著者

五島 史行 新井 基洋 小川 郁

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.116, no.9, pp.1016-1023, 2013-09-20 (Released:2013-10-24)

参考文献数

15

被引用文献数

2 3

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めまいのリハビリテーションの継続には十分な動機付けが必要である. その有効性の機序については, 純粋に前庭機能改善による効果なのか, 心理的な効果なのかまだ不明な点が多い. 施行に当たって医師以外の職種の関与も必要である. 今回臨床心理士, 臨床検査技師と協力し, めまいリハビリテーションを行った. 最低6カ月以上めまい症状を訴える慢性のめまい患者16例を対象として, 初回は動機付けセッションとして個別に臨床心理士がめまいのリハビリテーションの意義, 方法を十分に説明し, 動機付けした. その後リハビリテーションを自宅で継続させた. 介入前, 介入後1, 2, 3カ月の時点でDHI日本語版 (dizziness handicap inventory), 抑うつ尺度, 不安尺度などの質問紙を用いて評価を行った. また静的平衡機能評価として重心動揺計, フォーム重心動揺計, および動的平衡機能評価として頭振りなどの動作に必要な時間を測定した. 15例 (93.8%) で継続可能であった. 不安, 抑うつレベルは介入後変化を認めなかったがDHI日本語版は介入後1, 2, 3カ月の時点で介入前と比べ改善を示した. 開閉眼での頭振り, および固視点を注視したまま行う頭振り動作の所要時間は横方向, 縦方向ともに改善を認めた. 重心動揺計の開眼の矩形面積 (REC AREA) は2カ月後に改善を認めた. フォーム重心動揺計の閉眼軌跡長 (LNG) は2カ月後, 3カ月後, および開閉眼のREC AREAは3カ月後に改善を認めた. これらより患者のめまいの自覚症状の改善は抑うつ, 不安といった心理面での変化ではなく静的, 動的平衡機能が改善した結果得られたものであることが示された.

著者

若林 慶彦 岡本 敏明 斉藤 浩一 工藤 寛之 三林 浩二

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.50, pp.21, 2007

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本研究では細胞膜での能動輸送のように、化学物質を認識しその化学エネルギーを力学エネルギーに、常温・常圧で直接変換する新規な駆動機構「有機エンジン」を生体材料と有機材料を用いて作製し、この有機エンジンを利用することで、液体成分やその濃度で駆動・制御可能な生化学式アクチュエータを開発した。

著者

SATO Yuta OKOSHI Takahiro TAKAHASHI Daishi ARAKAWA Takahiro KUDO Hiroyuki MITSUBAYASHI Kohji

出版者

Society of Advanced Science

雑誌

Journal of Advanced Science (ISSN:09155651)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.7-8, 2010

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A novel chemo-mechanical pressure control system for pumping applications was constructed and tested. The pressure control system utilizes direct conversion of chemical energy to mechanical energy by enzymatic reactions. In order to construct the system, glucose oxidase (GOD) and catalase (CAT) were immobilized onto a dialysis membrane with photosensitive resin. The enzyme immobilized membrane was functioned as a diaphragm of a reaction unit. Therefor, the reaction unit was divided into a top cell (gas phase) and a bottom cell (liquid phase). Characterization of the pressure control system was carried out by supplying hydrogen peroxide and glucose solution into the liquid cell, respectively. As a result, active pressure iincrease in the top cell induced by oxygen production due to decomposition of hydrogen peroxide and pressure decrease induced by oxygen consumption of GOD reaction. Thus, the pressure in the cell was successfully controlled by chemical energy. The possible application of the pressure controle system is a diaphragm pump which is driven with active pressure change.

著者

古山 周太郎 川澄 厚志 清野 隆 青柳 聡

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.901-906, 2011-10-25 (Released:2011-11-01)

参考文献数

5

被引用文献数

1 1

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本研究では、人的支援の先進的な事例である中越地域の地域復興支援員制度を対象に、活動日誌をもとに支援員の活動内容を整理することを第一の目的とした。さらに、活動量といった量的な視点から、その活動の傾向と推移を把握すると共に、住民、集落、地域といった支援対象と各種活動の関係をみて、今後の中山間地域の人的支援の取り組みのありかたについても検討を加えた。本研究で明らかになったのは以下の通りである。(1)支援員の活動内容は、観光交流活動、住民支援活動、集落再生支援から、情報発信や外部対応まで多岐にわたっており、活動量をみても特化したものはなかった。(2)各活動の量や内容は年次により変化しており、特に住民や集落との関わりが増加していた。人的な支援が時間の経過により推移している点が明らかになった。(3)観光交流活動や集落再生支援においては、支援員は主体的な役割と補完的な役割の双方を担っている。支援対象も住民個人から地域全体まで広がっており、活動の全般性と支援対象の重層性がその特徴であるといえる。

著者

高田 みつ子

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.444-450, 1986-06-25

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桜井女学校附属看護婦養成所のミッション関係の往復書簡 昭和60年(1985)は,日本の地で正式な看護婦養成が開始されて,ちょうど100年目にあたった.日本看護協会の通常総会においても,その記念行事が行われた. 最初にわが国で看護婦養成が行われたのは,明治18年(1885)の有志共立東京病院看護婦教育所である.次に設立されたのは京都看病婦学校,3番目に設立されたのが,桜井女学校附属看護婦養成所(以下桜井と記す)である.前者2校は母体がしっかりしていることもあって,すでに多くの研究がなされ,看護婦養成の歴史はかなり明らかにされている.それに比較し,桜井は,後の女子学院が明治35年12月27日,明治39年12月10日の2度の火災と昭和20年5月24日夜半から25日未明にかけての東京大空襲1)で,内部資料をほとんど焼失してしまったため疑問な部分が多く残されたままであった.また,桜井の設立者であるマリア・T・ツルー(Maria T. True)自身のミッション関係の記録も今まで紹介されていなかった.

著者

福地 重孝

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.104-105, 1965-08-01

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女らしき女丈夫 「婦人新聞」は矢島楫子を評して「男らしき女丈夫は世間に少なくないが,女らしき女丈夫に至っては,刀自において初めてこれをみる。社会を呪い,世間を悪罵する矯風家はその人に乏しくないが,教育家的先達的態度を以て社会を指導せんとする矯風家は,刀自をおいて他に多くみない。」(大正3・11・20)といっている。 彼女が風俗改善のため,東京婦人矯風会を起こしたのは1886年(明治19)であり,それを日本婦人矯風会として全国的組織としたのは1893年(明治26)であった。これは日本でもっとも大きな全国的婦人団体のさきがけということができよう。もっとも半官製の奥村五百子らの愛国婦人会のごとき軍事援護団体があったが,楫子らのそれは,その根底にクリスチャンとしての信仰と強烈な婦人解放の意志が蔵せられていたのである。そして,矯風会は満州事変以後一時沈滞したが,戦後たちなおり日本キリスト教婦人矯風会として活躍し,婦人運動の一翼をにない,国際平和運動にまでつらなって活動しているのである。

著者

武熊武 編

出版者

武熊武

巻号頁・発行日

1902

著者

佐々木 毅

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.46-53, 2011

著者

吉田 聡宗

出版者

一橋大学大学院法学研究科

雑誌

一橋法学 (ISSN:13470388)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.565-613, 2020-07-10

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This paper reviews the history of anti-animal cruelty laws in America primarily on the basis of the contents of the first annual report of the American Society for the Prevention of Cruelty to Animals(ASPCA). In Japan, the basic guidelines for comprehensively promoting measures on the welfare and management of animals seek cooperation between the public sector with law enforcement powers and private organizations. In order to improve the system, it is helpful to examine the situation in other jurisdictions. Compared to animal welfare laws in European countries, American anti-cruelty laws have not been studied as deeply in Japan as their importance merit. As previous studies have noted, American anti-cruelty laws have their roots in the New York of the 1860s. The state legislature established the ASPCA in 1866 and delegated some law enforcement powers to it. In the ASPCA's first annual report, its list of members, related laws, some cases, and other important information are recorded. By reviewing such information, we can gain a clear understanding of how the ASPCA enforced anti cruelty laws from the outset. This paper thus analyzes the first annual report of ASPCA and other historical documents with a view to clarifying its implications for Japanese law today.

著者

真船 英一 森本 佳伸 飯塚 泰貴

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.437-442, 2008-05-01 (Released:2018-08-26)

参考文献数

33

著者

柘植 あづみ

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.35-41, 2006-09-25 (Released:2017-04-27)

参考文献数

15

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生殖技術は生命倫理の中心的課題のひとつとして議論されてきた。生殖技術の開発・応用はめまぐるしく進むため、生命倫理の議論は常に技術刷新の後を追う形であった。しかし、これまでの生殖技術に関する生命倫理の議論は、生殖への人為的介入への危惧、家族関係の複雑化に対する懸念、情報開示やインフォームド・コンセントの必要性、生殖細胞や組織の商品化への批判など、対象となる技術は異なっても類似した内容が繰り返されている。そこで、本稿では、生殖技術の進展の経過を概観し、既存の議論を確認した上で、これまで十分に議論されてこなかった課題を指摘し、今後の議論の発展を促したい。

著者

菊池寛 著

出版者

汎洋社

巻号頁・発行日

1944

著者

大阪毎日新聞社 編

出版者

荒木利一郎

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1922

著者

水野 かおり 三浦 智恵美 三浦 猛

出版者

Japanese Society for Aquaculture Science

雑誌

水産増殖 (ISSN:03714217)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.23-30, 2014-03-20 (Released:2015-04-02)

参考文献数

20

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カワハギおよびウマヅラハギの適水温を明らかにするため,異なった水温(15°C,20°C,25°C,30°C)で63日間,飽食給餌下にて飼育し,両種の飼育成績を比較した。カワハギの成長は20°C~25°Cが最もよく,日間摂餌率および飼料効率は,15°Cと25°Cでは高水温ほど増加したが,30°Cでは減少した。ウマヅラハギは30°Cでは全ての個体が死亡した。日間増重率および日間摂餌率は,15°Cと20°Cでは高水温の20°Cの方がより増加したが,25°Cでは減少した。一方,飼料効率は15°Cが最も高く,高水温ほど減少した。これらの結果から,両種の飼育適水温はカワハギ20°C~25°C,ウマヅラハギ15°C~20°Cの範囲内であると推察された。また,海面小割生簀で15ヶ月間の飼育試験を実施した結果,カワハギは60 g から371 g,ウマヅラハギは24 g から267 g に成長し,累積死亡率は,カワハギでは29%と高く,ウマヅラハギでは 3%と低かった。

著者

中井 久夫 神田橋 條治 A医師

出版者

医学書院

雑誌

精神看護 (ISSN:13432761)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.18-28, 2012-01

著者

矢口 芳生

雑誌

福知山公立大学研究紀要 (ISSN:24327662)

巻号頁・発行日

no.1, pp.5-49, 2018-03-31

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ここ数年、「地域経営」や「地域経営学」という用語は広く使われ、一般化してきている。厳密に使われているわけでもない。「地域再生」や「地方創生」という政策課題が広く社会化する動きと軌を一にしている。政府も様々な局面において「地域経営」の視点を強調し、これに関係する学会の動きも活発化している。既存大学においても、2016 年度から地域創生・再生、地域経営に関係する学部として再編する動きが目立った。たとえば、地域デザイン科学部(宇都宮大学)、国際地域学部(福井大学)、芸術地域デザイン学部(佐賀大学)、地域資源創成学部(宮崎大学)がある。高知大学は2015 年度に「地域協働学部」を新設した。福知山公立大学は、「地域経営学部」をもつ全国初の大学として2016 年4 月に開学した。今や「地域経営」や「地域経営学」はあまりに多種多様に使用され、混乱さえ感じられる。未だに確定的な定義はない。本稿では、「地域経営」や「地域経営学」の定義に関し、一定の整理を行うことを目的とする。第一に、「地域経営」等の用語が頻繁に使用されるようになった2000 年以降の動向と、地域活性化論議が活発化した社会的な背景を明らかにすることである。第二に、その用語を提起した政府機関および関係組織や学界および研究者の動向と、提起した内容を整理する。本稿で扱う「地域経営」や「地域経営学」に関係する組織および内容等は、次の3 つの分野である。①関係省庁:地方分権、地域再生や地方創生、人口減少・超高齢社会等を問題にする内閣府、総務省、国土交通省等の関係省庁、また、政府に関係する民間組織、地方自治体等であり、これら組織が発信する地域経営・地域経営学。②学界:日本学術会議経営学委員会「地域経営学の研究・教育のあり方検討分科会」の見解、また青森公立大学発の地域経営学会が発信する地域経営・地域経営学、並びに地域活性化の問題を扱う地域活性学会における地域経営・地域経営学。③研究者個人:地域経営・地域経営学に関係する図書・論文のなかで研究者個人が提起・展開する地域経営・地域経営学。これら分野における議論を整理するためには、一定のルールが必要である。本稿では、関係組織や学界並びに関係図書等における「地域経営学」の定義(対象・課題と方法等)、発生・定着の経緯と背景、学術・科学上の位置づけ、各分野における到達点に関して整理する。続いて、「地域経営学」の今日的意義および今後果たすべき役割を明らかにしつつ、「地域経営学」の定義の吟味を行う必要がある。定義、意義や役割が明確になれば、大学における教育研究のあり方、また地域社会への貢献のあり方にも大きな影響を与えるであろう。この課題は、最終章の拙稿に譲る。

著者

大嶺 ふじ子 浜本 いそえ 小渡 清江 宮城 万里子 砂川 洋子 杉下 知子

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.64-73, 1999-11-30 (Released:2012-10-29)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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正しい性知識を伝授することと性をより肯定的に捉えられるような動機付けを目的として, 大学生8人がピァ・カウンセラーとなり, 高校生42人に対しロールプレイ等を取り入れたピァ・エデュケーションを3回にわたり実施した. ピァ・エデュケーションの具体的な方法と展開内容および留意点を検討し, その実施前後に高校生の性に関する知識及び意識についての変化と男女差を明らかにするための自記式質問紙調査を行った.ピァ・エデュケーション実施後の感想では,「性についてよく考えられた」,「もっと性のことを知りたい」,「カウンセラーの人たちは話しやすくて, 質問をしやすかったので安心できた」,「3回だけではなくもっと計画してほしい」など否定的な感想は無く好評であった.今回の性知識・性意識の調査結果からも, この時期の特徴が反映されており, 性意識は活発化してきているといえるが, 性知識は不十分であった. 特に, 性知識の面では,男女ともに, 避妊法では「コンドーム」, STDでは,「エイズ」と知識に偏りが大きかった. 性意識の面では, 性の責任性において, 男子は実施後に高い得点を示し, 変化がみられた. また,「望まない妊娠を避けるには」において, 男女とも実施後に「男女が性について本音で話し合える」と答えたものが倍増し, 変化がみられた.このことより, ピァ・エデュケーションは, 生徒が性をより建設的, 肯定的に考えることに役立つ教育方法として, 効果があることが示唆された.

著者

場知賀 礼文

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.147-160,240, 1993-09-30 (Released:2009-11-11)

参考文献数

26

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価値と価値志向にかかわる課題は社会学の研究において中心的な位置を占めるものとはいえないにしても、価値が社会学における研究として重要な要素の一つであることは一般的に認められている。本稿では、価値が個人的、社会的に価値志向として重要な意義を有するものであると考える。まず個人的な価値志向に関する基本的な問題は、価値の内面化と統合化、及びこれらの過程に対する現代社会の影響に関してである。次に社会に関する問題は、社会意識の多様化を起す要因とは何か、社会の統合化の度合いとは何かについてである。社会的価値志向の多様化の主要な要因として、宗教あるいはイデオロギー、職業意識、現代文化の三つの要因を検討する。個人的な価値志向については、それが直接に社会的意識の影響を受けなければ、十全に個人の力だけによって形成されるものでもない。このように、価値志向に焦点を絞ることは、同時に個人的バイオグラフィと社会的・文化的現実、及び両者の関係に焦点を当てることである。

著者

中川 由理

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.60, no.7, pp.550-554, 2019-07-25 (Released:2019-07-25)