著者

松岡 弘明

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, pp.412-415, 2011-06-10 (Released:2014-09-01)

著者

小林 伸行 高野 正博

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.50, no.11, pp.1045-1050, 2010-11-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

10

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術後の機能性慢性疼痛(CPSP)は臨床的にあまり認識されていない問題である.数十年前には開腹術後のCPSPは明らかなイレウスの所見がない場合でも腹膜癒着による閉塞によるものと考えられていた.頻回の手術でより複雑化しポリサージャリーと呼ばれていた.不必要な手術を避けようという努力でこのような患者は減少してきた.CPSPの危険因子が調べられている.その中にはうつや不安などの術前の心理的因子が挙げられるが,報告によって結果はまちまちである.最も確かなのは術後の急性疼痛である.術直後の疼痛管理が慢性化の予防に有効と考えられている.しかし,一度CPSPが出現すると対策が困難で心身医学的配慮が必要となる.そこで,当科で経験した2症例を提示した.1例は心理的ストレスが身体化した典型的症例で,もう1例は器質的疾患を基盤に心理的因子が増悪因子となっていた症例である.しかし,患者がその相互関係を理解するのは困難であった.結論として心理的因子は必ずしもCPSPの危険因子とはされていないが,治療するには心理社会的配慮が必要なときがある.

著者

渡辺 恭良

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.21-25, 2007-01-01 (Released:2018-08-26)

参考文献数

9

著者

城一 道子

著者

五味 怜央奈 相澤 秀和 下川原(佐藤) 英理 山口 亨

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.859-865, 2019-10-15 (Released:2019-10-15)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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人同士の対話を円滑に長続きさせるための手法の一つとして,対話支援システムによる適切なタイミングにおける話題提示が有効である.システムは対話中のユーザの状態を定期的に観測し,状態に合わせて話題提示の可否を決定する.そのため本論文では,対話支援システムによる話題提示に向けて,話題提示を行なうタイミングの知見を得るために対話実験を行ない,生体的評価指標として対話中に取得した心拍変動から算出される交感神経と副交感神経のバランス値LF/HFについて解析した.

著者

権田直助 著

出版者

立志堂

巻号頁・発行日

1874

著者

山本 信一

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.597, pp.597_103-597_118, 2007-06-30 (Released:2011-09-28)

参考文献数

9

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日本は,少子高齢化が続く過程で,東京一極集中を強化しつつあり,地震・核テロ・鳥インフルエンザ等のリスクは,RMS社の調査等によれば,予想外に高まっているように思われる。日本の生保業界においては,核テロ等の可能性を考えた場合,昼間にビル単位でどれだけの付保がされているかを試算しておく必要もあろう。東京都の昼間人口調査(2000年)では,皇居も含めた千代田区の昼間人口密度は7万3千人/km2となっており,皇居を除いた人口密度は一層高く,丸の内再開発で,極度の集中化が一層進みつつある。これへの対応策としては,(1) ビル単位で,再保険への出再を検討する。(2) 約款の保険金支払免責条項に,テロ・地震を戦争その他の変乱と同様に,保険金削減の対象である旨,明記する。などが考えられるが,それ以外も含めた集積リスクの検討が必要であろう。

著者

酒井 兼司 只野 武 木皿 憲佐 木村 行雄

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.425-432, 1979 (Released:2007-03-29)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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犬の勃起および射精に対するdiethyldithiocarbamate(DDC)の影響について観察し,DDC投与時の申枢と生殖臓器および副性腺のモノアミンの定量を行なった.また,後部尿道圧曲線に対するDDCの影響も検討した.得られた成績は次の通りである.1)勃起および射精が正常な犬にDDC50,75,100mg/kgをi.p.投与した結果, 投与1時間後において,勃起は維持されたが射精は著明に抑制された,抑制された射精は投与8時間において, ある程度の回復傾向が認められ,投与24時間後において全例が回復した。2)DDC100mg/kg i.p.投与1時間後の脳内モノアミンを定量したところ, 尾状核においてnoradrenaline(NA)の,視床下部後部においてserotonin(5-HT)の有意な減少が認められたが,射精に重要といわれている脳領域でのモノアミンの変動は認められなかった.3)DDC100mg/kg i.p.投与1時間後,生殖に関与する腹部臓器中のモノアミンを定量したところ,副睾丸において,adrenalineおよびNAの有意な減少と5-HTの有意な増加が認められ,前立腺および後部尿道においてNAの有意な減少が認められた.4)後部尿道圧測定の1時間前にDDC100mg/kgをi.p.投与しておくと後部尿道内へ精液が分泌してくることを示すseminal emissionと,後部尿道の律道的収縮を示すejaculationによる圧の上昇は現われてこなかった.

著者

栗田寛 著

出版者

温故堂

巻号頁・発行日

vol.第12−14巻, 1887

著者

小出 淳司 山田 隆一 大石 亘

出版者

日本農業経営学会

雑誌

農業経営研究 (ISSN:03888541)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.1-12, 2018-10-25 (Released:2019-11-01)

参考文献数

10

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In this study, we develop a farm management model that incorporates the livelihood structures of African smallholders and their farming conditions. The model is based upon a comprehensive linear programming approach using smallholders’ farm and non-farm data collected in different agroecological zones of the Nacala Corridor, Northern Mozambique. With the model, we examine optimal crop combinations in each zone that maximize the total income among smallholders depending on their available resources and farm risks. The results suggest that upland crop diversification is effective in increasing the income in zones with relatively high production and market risks. The result also attaches importance to increasing the production of the most lucrative beans and tubers cultivated in each zone for livelihood improvement, as well as increasing the major food staples produced in order to achieve food self-sufficiency, especially among those with more than 1 hectare of farmland. Those with less than 1 hectare of farmland would also derive improved livelihood from expanding the cultivatable area, which is feasible considering actual land and labor availability. Given the current level of productivity, however, the next generation would face food shortages and farm economic decline as farmland area is reduced as a consequence of land division after inheritance. Further efforts should thus be geared toward evaluating productivity-enhancing cropping systems and technologies that reflect the relevant data into such a model as established in this study.

著者

大谷 隆一

出版者

The Iron and Steel Institute of Japan

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.66, no.14, pp.2106-2118, 1980-12-01 (Released:2009-06-19)

参考文献数

57

被引用文献数

3 5

著者

西田 佐知子

出版者

日本植物分類学会

雑誌

分類 (ISSN:13466852)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.137-151, 2004-08-31 (Released:2017-03-25)

参考文献数

22

著者

坂口 美佐

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.16-20, 2018-02-28 (Released:2018-03-16)

参考文献数

2

被引用文献数

1 2

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医療事故情報収集等事業は,医療事故の発生予防・再発防止を目的として,医療機関から医療事故情報やヒヤリ・ハット事例を収集し,集計・分析して,ホームページなどで広く情報提供を行っている.本事業では,集計結果や個別のテーマ分析を掲載した報告書を四半期毎に作成,公表している.また,特に周知すべき情報について,医療安全情報を毎月1回作成,提供している.医療安全情報No. 11(2007年10月)では「誤った患者への輸血」を取り上げ,輸血用血液製剤を接続する際に患者と使用する製剤の照合を最終的に行わなかった事例を紹介した.近年,輸血用血液製剤を照合する認証システムの普及が進んでいるが,輸血の間違いに関する事例は継続して報告されている.これらの事例には,認証システムがあったにもかかわらず発生した事例が含まれている.このため,医療安全情報No. 110「誤った患者への輸血(第2報)」(2016年1月)では,認証システムの使用が適切でなかった事例を取り上げ,再び注意喚起を行った.輸血における安全対策の一層の強化につなげるため,本事業の概要および輸血に関する情報提供について紹介する.

著者

徐 文輝 Xu Wenhui

出版者

金沢大学

巻号頁・発行日

2019

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博士論文要旨Abstract

著者

趙 立翠 Zhao Licui

出版者

金沢大学

巻号頁・発行日

2019

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博士論文要旨Abstract

著者

Hironori Tsuchiya Maki Mizogami Takahiro Ueno Kenji Shigemi

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)

巻号頁・発行日

vol.35, no.6, pp.988-992, 2012-06-01 (Released:2012-06-02)

参考文献数

26

被引用文献数

5 11

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The cardiotoxic effects of local anesthetics increase in cardiac ischemia which is characterized by the tissue pH lowering to 6.5 or less. Apart from the cardiac channel blockade, the membrane interaction has been referred to as another mode of their cardiotoxic action. By using biomimetic membranes, we verified the hypothesis that bupivacaine and lidocaine may increasingly interact with cardiac mitochondrial membranes under ischemia-like acidic conditions. Biomimetic membranes were prepared with different phospholipids and cholesterol to be unilamellar vesicles suspended in buffers of pH 7.4, 6.9, 6.4 or 5.9. Bupivacaine and lidocaine were reacted with the membrane preparations at cardiotoxically relevant concentrations and their membrane interactivities were determined by measuring fluorescence polarization. Both drugs interacted with 100 mol% 1,2-dipalmitoylphosphatidylcholine, peripheral nerve cell-mimetic and cardiomyocyte-mimetic membranes to increase membrane fluidity, although lowering the reaction pH from 7.4 to 5.9 decreased their membrane-fluidizing effects. In cardiomyocyte mitochondria-mimetic membranes containing 20 mol% cardiolipin, however, bupivacaine and lidocaine reversely increased their membrane interactivities at pH 5.9–6.4 compared with pH 7.4. Such increases were greater in anionic phospholipid membranes which consisted of substantial amounts of cardiolipin and phosphatidylserine. Positively charged bupivacaine and lidocaine would form ion-pairs with the negatively charged head-groups of anionic phospholipids under acidic conditions, thereby increasing the induced membrane fluidization. The mitochondrial membrane interactions depending on pH lowering may be, at least in part, responsible for local anesthetic cardiotoxicity enhanced in acidosis associated with cardiac ischemia.

著者

矢野 秀典 柚原 一太 浅沼 哲治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1400, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】我が国の高齢者人口は増え続け,平成26年10月現在で高齢化率も26.0%と過去最高となった。同時に虚弱高齢者も増え続け,要介護認定者は600万人を超えている。これら多くの虚弱高齢者に対して豊かな生活を支えるサービスを提供することは,医療・保健・福祉に携わる我々の使命でもある。高齢者の余暇活動に関しては,今までにも多くの調査が行われてきているが,それらの対象は,ほとんどが地域在住の健常高齢者である。虚弱高齢者を対象とした調査は非常に少なく,その詳細は明らかにされていない。本研究の目的は,要介護認定を受けているデイサービス利用者の余暇活動および旅行活動の詳細を明らかにすることである。【方法】東京都区内の5つのデイサービスを利用し,日常生活自立度判定基準ランクがIもしくはIIの92名(男性36名,女性56名)を対象とした。平均年齢は84.7(標準偏差6.5)歳,要介護度は,要支援7名,要介護1・2が61名,要介護3~5が24名であった。これらに対して,質問紙調査を実施した。調査項目は,体が丈夫な頃および現在に行っていた,または行っている余暇活動および現在の旅行活動とした。そして,男女別の余暇活動および要介護度別の旅行活動状況を集計,分析した。分析にはカイ二乗検定を用いた。統計ソフトは,SPSS Statistics 17.0を使用し,統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】体が丈夫な頃に余暇活動を行っていたものは男性36名(100%),女性54名(96.4%)であった。男性では,旅行35名,読書28名,ドライブ22名の順に多く,女性は,旅行50名,読書28名,裁縫・編み物38名の順であった。一方,現在の余暇活動では,男性が読書23名,旅行19名,園芸・庭いじり10名,女性が読書24名,旅行21名,裁縫・編み物および園芸・庭いじりがそれぞれ14名となっていた。また,現在旅行に出かけているものは,要支援4名(57.1%),要介護1・2:22名(36.1%),要介護3~5:13名(54.2%)と3群に差はなかった。旅行日程は日帰り,同伴者は家族,交通手段は自家用車がすべての群で最も多かった。旅行先は,近郊が,要支援4名(100.0%),要介護1・2:12名(54.5%),要介護3~5:5名(38.5%)と有意ではない(P=0.097)ものの要支援者に多い傾向が認められた。【結論】体が丈夫な頃には,男女ともにほとんどのものが余暇活動を行っていた。一方,要介護となった現在でも,多くのものが余暇活動を楽しんでいる実態が明らかになった。やはり,多くは屋内の静的活動が多かったものの,男女ともに屋外活動を主とする旅行が2番目に多く,旅行の特殊性が認められた。旅行活動に関して,対象者の運動機能低下が日程,同伴者,交通手段に影響を与えているものと考えられた。その一方で,旅行先を近郊としたものが要支援で極端に多かったことは,自分自身である程度移動可能なことが影響していたためと推察された。

著者

下園 寿秋

出版者

鹿児島県森林技術総合センター

巻号頁・発行日

no.14, pp.12-17, 2011 (Released:2012-12-06)

著者

蟹江 恵

出版者

日本農業市場学会 ; 1992-

雑誌

農業市場研究 = Agricultural marketing journal of Japan (ISSN:1341934X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.13-25, 2019-09