著者

伊藤 雅仁 篠嶋 友也 望月 祐志 秋永 宜伸 小杉 範仁

出版者

日本コンピュータ化学会

雑誌

Journal of Computer Chemistry, Japan (ISSN:13471767)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.132-135, 2019 (Released:2019-10-30)

参考文献数

22

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Transfer learning has attracted interests because of the reduction of training costs. We applied this technique to the analyses for visualized results of computational fluid dynamics (CFD) simulations on 2-dimensional wing models. The accuracy and cost reduction were addressed. Preliminary studies of generative network have been made as well.

著者

中牧 弘允

出版者

関西大学文化交渉学教育研究拠点(ICIS)

雑誌

東アジア文化交渉研究 別冊 (ISSN:18827756)

巻号頁・発行日

no.6, pp.63-75, 2010-07

著者

平田 真知佳 米山 直樹 M. Hirata Naoki Yoneyama

雑誌

臨床教育心理学研究

巻号頁・発行日

no.36, pp.41-50, 2010-03-25

著者

小野寺 謙 野呂 文行

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.1-13, 2006-05-31 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

3

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自閉性障害の小学生2名を対象に、見本刺激と比較刺激に対する反応分化手続きの導入が見本合わせ課題の獲得を促進するかどうかについて検討した。研究1では、児童1名に対して、絵-ひらがな単語間の見本合わせ課題に関して、反応分化手続きを導入した。その結果、比較刺激に対する反応分化手続きの導入が効果を示す一方で、見本刺激に対する反応分化手続きは促進効果を示さなかった。研究2では、児童1名に対して、カテゴリー弁別の課題において反応分化手続きを導入した。その結果、見本刺激と比較刺激の両刺激に対する反応分化手続きの導入によって、見本合わせが成立した。反応分化手続きの促進効果について、見本合わせ課題の下位スキルである、見本刺激の継時弁別および比較刺激の同時弁別の成立という観点から考察を行った。

著者

羽山 葵 児玉 英一郎 王 家宏

出版者

電気関係学会東北支部連合大会実行委員会

雑誌

電気関係学会東北支部連合大会講演論文集 平成29年度 電気関係学会東北支部連合大会 講演論文集

巻号頁・発行日

pp.78, 2017 (Released:2017-10-26)

著者

井奈波 良一

出版者

日本健康医学会

雑誌

日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.294-302, 2019

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<p>女性看護師の主観的幸福度に関連する職業性ストレスを明らかにすることを目的に,A総合病院の経験年数1年以上の女性看護師318名(年齢35.6±11.3歳)の自記式アンケート調査結果について分析した。職業性ストレスの把握には,新職業性ストレス簡易調査票の短縮版を使用した。対象者を主観的幸福度が「高い」,「中庸」,「低い」の3群に分け,多重ロジスティック回帰分析を行った。その結果,主観的幸福度が「高い」は,職業性ストレス要因の指標である「仕事の資源」の中の「仕事の適性」(オッズ比1.83),「同僚からのサポート」(オッズ比1.24),「家族や友人からのサポート」(オッズ比1.30)および「キャリア形成」(オッズ比2.54)の各得点が高いことに有意に関連していた(p<0.01またはp<0.05)。また,主観的幸福度が「高い」は,アウトカムでは,「活気」(オッズ比1.24),「家庭満足度」(オッズ比3.03)および「ワーク・エンゲイジメント尺度」(オッズ比1.05)の各得点が高いことに有意に関連し(p<0.01),「抑うつ感」(オッズ比0.87)得点が低いことに有意に関連していた(p<0.01)。以上のことから,経験年数1年以上の女性看護師の主観的幸福度が「高い」ことは,仕事の資源に有意に関連していることがわかった。</p>

著者

矢島 毅昌 ヤジマ タケアキ Takeaki Yajima

雑誌

立教大学教育学科研究年報

巻号頁・発行日

vol.53, pp.167-182, 2010-03-20

著者

金井 嘉宏

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.114-119, 2010 (Released:2015-12-14)

参考文献数

22

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本研究の目的は,自閉症スペクトラム傾向の高い大学生が低い者に比べてソーシャル・サポートを受ける可能性(知覚サポート)を低く認知しているかどうかを調べること,および自閉症スペクトラム傾向,知覚サポート,被害念慮と抑うつの関係を調べることであった。302名の大学生を対象に調査を行い,Autism-spectrum Quotientを用いて自閉症スペクトラム傾向を測定した。分散分析の結果,自閉症スペクトラム傾向の高い群は低い群に比べて知覚サポートが低かった。また,自閉症スペクトラム傾向の低い群では,知覚サポートが高いと抑うつが弱かったのに対し,自閉症スペクトラム傾向の高い群では抑うつに対する知覚サポートの効果がみられなかった。一方,自閉症スペクトラム傾向が高い群において,知覚サポートが高い場合には,被害念慮の程度によって抑うつ得点に違いがみられ,被害念慮が低ければ抑うつが弱かった。これらの結果は,自閉症スペクトラム傾向の高い大学生に対して,知覚サポートを高めることによって抑うつの減弱をねらうためには,被害念慮をアセスメントと介入の対象にすべきであることを示している。

著者

山田孝雄 著

出版者

宝文館

巻号頁・発行日

1943

著者

杉本 つとむ

出版者

早稲田大学国語学会

雑誌

早稲田日本語研究

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-12, 1994-03-25

著者

佐桑 健太郎

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2017, no.189, pp.189_33-189_48, 2017-10-23 (Released:2018-12-19)

参考文献数

46

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Why are some regions more peaceful than others? Some regions are particularly plagued by traditional power politics and political tensions, while the danger of war between major actors has significantly declined in other regions. The conventional literature would answer the question from a dyadic perspective—a region with many states with certain set of traits, such as democracy, should be peaceful. However, it is ultimately an empirical question whether the prevalence of power politics and conflict can be solely explained by the type of states and dyads in a region. I argue that the nature of international interactions is shaped by regional-level environment. Due to local security externalities, dyadic politics and conflict is dependent on conditions in a local neighborhood. More specifically, this study focuses on the role of regional-level alliance structure. A region can be situated in various types of alliance configuration depending on the climate of global geopolitics. I argue that conflict is unlikely in a region in which a global power establishes hegemonic domination through alliance ties with local states. The presence of an external global power dominating a region provides a local enforcement mechanism and reassurance for local states, which in turn reduces hostile interactions among local states. To examine how the regional-level conditions influence dyadic-level politics among local states, this paper empirical analyzes political events data (Integrated Data for Events Analysis) applying multilevel modeling, aiming at contributing to the literature by explicitly modeling the influence of regional-level variables on local politics beyond militarized disputes. Empirical analysis revealed that a regionally shared “patron” can promote peace between local states. However, the effect of regional hierarchy turned out to be indirect. Regional dominance structured by an external global power does not exert an overarching influence over an entire region by shifting the region-specific intercept. Rather, the regional-level global power domination in terms of defense pacts particularly influences powerful local states while not quite reducing hostility among minor local states. Thus, international conflict and hostility is indirectly constrained in a region under hegemonic domination by a global power. This study has empirically explored an argument that it is fruitful to go beyond a purely dyadic analysis of international conflict. The independent effect of a spatial environment means that even similar dyads may behave differently depending on the conditions surrounding them. It shows a need to reexamine some of the important findings about international conflict from a spatial perspective, taking into account macro-regional contexts within which states operate. Moreover, the introduction of regional contexts potentially would bridge a gap between quantitative studies of international conflict and area-specific studies.

著者

内藤 陽子

出版者

北海道大学大学院国際広報メディア・観光学院院生論集制作委員会

雑誌

Sauvage : 北海道大学大学院国際広報メディア・観光学院院生論集

巻号頁・発行日

vol.8, pp.45-56, 2012-03

著者

原岡 蓉子 圓岡 偉男 Haraoka Hideo Tsuburaoka Yoko 東京情報大学大学院総合情報学研究科 Graduate School of InformaticsTokyo University of Information Sciences

雑誌

東京情報大学研究論集

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.55-66, 2019-03-01

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2011年3月11日。宮城県牡鹿半島の東南東130kmの海底を震源とする、マグニチュード9.0の東北地方太平洋沖地震が発生した。震災後、「絆」という言葉がメディアに溢れ、東北の人々が助け合い、懸命に生きる姿がテレビで連日放映された。私たちは、この大惨事を、日本全体を覆う共通の問題として捉えなくてはならなかった。そのために私たちは、この「絆」のもと、被災者と連帯し、被災者/非被災者の区別を超えて、統一的に行動していくという姿勢を取った。しかし、「絆」は人と人とのつながりを築くという意味で「包摂」を実現していくものであると同時に、その包摂に入らない人、入れない人を作り出す。現に、震災時には、そのような排除の圧力がしばしば見られた。本稿は、震災後に日本社会に蔓延した絆について考察し、そのことから、包摂性と排除性という絆の両義性を明らかにする。

著者

渡辺 裕子

巻号頁・発行日

2019-06

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2016~2018年度科学研究費助成事業 基盤研究(C) 研究成果報告書課題番号 : 16K04177研究者代表者 : 渡辺 裕子

著者

富島 奈々子 田中 雅侑 金指 美帆 前沢 寿亨 藤野 英己

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】肥満は生活習慣病の重要な要因であり,社会問題になっている。肥満には低強度走行運動等の有酸素運動が代謝や体重軽減に有効で推奨されている。代謝向上にはミトコンドリア数増加やコハク酸脱水素酵素(SDH)活性の上昇,毛細血管新生等の適応があり,有酸素運動は代謝向上に好影響がある。近年,無酸素性エネルギー代謝が起こる高強度インターバルトレーニング(HIIT)でもミトコンドリア数の増加が報告されている(Hoshino,2013)。一方,継続的な運動後の血中乳酸値濃度が乳酸性作業閾値(LT)以下の低強度運動とLT以上の高強度運動が代謝に与える影響を比較した研究は皆無である。HIITは有酸素運動よりも代謝が向上するという先行研究(Laursen,2002)から,ミトコンドリア機能亢進には有酸素運動よりもLT以上の高強度運動の方が好影響ではないかと仮説を立て,低強度及び高強度走行運動がラットヒラメ筋の代謝及びミトコンドリア数に与える影響の検証した。【方法】5週齢のWistar系雄性ラットを対照群(CON群,n=8),低強度運動群(LI群,n=7),高強度運動群(HI群,n=7)の3群に分けた。運動介入としてトレッドミルを用いた走行運動を1日1回,週に5回の頻度で実施し,LI群では速度15m/分,継続時間60分間,傾斜0°,HI群では速度20m/分,継続時間30分間,昇り傾斜20°の運動を負荷した。運動後の血中乳酸値濃度は運動前に比べて,HI群でのみ有意な上昇を認めた。3週間の実験期間終了後,サンプルとして精巣上体周囲脂肪及びヒラメ筋を摘出し,湿重量を測定した。ヒラメ筋は急速凍結し,-80℃で凍結保存した。ミトコンドリア数の指標としてTaqmanプローブによるリアルタイムPCR法を用いてヒラメ筋のmtDNAコピー数を相対的に測定した。また,薄切したヒラメ筋横断切片を用いてSDH染色によりヒラメ筋のSDH活性を測定した。ATPase染色(PH4.3)で筋線維をType IとType IIAに分け,筋線維タイプ比とタイプ別筋線維横断面積(CSA)を測定した。アルカリフォスファターゼ(AP)染色により筋線維数に対する毛細血管数(C/F比)を測定した。全ての測定値の統計処理には一元配置分散分析とTukeyの多重比較検定を行い,有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】全ての実験は所属機関における動物実験に関する指針に従い,動物実験委員会の承認を得た上で実施した。【結果】体重はLI群及びHI群共にCON群に対し有意に低値を示したが,脂肪量/体重比はHI群がCON群及びLI群に対し有意に低値を示した。ヒラメ筋/体重比はLI群及びHI群と共にCON群に対し有意に高値を示した。筋線維タイプ比とCSAはLI群及びHI群共にCON群との有意な差を認めなかった。また,mtDNAはLI群がCON群に対し,HI群がCON群及びLI群に対し有意に高値を示した。C/F比も同様にLI群がCON群に対し,HI群がCON群及びLI群に対し有意に高値を示した。また,SDH活性は,Type IではLI群がCON群に対し,HI群がCON群及びLI群に対し有意に高値を示し,Type IIAではHI群がCON群及びLI群に対し有意に高値を示した。【考察】HI群ではmtDNA増加とSDH活性上昇,C/F比増加がLI群より有意であった。運動によるミトコンドリア数増加やSDH活性上昇が知られており,異なる強度の走行運動では強度が高いほどミトコンドリア新生及び酵素活性の上昇が示された。運動強度が高いほど酸素需要が増大するという先行研究(Sasaki,1965)から,酸素需要増大に適応するためミトコンドリア機能向上が促されたと考えられる。また,運動によるミトコンドリア新生や酸化的リン酸化酵素活性上昇に伴う酸素需要増大が毛細血管新生を促すことが報告(Suzuki,2001)されている。C/F比もLI群よりHI群で有意に高値を示したため,毛細血管新生に与える影響の違いは,HI群がミトコンドリア新生や酵素活性に与える影響の大きさが反映していると考えられる。また,CSAとタイプ比に有意な差が見られないことやHI群のみ脂肪が減少したことから,HI群では筋力増強効果はないがミトコンドリア内での脂肪酸分解が活性化され,LI群より脂質代謝が活性化したと考えられる。これらの結果から本研究ではLI群よりHI群でミトコンドリア機能が向上し,代謝亢進に効果的であることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】骨格筋の代謝活性の増加には低強度,高強度走行運動ともに有力な手段となるが,LT以上がより効果的であり,肥満の改善や予防に有効な手段となり得ることを示した点で意義があると考える。

著者

小林 誠 渡邊 定元

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会大会講演要旨集 第51回日本生態学会大会 釧路大会

巻号頁・発行日

pp.18, 2004 (Released:2004-07-30)

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北海道の黒松内低地帯には,日本の冷温帯域の主要構成種であるブナ(Fagus crenata)の分布北限域が形成され,以北(以東)の冷温帯域には,ミズナラなどの温帯性広葉樹と針葉樹とからなる針広混交林が広く成立している。この現在のブナの分布域と分布可能領域との不一致については,様々な時間・空間スケール,生態学的・分布論的研究アプローチによってその説明が試みられてきている。 植生帯の境界域においてブナや針広混交林構成種には,どのような生態的特徴,個体群の維持機構が見られるのだろうか?植生帯の境界域におけるこれら構成種の種特性を明らかにすることは,植生帯の境界域形成機構の解明に際して,重要な知見を与えるだろう。これまで渡邊・芝野(1987),日浦(1990),北畠(2002)などによって,北限のブナ林における個体群・群集スケールの動態が明らかになりつつある。本研究ではこれら従来の知見を基礎とし,最北限の「ツバメの沢ブナ保護林」における調査によってブナとミズナラの動態を検討した。 ツバメの沢ブナ林においてブナ林は北西斜面に,ミズナラ林は尾根部に成立し,両者の間には混交林が成立している。1986年に設定された調査区の再測定と稚幼樹の分布調査から,(1)ブナとミズナラの加入・枯死傾向は大きく異なり,ブナは高い加入率と中程度の枯死率で位置づけられたが,ミズナラは加入・枯死率ともに小さかった。(2)ブナの稚幼樹はブナ林内・ミズナラ林内においても多数見られ,ブナのサイズ構造からも連続的な更新が示唆されたが,ミズナラの稚幼樹はほとんど見られなかった。(3)ブナは調査区内において分布範囲の拡大が見られたが,ミズナラには見られないことなどが明らかになった。これらのことは,分布最北限のブナ林においてブナは個体群を維持・拡大しているのに対し,ミズナラの更新は少なく,ブナに比べ16年間における個体群構造の変化は小さいことが明らかになった。

著者

市川 富夫 辻 啓介 萩原 清和 津田 明子 山中 優美子

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.44-48, 1986-02-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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スクアレンを多量に含有する深海産サメ肝臓エキスが健康食品として市販されているが, 根拠となる作用機作については明らかにされていない部分が多い. スクアレン経口投与ウィスター系ラットの体重変化, 血清及び肝臓中の脂質濃度を測定した. 0.1ml及び0.5mlのスクアレンを41日間投与したとき, 体重増加量はコントロールに比べて小さかった. 血清中ではHDL-コレステロールの減少と過酸化脂質 (チオバルビツール酸反応陽性物質値=TBA値) の増加が認められ, 肝臓ではトリグリセリド, リン脂質, TBA値の増加が見られた. 0.1ml, 0.5ml投与時における見かけの吸収率は50%前後であった. 肝臓中のスクアレン量は投与量に比例して増加した. 以上のことからスクアレンは吸収され, 体内において脂質代謝に影響を与えていることが推測された.

著者

八谷 まち子

出版者

九州大学法学部政治研究室

雑誌

政治研究 (ISSN:02898357)

巻号頁・発行日

no.43, pp.1-51, 1996-03

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The term principle of subsidiarity has been adopted as a basic principle underlying the European Union and is explicitly included in the Treaty on European Union (Preamble, Article B, Article G3b). Its central idea is expressed as "decisions are taken as closely as possible to the citizen" (Article A). In other words, "the Community shall take action only if the objectives be better achieved by the Community" (Art. G3b), the idea of which has always been present in the treaties preceding the one on European Union. Why, then, has the principle been explicitly taken up at this stage of the European integration ? Why is it referred to, particularly after the first Danish referendum in 1992, as if it were deus ex machina appeasing the critics of the actions of the European Community ? The answers may be found in the prevailing conditions of the European integration and the changes such integration brought to the conventional domains of competences of local, national and supranational administration. In an attempt to clarify the concept of subsidiarity, I first explore the usage of the term by the former President of the Commission, Mr. J. Delors, for he may be considered as an ardent advocate of the principle in the Community ; I then examine the two contrasting arguments about the future of the Union in the light of subsidiarity. Concrete examples e.g. the regional policy of the EU, etc., suggest that there is an increasing influence of the EU within both national and local governments. From these studies, I suggest that the Union's competence has expanded since the Single European Act (SEA) to the point where it causes conflicts with the conventional national competences. Furthermore, the EU has now become more visible to ordinary European citizens, who had rarely felt involved in the integration process before, and who have begun to question the relevance of this to their daily lives. It is in order to counter this prevailing attitude that the Commission has emphasized the principle of subsidiarity avoiding the integration by "benign despotism" and working towards "an ever closer union". The Commission has prepared documents discussing the application of the principle. However, the arguments, so far, tend to be defensive and technical. This is perhaps an inevitable consequence of the on-going process of integration with only rather indistinctly defined goals. Yet, despite the ambiguous character of subsidiarity, the principle can clearly be seen as having great potential for developing a new form of democracy. In order to follow and practice the central idea of subsidiarity, the opinions of various groups of citizens must be channeled into the decision making process. Only in this way can the needs of such groups be adequately met and the appropriate level for decision-making be identified that is "as close as possible to the citizen". This may lead to reorganization on a large-scale and greater political empowerment of the citizens of Europe, who would then have greater transnational ties and common interests. Such a structure may gradually evolve into a democracy no longer constrained within a nation state.

著者

昇 秀樹

出版者

地方財務協会

雑誌

地方財政

巻号頁・発行日

vol.39, no.12, pp.4-12, 2000-12

著者

長崎 彩 小林 謙太郎

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.37, no.Special, pp.S233, 2015-05-01 (Released:2016-10-29)