著者

杉本 妙子 村上 雄太郎

出版者

茨城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究課題では、日本語習得研究として現地調査を行い、ベトナム人が習得しにくい日本語音声、発音と聞き取りの誤用のずれ、格助詞に関わる誤用等について明らかにした。また、現地調査に基づく日越語対照研究では、ベトナム語のdi(行く)・den(着く)・授与動詞choの文法化の解明、日越語の助詞の対照と教育上の問題点の指摘等をした。さらにこれら研究成果をベトナムで継続的に発表することにより、ベトナムの本語教育研究の向上に貢献した。

著者

myrmecoleon著

出版者

Paradoxical Library

巻号頁・発行日

2009

著者

大見 広規 小熊 美和子 百々瀬 いづみ 望月 吉勝

出版者

日本小児保健協会

雑誌

小児保健研究 (ISSN:00374113)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.383-389, 1999-05-30

参考文献数

18

被引用文献数

2

著者

出野 晃子 イデノ アキコ Ideno Akiko

出版者

大阪大学大学院文学研究科日本語学講座

雑誌

阪大日本語研究 (ISSN:09162135)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.67-96, 2007-02

著者

伊藤 倫子

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.401-409, 2011-10-01

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図書購入予算が減少を続ける現在,米国図書館はインターライブラリー・ローン(ILL)を利用し図書館間のリソース・シェアリングを効果的に行うことで対応している。世界的な減少傾向に反し,米国のILL活動は以前活発であるが,その要因として,図書館がITを積極的に活用し,図書館のサービスやマネジメント技術の向上を図ってきた点が指摘できる。一方で,新しいサービスの導入や電子リソースの急激な増加に伴い,図書館は新たな問題に直面している。本稿は,米国におけるILL活動について概観し,ILLサービスの変化,発展,あるいは課題について述べる。

著者

田中 惠葉

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学研究科ジュニア・リサーチ・ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-41, 2006-02

著者

田中 裕喜

出版者

滋賀大学

雑誌

滋賀大学教育学部紀要. I, 教育科学 (ISSN:13429280)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.139-144, 2008

著者

白川 展之 野村 稔 奥和田 久美

出版者

科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター

巻号頁・発行日

2010-02 (Released:2012-03-14)

著者

阿部ちひろ 伊藤彰則

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.3, pp.1-6, 2012-08-02

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本稿では,Ngram 言語モデルをもとに歌詞候補文を生成する作詞補助システム 「patissier」 への実装を想定した,歌詞テキストの特徴分析結果を報告する.作詞においては,音韻やアクセントなど技巧的な側面の考慮とともに,楽曲のテーマや歌詞のストーリー設定も重要な要素である.より歌詞らしい候補の生成を目的として,コンテンツ投稿サイト 「ピアプロ」 に投稿された歌詞テキストを用い,一般に歌詞らしさと呼ばれる特徴の定量的検討を行った.また,CSJ (日本語話し言葉コーパス) や blog 記事との比較から,主に使用される単語の違いにより,歌詞とその他の文章は統計的に区別可能であることが示唆された.さらに,3 種類のモデルを用いた歌詞生成実験により,それぞれ異なった傾向を持つ文が生成されることが確かめられた.

出版者

日本物理学会

著者

奥田 泰雄 喜々津 仁密 岡田 恒 松井 正宏 田村 幸雄 土谷 学 山本 学 林田 宏二 近藤 宏二

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会誌 (ISSN:09121935)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.97, pp.49-60, 2003-10-31 (Released:2010-06-04)

参考文献数

12

被引用文献数

1

著者

岡田 理香

出版者

工学院大学

雑誌

工学院大学共通課程研究論叢 (ISSN:09167706)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.25-35, 2007

著者

池田 浩士

出版者

京都大学教養部ドイツ語研究室

雑誌

ドイツ文學研究 (ISSN:04195817)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.64-131, 1973-08-31

著者

今浦 陽恵

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.272-275, 2014-07-01 (Released:2014-07-01)

著者

西念 幸江 柴田 圭子 安原 安代

出版者

日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 = Journal of home economics of Japan (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.54, no.10, pp.867-878, 2003-10-15

参考文献数

24

被引用文献数

5

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真空調理には,保存が可能という利点がある.しかし,真空調理した食品の保存に伴う食味及び物性の変化についての検討が少ない.そこで,本研究では保存期間が物性,食味に及ぼす影響を検討した.さらに,真空調理は保存後,提供に際し,原則として再加熱を行うため,再加熱の物性や食味への影響を明らかにするのと同時に湯煎温度を検討した.(1)再加熱湯煎温度を沸騰にすることは調理性や物性への影響が大きいことが確認され,湯煎温度75℃と85℃を比較すると85℃が再加熱時間の短縮の上から有効と考えられた.(2)保存期間の延長に伴い水分,多汁性の減少によりパサつくことが推察された.また,官能評価では12日が低く評価される傾向にあり,物理的測定値と高い相関が認められた.これらよりレストラン等で真空調理した場合に用いられている「6日」は食味や物性の面からは妥当な保存期間であると示唆された.しかし,6日以降の食味や物性の変化については今後の検討が必要と考えられた.

著者

伊庭 幸人

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NC, ニューロコンピューティング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.279, pp.61-66, 2006-10-04

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ベイズ統計の現代的意味について「生成的なモデル化」という視点から論じ,階層モデルによって個体差,空間的不均一性,非定常性などのモデル化が可能になったことが,生態学,マーケティング,自然言語処理など,さまざまな分野に影響を与えていることを指摘する.さらに,生成モデルに対して判別モデルを対比させ,前者の可能性を探る.

著者

佐藤 健 市瀬 龍太郎 宮尾 祐介 狩野 芳伸

出版者

国立情報学研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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計画の当初において、手動によってPROLEGにより短答式問題を解けることを確認した。しかし、そこで作った、自然言語文から得られる述語とPROLEGの述語をつなぐ橋渡しルールについては、問題適用範囲が狭く、新しい問題に対応できないことが分かった。そこで、橋渡しルールとは別の手法を検討したが、うまくいかなかったため、自然言語で書かれた短答式問題に対して、述語の質問を行い、その述語の変数に対応する値を答えるという質問応答システムを使うことを考案し、初期的な実験を行った結果、ある程度の値の代入を得られることが分かったが実用性にはまだ検討が必要であることがわかった。

著者

中山 富雄

出版者

医用画像情報学会

雑誌

医用画像情報学会雑誌 (ISSN:09101543)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.35-38, 2012 (Released:2012-07-27)

参考文献数

6

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It is difficult to evaluate whether to have to recommend a new modality as a periodical screening program, although increasing with the power of detection of tiny tumor by improving of diagnostic imaging. The randomized-controlled trial which to evaluate the efficacy of cancer screening as most importance approach, is necessary for the long period and every tens of thousands of participants. National Lung Screening Trial to evaluate low dose CT screening for lung cancer demonstrated 20% reduction of lung cancer mortality according to the study protocol. There is, however, no movement to recommend low dose CT screening as a national screening program for lung cancer, since 27percent of high diagnostic workup rate and high fatality of biopsy cases. It is necessary to plan epidemiological study to evaluate a new promising modality as possible as an early stage, because there is unequal between the diagnostic modality and medical evaluation for cancer screening.

著者

二葉亭四迷 著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1933

著者

高田 高史

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.139-142, 2014-05-01 (Released:2014-05-01)