著者

岡山鳥 著

出版者

須原屋佐助[ほか9名]

巻号頁・発行日

vol.巻3,4, 1800

著者

Yoshio Kimura Sayaka Kajimoto Yuuka Yamamoto Naotaka Tanaka

出版者

Applied Microbiology, Molecular and Cellular Biosciences Research Foundation

雑誌

The Journal of General and Applied Microbiology (ISSN:00221260)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.46-50, 2020 (Released:2020-04-13)

参考文献数

22

被引用文献数

1 3

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Myxococcus xanthus Nudix hydrolase 2 (Nud2) hydrolyzed oxidized deoxynucleotides, such as 8-oxo-dGTP, 8-oxo-dGDP, 8-OH-dTP, and 2-OH-dATP, and showed the highest specific activity toward 8-oxo-dGTP. Mn2+ was the most effective co-factor for stimulating oxidized deoxynucleotide hydrolase activity. The Km of Nud2 with 8-oxo-dGTP for Mn2+ was 19-fold lower than that for Mg2+, and was 2-fold lower than that with dGTP for Mn2+. The specificity constant (kcat/Km) for 8-oxo-dGTP was 6-fold higher than that for dGTP. Nud2 contains a similar Nudix motif (84AX590GX7REX2EEXGX). Replacement of Ala84 and/or Gly90 in the Nudix motif of Nud2 by Gly or Glu had negligible effects on 8-oxo-dGTP hydrolase activity, suggesting that a strict Nudix motif sequence is not essential for complete hydrolase activity of Nud2.

著者

Tokyo University English Linguistics Association

出版者

Tokyo University English Linguistics Association

巻号頁・発行日

1981

著者

金 木斗 哲

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.18, 2004

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セマンゴム干拓事業をめぐる賛否両論は、従来の'開発か環境か'という対立の地域的な展開を越えて、直接的な利害関係をもたない人々をも巻き込んで全国的な展開を見せている。これを空間スケールでみると、'干拓事業の直接的な利害関係住民=生活基盤をなくすことなので反対だが,補償との関係で消極的;補償対象外の地元住民=地域振興への期待と環境悪化への不安;広域の地元(全羅北道)=地域振興への期待で賛成;全国=環境面への配慮からおおむね反対'という構図といえよう。実際に、広域の地元(全羅北道)のマスコミの論調は事業の早期完工を促すものばかりで,テレビの討論番組で反対を表明した地元大学の教員(とその所属大学)は地元住民の抗議電話で職務が中止されるほどであった。また、知事選挙を含む地方選挙では常に「複合産業団地」への用途変更を視野に入れた公約が表明されており,推進派、反対派を問わずセマングム干拓事業によって造成される土地が農地として利用されると考えている人はほとんどいない。(無論、このような図式は、理解のために単純化したものである。)このようにセマングム干拓事業をめぐる論争が全国的に拡大した背景には、セマングム干拓事業そのもののが従来の干拓事業とは桁外れに大規模であること以外にも、'地域感情'称される負の遺産を残している韓国の国土開発の展開と1980年代の民主化運動の過程で培養された市民の政治的交渉能力の向上が大きくかかわっている。したがって、セマングム干拓事業をめぐる対立構図を理解するためには、韓国における国土開発や1980年代の民主化運動に関する理解が不可欠となる。ここでは、セマングム干拓事業との関連のもとに韓国の国土開発の特徴と1980年代の民主化運動の経験を紹介し、それらがセマングム干拓事業をめぐる論争(または運動)とどのようにかかわっているかについて報告者の見解を述べたい。1.国土開発政策の展開とセマングム問題1962年に始まった第1次経済開発5ケ年計画(1962_から_1966)を契機に韓国は高度経済成長期に入り、1980年代まで華々しい経済成長と国土全体にわたる地域変動が続いた。第6次経済開発5ケ年計画(1987_から_1991)に至る過去30年間、その国土開発戦略は拠点開発(1960・70年代)、広域開発(1980年代)、地方分散型開発(1990年代)、均衡開発(2000年以降)と、地域間格差を縮小する方向へ変わりつつあると言われているが、1960年代から始まった国土空間の両極集中(ソウルを中心とする首都圏と釜山を中心とする東南臨海地域)は依然として解決に向かわず、国土面積の約25%に過ぎないソウル_から_釜山軸上に総人口の70%以上が住んでいる。このような過程で開発の恩恵から最も遠ざかっていたのが湖南地方と呼ばれる全羅南道と全羅北道であり、この地域における開発からの疎外感は、当地域出身の政治家である金大中氏への迫害への憤慨とも相まって,「抵抗的地域主義」を生み出した。セマングム干拓事業に対する地元(全羅北道)の執着には、このような国土開発からの疎外に対する補償心理も大いに働いており,複合産業団地のような地域経済への波及効果の大きい産業部門への用途変更がその前提となっている。2.1980年代の民主化運動の経験とセマングムセマングム問題の社会的な表様態が諫早のそれとと大きく異なる原因の一つは、1980年代の民主化運動の経験から蓄積された市民運動団体の組織力と高い政治的交渉能力から求められよう。韓国の民主化運動に参加した個人や組織は、リベラルな市場主義から社会主義までの多様な理念的なスペクトラムをもっていたが,「反独裁民主化」という共通の目標(戦術的であれ戦略的であれ)のもとで戦った。1990年代に文民政府(金永三政権)が誕生して以来、反独裁民主化戦線はほぼ消滅し,運動はそれぞれの専門領域ごとに細分化していった。こうした中で本格化したセマングム保存運動では、1980年代の民主化運動の過程で蓄積された連帯、連携、戦線の経験が存分に発揮され、環境運動団体のみならず宗教界、労働界など市民運動団体のほとんどが参加する国民的な運動へ発展しつつあり、「生命」という哲学的な概念で結ばれている。その結果,セマングム干拓事業をめぐる論争は、初期の「科学的なデータ」の解釈をめぐる部分的なものから、哲学的かつ全国的なものへと拡大しつつある。

著者

服部 暁史

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.90, no.7, pp.334, 2016 (Released:2017-12-26)

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緒言

著者

荻野 仁 松永 亨

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.503-508, 1985-05-20 (Released:2013-05-10)

参考文献数

20

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Coenzyme Q10 is said to increase the efficiency of oxygen utilization and ATP production in ischemic tissue. The present study was undertaken to determine the blood levels and clinical effects of Coenzyme Q10 in 83 patients with vertigo. The mean blood level of Coenzyme Q10 in 83 patients with vertigo was 0.61±0.27 μg/ml, which was lower than the normal value of 0.81±0.34 μg/ml (p<0.01). Blood levels of Coenzyme Q10 were significantly lower in patients with sudden deafness, central dizziness and vertigo than in those with MÉNIÈRE's disease. The time course of vertigo was followed in the MÉNIÈRES's disease patients in whom blood levels of Coenzyme Q10 could be determined at various times. As a result, it was found that there was a correlation between blood levels of Coenzyme Q10 and vertigo. Briefly, the mean blood level of Coenzyme Q10 was 0.72±0.22 μg/ml during remission, while it was 0.43±0.19 μg/ml when the patients were conscious of vertigo. After 2 weeks of treatment the clinical effects of Coenzyme Q10 on vertigo were determined in a group of 14 patients on Coenzyme Q10 (Neuquinon) alone, 30-90mg/day, and in a group of 23 patients on combination therapy with Coenzyme Q10 (Neuquinon), 60-90mg/day, and an cerebral metabolic activator. The drug effect evaluations were in principle made on the basis of changes in subjective and objective symptoms at the end of treatment period. The rate of effectiveness was 90% for patients on combination therapy and 35.7% for those on single therapy with Coenzyme Q10. This result suggests that the transport of Coenzyme Q10 to tissue is enhanced when it is combined with an excitometabolic cardiovascular drug and that they pharmacologically produce a synergistic effect with each other.

著者

富田 仁

出版者

日本比較文学会

雑誌

比較文学 (ISSN:04408039)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.93-95, 1978

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著者

原田 哲史 Tetsushi Harada

雑誌

経済学論究 (ISSN:02868032)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.145-175, 2013-09-10

著者

深井 恭子 山口 さやか 大嶺 卓也 山城 充士 眞鳥 繁隆 高橋 健造

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.393-396, 2017-05-01

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要約 27歳,女性.オコゼ刺傷による右下腿皮膚潰瘍に対して,ゲーベン®クリームを外用していたが難治のため当科を紹介受診した.潰瘍周囲に紅斑,丘疹が広がり,ゲーベン®クリームの外用を中止したところ,潰瘍部の肉芽形成が良好となり植皮術を行った.術後,顔や植皮部にヒルドイド®ソフト軟膏を外用し,瘙痒が出現していたが不定期に外用を続けていた.約1年後に全身に紅斑が拡大し,再度当科を受診した.パッチテストでは,ゲーベン®クリーム,ヒルドイド®ソフト軟膏,これらに共通した添加物であるパラベンが陽性だった.自験例では,最初の接触皮膚炎の診断時に原因成分までは特定しなかったため,パラベン含有薬剤の外用を継続し経過が長期化した.パラベンは身近な医薬品,化粧品に数多く含まれており,難治性の皮膚炎や皮膚潰瘍では,パラベン類へのアレルギーも念頭に置きたい.

著者

清凌紹〓等奉敕撰

出版者

淺野彌兵衞等刊

巻号頁・発行日

vol.[37], 1780

著者

岡元 宏薫 河村 明 天口 英雄 中川 直子

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集

巻号頁・発行日

vol.23, pp.123-123, 2010

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著者は全国一級水系代表観測点のみを対象としたDVDによる流量年表データベースの日流量データを流量年表のそれと比較・精査することにより,DVD日流量データの入力ミスを抽出しその成因について考察し,また流量年表自体の日流量データの誤記についても検証を行っている.本研究では,全国一級水系代表観測点を対象に,DVD日流量データの入力ミスを補正し,また流量年表自体の日流量データについては明白な誤記についてのみ補正を行い日流量データの再構築を行った.次いで,再構築日流量データを月流量データに累積し,これを流量年表に記載され正しいと考えられる月流量データと比較することにより,本再構築データで補正しきれていないデータについて検討を行った.

著者

永田 彰平 中谷 友樹 矢野 桂司 秋山 祐樹

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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1.背景と目的<br> 健康的な生活を支える食料品へのアクセスが剥奪される地域的状況はフードデザートと呼ばれ、特定の社会集団の健康水準を低下させる要因として指摘されてきた。日本社会では、中心商業地の衰退に伴う店舗の閉鎖や都市的な環境で広がる社会的疎外が、高齢者を中心とする徒歩によって生鮮食料品を購買していた居住者に深刻な影響をもたらすと危惧されている(岩間, 2011)。2011年3月に発生した東日本大震災では、津波被災地区を中心に発生した被災による食料品購買機会の喪失が問題となっている(岩間ほか, 2012)。<br> フードアクセスをめぐる課題を受け、近年では生鮮食料品を販売する店舗へのアクセスを評価する地図成果物が公開されるようになった。例えば、農林水産研究所が公開している食料品アクセスマップでは、500mと定義された徒歩圏内にスーパー等の食料品購買機会を得られない地区が示されている(薬師寺・高橋, 2012)。ただし、徒歩圏内に購買機会のない環境が長期的に維持されている場合には、その環境に適応した食料品の確保(例えば、自動車による購買行動)がなされているとも考えられる。そのため、本研究では徒歩での購買行動が可能であった地区において購買機会が失われた状況が、フードアクセスの問題を最も深刻に被る地区と想定した。<br> また、フードデザート問題は、欧米社会にみられる大都市部の貧困地区の健康問題から提起されてきた論点ではあるが(中谷, 2010)、こうした問題発生地区の社会的位置付けを、日本全体を対象として俯瞰する試みはなされてこなかった。これを踏まえて、本研究では近年の生鮮食料品販売店舗の閉鎖に伴って生じた、徒歩でのフードアクセスの喪失地区を特定し、当該地区を社会地区類型(ジオデモグラフィクス)を利用して評価することを試みる(中谷・矢野, 2014)。対象期間は、震災発生前の2010年からその3年後の2013年とした。<br><br>2.資料と方法<br>(1) 座標付き電話帳データベースであるテレポイントPack!(全国版)の2011年2月(2010年10月発行の電話帳と対応)と2014年2月版(2013年10月発行の電話帳と対応)を用いて、生鮮食料品購入可能店舗の抽出を行った。業種はスーパー(生協等店舗を含む)、その他の食料品店(コンビニ、個人商店等)に区別し、店舗名等から実質的な小売店舗であるものに限定した。<br> (2) GIS環境において直線距離500m圏を徒歩圏として、時期別に徒歩圏での食料品アクセス可能範囲を特定するレイヤを生成した。また、両レイヤのオーバーレイによって、食料品店舗への徒歩アクセスの変化を識別した。さらに、各圏域に含まれる人口を基本単位区の人口統計(2010年)を平滑化して推計した。<br> (3) 食料品アクセスの衰退地区に居住する人口を、町丁字等単位の社会地区類型別に比較した。社会地区類型にはMosaic Japan 2010年版(エクスペリアンジャパン(株))を利用した。<br><br>3.徒歩フードアクセスの喪失マップと地区類型<br>徒歩によるフードアクセスが近年失われた地区の全国分布図を作成し、当該地区の地域別・社会地区類型別の特徴を、業種別に検討した。抽出された食料品購入可能店舗の総数は減少しており、とくに津波被災地区ではスーパー以外の店舗の減少が著しい。<br>地区類型別の整理の一例として下図に、2010年において徒歩圏内にスーパーのある地区に居住していた人口の内、2013年にスーパーへの徒歩アクセスを失った割合(%)を、Mosaic Group別に示す(人口密度が低いグループほど上に配置してある)。徒歩によるフードアクセスの喪失は、地区の社会的属性に応じても特徴的に異なることがわかる。<br><br>本研究は,厚生労働科学研究費補助金 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究「日本人の食生活の内容を規定する社会経済的要因に関する実証的研究」(研究代表者:村山伸子)および科学研究補助金・基盤研究(B)「GISベースの日本版センサス地理学の確立とその応用に関する研究」による成果の一部である.

著者

斉藤 利彦

出版者

仏教史学会

雑誌

仏教史学研究 (ISSN:02886472)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.1-35, 2002-12

著者

野村 充利

出版者

奈良大学大学院

雑誌

奈良大学大学院研究年報 (ISSN:13420453)

巻号頁・発行日

no.7, pp.81-87, 2002-03

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「光源氏は琵琶を弾かない。」私が、この修士論文において、このテーマを選んだのは、『源氏物語』において、他の楽器においては最も演奏回数の多い光源氏が、物語中三十九例見られる「琵琶」を何故一度も演奏しなかったのかについて疑問に思ったからである。そのことを明らかにするために『源氏物語』において「琵琶」を演奏する者は、どんな者たちなのであるのか、またそれらの者に何かの共通点はあるのかということについて本文を考察し、それらの者と光源氏とを比較してみたい。

著者

SHAO GUANGXIN 片岡 裕雄 佐藤 雄隆

雑誌

第25回画像センシングシンポジウム

巻号頁・発行日

2019-04-08

著者

岡 優希 長名 優子

雑誌

第82回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2020, no.1, pp.545-546, 2020-02-20

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吃音症には大きく分けて3種類の症状があるが、音声からそれらの症状を自動的に分類することができると吃音症の治療や吃音者に利用しやすい音声認識を用いた製品の開発などを行う際に有効であると考えられる。一方で、ディープラーニングの手法の1つである畳み込みニューラルネットワークは音声認識の分野においても優れた成果をあげ、注目されている。吃音者の話し方には音の繰り返し以外にも様々な特徴があると考えられるため、吃音の分類においても畳み込みニューラルネットワークを用いることでそのような特徴を学習によって抽出し、分類に活かすことができると考えられる。本研究では、畳み込みニューラルネットワークを用いた吃音症の分類を提案する。

著者

岡 美穂子

出版者

日本宗教文化史学会

雑誌

日本宗教文化史研究 = The Journal of Japanese religious and cultural history (ISSN:13428659)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-20, 2018-05

著者

加藤 久美子 菅村 玄二 中村 菜々子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第79回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3AM-081, 2015-09-22 (Released:2020-03-27)

著者

中野 亮

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.7, pp.452-453, 2017-06-20 (Released:2018-06-20)

参考文献数

5

被引用文献数

1

著者

片山 善博 浅野 史郎

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1094, pp.4-6, 2001-06-04

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「もう道路はいらない」などという十把一からげの構造改革論議は間違っている。大上段に道路はいらないではなく、地域ごとに道路が必要なところとそうでないところを仕分けして、必要な事業量を積み上げればいい。道路はもういいから都市需要に回そうという議論はあまりにも乱暴だ。 公共事業にムダがないか光を当てて見直すのはいい。