著者
服部 正太 木村 香代子
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.7, no.10, pp.773-784, 2008-10-25 (Released:2018-03-04)

株式会社・構造計画研究所の社会的使命は、学界と産業界とで獲得された工学的知識を融合させて、新たな知財を創造することである。その使命を果たすには総合エンジニアリング企業として学界と産業界との橋渡しとなることが必要である。構造計画研究所は、新規事業を次々と創出していくという役割を担う、創造工学部という部署を築き上げてきた。所員の営業志向が強い、会社の成長から獲得した付加価値増分について大胆な投資配分を行う、独自の人的資源管理システムを開発しているなど、構造計画研究所は一般のソフトウェア企業とは大きく異なる特色を持っている。Professional Engineering Solution Firmとしての構造計画研究所の挑戦は続く。
著者
鈴木 聡士
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.163-168, 2000
被引用文献数
1

The large-scale redevelopment project has been planned in the Sapporo City. However, the evaluation from viewpoint of the inhabitant for such plan has not sufficiently been done. It is necessary that we evaluate the project from viewpoint of the user in order to activate the central urban district, and analyze usefulness then, this study analyzes the evaluation of the inhabitant for the plan using AHP. In addition, the effect of redevelopment project is analyzed according to new potential model using the result.
著者
坂岡 和寛 大坪 正行 小山 倫史
出版者
関西大学 社会安全研究センター
雑誌
社会安全学研究 = Safety science review (ISSN:21860815)
巻号頁・発行日
no.7, pp.3-23, 2016

Plain concrete piers mainly constructed from the Taisho to early Showa era instead of masonry piers and have been used. Since the resistance of plain concrete piers to earthquakes is weaker than the reinforced concrete piers constructed after 1955, serious damage caused by earthquakes is observed in some plain concrete piers. Therefore, in this study, we investigated the current conditions of plain concrete piers for railway bridge and their damage caused by earthquake to obtain the fundamental data for further development of the effective countermeasure of plain concrete piers without increasing the cross section. According to the investigation of current situation and damage caused by earthquakes, the plain concrete piers were seriously damaged by even earthquakes with small seismic intensity. This may be caused by the fact that the criteria for seismic design of railway piers was not established before 1930. In addition, some slides occurs along the construction joint of concrete in the direction perpendicular to the railway track and serious damage was observed in the lower part of the construction joints. In the future, a series of shaking table tests using large scale replica of plain concrete pier and their numerical simulations are planed in order to clarify the damage mechanism of the plain concrete piers during earthquakes.
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1079, pp.148-151, 2001-02-19

観光都市の顔を持ちながら、一方で人口の高齢化と産業の低迷に悩む長崎市——ここを拠点に、全国へ羽ばたこうとしている1人のベンチャー経営者がいる。 14年前に長崎市内で産声を上げ、今や長崎市、福岡市、熊本市で約20店を展開するまでに成長した花屋「風花」の創業社長、石原和幸である。
著者
小島 友裕 遠藤 信綱 笹本 勇輝 石原 尚 堀井 隆斗 浅田 稔
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集 2014 (ISSN:24243124)
巻号頁・発行日
pp._2A1-X06_1-_2A1-X06_4, 2014-05-24 (Released:2017-06-19)

Several observational studies suggest that the infant vocalization towards language acquisition develops through interactions with caregivers. However, what kind of underlying mechanisms works and how caregiver's behavior affects on this process have not been made clear since it is very difficult to control the infant vocalization. In order to attack this issue, we built an infant-like vocal robot "Lingua" as a controllable vocal platform. Lingua has two features; infant-like voice and high articulation capability. The shape of its vocal tract resembles that of a 6-monthold infant based on the anatomical data, and this may contribute to the former. 7-DOFs for articulation in the tongue is realized by sophisticated design of linkage mechanisms inside miniaturized vocal tract for high capability of its articulation. Preliminary experiments showed that the robot succeeded in vocalizing almost the same fundamental frequency vowel-like utterances similar to that of an infant.
著者
藤井 聡
出版者
一般財団法人 運輸総合研究所
雑誌
運輸政策研究 (ISSN:13443348)
巻号頁・発行日
vol.7, no.3, pp.2-9, 2004
被引用文献数
2

<p>交通ネットワーク整備をはじめとする様々な交通政策を実施する際に近隣住民の合意が得られず,それ故にその政策を実施できないという局面は年々増加しているものと考えられる.こうした合意形成の問題に対処すべく,本稿では,社会的ジレンマ(藤井,2003)の理論的枠組を用いて社会状況を捉えることで,人々が特定の政策に対して合意する傾向を促進できる可能性を,社会心理学的アプローチに基づいて探る.特に,行政手続きに対する公正感(i.e. 手続き的公正)と行政に対する信頼の重要性を指摘するとともに,それらの高揚を目指すためには計画の修正可能性を担保すること,そして,計画上の誤りが明らかとなった場合には行政側の謝罪が決定的な役割を演ずることを理論的に指摘する.</p>
著者
田中 和明 小菅 昭一 神波 裕嗣
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.44, pp.229-230, 1992-02-24

ISO IRDS Service Interfaceは、情報溌源管理のための辞書システムに関する規格案である。現在、DISの郵便投票中であり、来年5月のオタワ会議後にIS化が予定されている。
著者
堀口 昌澄 上川路 宏 中西 清隆
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー = Nikkei ecology (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.161, pp.72-75, 2012-11

2010年の廃棄物処理法改正では、工事の下請け構造の頂点に立つ元請け業者に建設廃棄物の処理責任を一元化した。不法投棄を減らすのがそもそもの狙いだが、商品やサービスの提供に伴う小規模な工事で発生する廃棄物の扱いが複雑化する問題が浮上。これらの実態から事業者の注意点や廃棄物政策の在り方を議論してもらった。
著者
尾﨑 研一郎 馬場 尊 中村 智之 稲葉 貴恵 川島 広明 中島 明日佳 福井 友美 間々田 浩明 黒後 祐美 中里 圭佑 堀越 悦代 寺中 智 加藤 敦子 亀山 登代子 川﨑 つま子 水口 俊介
出版者
一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会
雑誌
日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.225-236, 2018-12-31 (Released:2019-04-30)
参考文献数
37

【目的】今回,病棟専属の常勤歯科医師,歯科衛生士が急性期病棟の看護師とリハビリテーション科が参加する肺炎予防システムを構築した.本研究では,急性期脳卒中患者に対する本システムの効果について,入院中の肺炎発症と退院時の経口摂取不能の観点から調査した.【方法】肺炎予防システムは病棟の全患者に対する看護師による口腔アセスメントと口腔衛生管理の標準化,歯科依頼手順,リハビリテーション科による摂食嚥下評価の情報共有からなる.対象は,当院に入院した脳卒中患者のうち,肺炎予防システム導入前の2012年4月から2013年3月に関わった234人(男性127人,女性107人,平均年齢72±13歳)と肺炎予防システム定着後の2014年4月から2015年3月に関わった203人(男性107人,女性96人,平均年齢74±11歳)とした . 診療録とThe Japanese Diagnosis Procedure Combinationデータベース,リハビリテーション科と歯科内で運用している患者臨床データベースより入院時の属性と帰結について調査し,導入前と定着後について解析を行った.【結果】定着後群は,導入前群よりも重度な症例が多かった.肺炎発症は,導入前群15%,定着後群8%であった.ロジスティック回帰分析において,導入前群の肺炎発症は定着後群の肺炎発症と比較してオッズ比2.70(95% CI 1.17―6.21, p=0.020)であった.肺炎予防システムのほかに肺炎発症と有意に関連したのは,入院時の意識レベルと,初回評価時の摂食嚥下障害の重症度であった.退院時の経口摂取可能例の割合については導入前群と定着後群の間で変化を認めなかったが,導入前群より重度であった定着後群に対し経口摂取の割合を減らさなかった.【結論】肺炎予防システムは,肺炎予防と経口摂取維持に効果が認められた.これは,急性期病棟の看護師,歯科,リハビリテーション科が,患者の状態を共有したうえで専門的介入ができたことによる結果と考えられる.
著者
横山 淳一 山本 勝
出版者
日本経営診断学会
雑誌
日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.79-84, 2010-02-15 (Released:2011-01-20)
参考文献数
4

本論文において,著者らは個人の生活習慣に関心を喚起するための生活行動記録システムを提案し,携帯電話で利用できるシステムのプロトタイプを開発した。生活行動記録システムは,食事や飲酒といった生活習慣に関わる行動について,利用者がそれらの行動を行う度にボタンを押すことで,時間および行動内容を記録するものである。本論文では,11名の大学生を対象に生活行動記録システムを利用する11日間の実証実験を行った。その結果,システム利用前と利用後で健康に対する関心および生活習慣に対して有意な向上が見られた。以上のことから,本システムが個人の生活習慣を見直すきっかけとなる有効性が示唆された。
著者
秋野 卓生
出版者
日経BP
雑誌
日経コンストラクション = Nikkei construction (ISSN:09153470)
巻号頁・発行日
no.737, pp.30-31, 2020-06-08

最近、元請けの会社が次のような通達を下請けに出す例をよく目にする。「現場入場前に検温し、37.5℃以上の熱がある場合には、現場に入場してはならない」「現場入場前に検温し、その結果を元請け業者の現場監督に報告しなければならない」。 検温情報の取…
著者
菊田 芳和 阪本 博
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.T1-T4, 1990-01-05 (Released:2009-06-19)
参考文献数
2
被引用文献数
1 1

酸化銅触媒中の金属銅,酸化銅(I),酸化銅(II)の分別定量法について検討した.XRD法を用いて,酸化銅(I)と酸化銅(II)との割合を求め,更に塩酸に対する可溶成分と不可溶成分とから金属銅と酸化銅との割合を求め,両者から3成分の割合を得た.これにより求めた値は,従来の湿式化学分析だけによる方法では得られなかった合理的な値を示した.