improvement in an oxygen reduction reaction activity of a cathode material.
著者
半田 洋治
出版者
島根県医師会
雑誌
島根医学 (ISSN:0559829X)
巻号頁・発行日
vol.6, no.3, pp.p180-186, 1980-08
著者
伊藤 将司 森本 章倫
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学)
巻号頁・発行日
vol.67, no.5, pp.67_I_101-67_I_108, 2011
被引用文献数
1

本研究は,参加型の社会資本整備より,市民主体の継続活動に展開する要因を明らかにするものである.既往研究及び事例調査から,人(参加者とつながり),意識(目標と信頼関係),環境(適正な合意形成の場)の3つの要因を仮定し,詳細の事例分析によって検証を行った.<br>その結果,参加型の社会資本整備より,市民主体の継続活動に展開する流れを明らかにするとともに,その過程において,継続活動において3つの要因の形成が重要であることが明らかとなった.また,3つの要因に課題が生じた場合においては,継続活動が停滞する場合があることも分かった.

1 0 0 0 OA 通信白書

出版者
総務省
巻号頁・発行日
vol.昭和49年版, 1974
著者
山元洋
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会誌 (ISSN:13405551)
巻号頁・発行日
vol.117, no.3, pp.159-162, 1997-02-20 (Released:2008-04-17)
参考文献数
11
著者
表 真美
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.60, 2017

【目的】本報告の目的は、マルタ共和国における家庭科教育の現状を明らかにすることである。<br /> マルタ共和国は、地中海中央に浮かぶ淡路島の半分ほどの広さの島に、約43万人が暮らすカトリックの国である。マルタ語、および英語が公用語であり、年間約180万人の観光客が訪れる観光立国である。我が国におけるマルタ共和国の教育に関する研究蓄積は極めて少なく、家庭科教育については紹介されたことがない。<br /> しかしながら、国際家政学会(IFHE)にはマルタ共和国の会員が複数名参加しており、2016年のIFHEアニュアルミーティングはマルタ共和国の首都バレッタで開催された。熱心に学会活動を行うIFHE会員をもつ国の家庭科教育について明らかにすることは、我が国の家庭科教育に何らかの示唆が期待できると考える。<br />【方法】本報告は、国が定める教育スタンダードおよびマルタ共和国への訪問調査により得た資料を元にしている。教育スタンダードはマルタ共和国教育省ホームページより入手した。また、2017年3月にホームエコノミクスセミナーセンター、中等教育学校、ジュニアカレッジ、およびマルタ大学を訪問し、大学教員、および家庭科教師への聞き取り調査、授業参観を行った。<br />【結果】得られた結果は以下の通りである。<br />(1)マルタの学校制度の概要は以下のとおりである。3~5歳に就学前教育、義務教育は、5~11歳(6年間)の小学校、11~16歳(5年間)の中等教育学校の11年間であり、その後、後期中等教育は、マルタで唯一の総合大学であるマルタ大学に進むためのジュニアカレッジ、芸術・科学・工学大学に進むためのジュニアカレッジ、および職業教育の3コースに分かれる。<br />(2)一方、マルタ教育省が示す学校教育カリキュラムは、①The Early Years Cycle(就学前教育1・2年と小学校1・2年:KG1、KG2、Y1、Y2)、②Junior Schools Years Cycle(Y3、Y4、Y5、Y6:小学校3・4・5・6年)、③Secondary School Years Cycle(F1、F2、F3、F4、 F5:中等教育学校1・2・3・4・5年)の3段階に分かれる。Secondary School Years Cycleには、マルタ語、英語、数学、宗教/倫理、社会科学、総合科学、物理、歴史、地理、ICT、PHE、表現芸術、PSCD、第2外国語の14教科が設置されている。PHEは、Physical EducationとHome Economics(家庭科)が含まれる教科である。F1、F2に半年間、週2単位時間(40分×2)の男女必修の家庭科、F3、F4、F5に半年間、週2単位時間2回の選択家庭科が位置づけられており、選択人数(試験受験人数)は、毎年120名ほどである。<br />(3)ホームエコノミクスセミナーセンターは、小学校の最上階に設けられ、所長1名と6名の家庭科教師、2名の職員で運営されていた。他教科も同様のセンターを持つ。複数のプログラムが用意されて国内の各学校に広報されている。学校の判断により、先生が児童生徒を連れてセンターを訪れたり、センターの家庭科教師が学校に行って出張授業をしており、保護者向けのプログラムもある。訪問当日は小学校4、5年生の2クラスの子どもたちが同時並行で、お金の授業、野菜と果物の授業を行っていた。小学校には家庭科が教科として設置されていないが、任意の教育が行われている。<br />(4)訪問した中等教育学校では、必修家庭科の調理の授業、選択家庭科の消費生活の授業を参観した。必修家庭科の授業は特別に支援が必要な5名の生徒が対象であった。学校独自のテキストが、特別に支援が必要な生徒向きに改良され使われていた。<br />(5)大学進学のためのジュニアカレッジには専攻科目の1つとしてHome Economicsが位置づけられ、マルタ大学では、教育学部「健康体育教育、消費者科学科」に家庭科教員養成課程がある。
著者
岡本 勝弘 宮本 寛樹 本間 正勝 渡邉 憲道 平柗 宗之 大谷 英雄
出版者
日本火災学会
雑誌
日本火災学会論文集 (ISSN:05460794)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.9-19, 2013

本報では,ガソリンに灯油や軽油といった揮発性の低い燃料油が混合された場合の蒸発拡散挙動を予測することを目的とする。低揮発性燃料油が混合されたガソリンが蒸発した場合には,より蒸気圧の高いガソリン成分のみが蒸発すると仮定し,混合ガソリンの蒸気圧及び蒸発速度の予測モデルを提案し,その適用範囲を明らかにした。また,混合ガソリンの床面散布時における蒸気濃度分布の予測モデルを導出した。さらに,床面散布した20 mass% 軽油混合ガソリンから発生する蒸気に対する着火実験を行ったところ,実験結果は着火予測とよく一致し,提案した予測モデルにより,灯油あるいは軽油が混合したガソリンが床面に散布された場合における着火危険性を予測できることが明らかとなった。