著者

黒崎 竜也 古関 俊介 野口 健太 茨田 大輔 川田 重夫 Ogoyski A. I. Ma Y. Y. Barnar J. J. Logan B. G.

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.67, 2012

著者

阿部 怜奈 秋本 高明

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.309, 2015

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人位置計測システムを利用して外出しようとする高齢者などを検出し,介護者に通知することや,ロボットなどが話しかけたりするなどしておだやかに高齢者の外出を防止することができるようなシステムの研究について述べる.これまでの研究で,人位置計測システムで検出した部屋の中にいる人の位置を比較し,出入口付近にいれば警告文を出す機能を作成した.今後,ロボットなどを使った外出防止手段の機能について研究開発を進める予定である.

著者

佐藤寒山著

出版者

秋田書店

巻号頁・発行日

1971

著者

細田 昌良 小松 敏美 松下 美幸

出版者

Japanese Society for Infection Prevention and Control

雑誌

日本環境感染学会誌 = Japanese journal of environmental infections (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.140-144, 2008-05-23

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流行性角結膜炎(EKC)は接触伝播し,しばしば院内感染を引き起こす.2006年7月から9月に眼科病棟のない当院でEKCが流行した.入院患者4名,職員2名,外来患者7名の計13名の発症があり,当院感染対策委員会は,アウトブレイクと判断した.院内の対策として,感染者の隔離,患部処置法の指導,環境の消毒などの接触感染対策の強化を行い,感染職員には出勤停止を指示した.更に,職員全員への啓発を目的に,院内へのポスター掲示や警告文書回覧を行った.EKC患者が発生した特別養護老人ホームへは当院の認定ICDが,接触感染対策と新規EKC発症の監視を指導した.また,院外の発症に対しては,地域内の保育園がEKC感染の媒介になっている可能性があり,当院から当該保育園へ患児の登園停止や集団生活での接触感染対策を指導した.更に,家庭内や教育現場での感染拡大を防ぐために地域社会全体への啓発活動を実施した.行政保健師を中心にEKCへの啓発番組を制作し,地域内ケーブルテレビで2週間放映した.これらの対策の結果,院内・院外ともEKC流行は終息した.行政と地域メディアの協力を得た,地域社会へ向けた感染対策は有用であった.感染制御に携わる医療従事者は,地域社会での感染対策活動にも指導的立場で臨むことが必要である.<br>

著者

髙橋 寛治 糟谷 勇児 真鍋 友則 中野 良則 吉村 皐亮 常樂 諭

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.808-822, 2018-10-15

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Sansan(株)はクラウド名刺管理サービスを提供している.現在のデータ化精度は99.9%であり,ビジネスユースに耐え得る名刺読み取り精度を実現している.OCRのみではこの精度を実現できず,クラウドソーシングを活用することで高精度と低コストを実現している.本稿では,高精度かつ低コストなデータ化のためのクラウドソーシングの取り組み事例を紹介する.具体的には,(1)スパムワーカと疑われるワーカに対して,警告文を表示することで入力精度を89.4%から91.1%(入力ワーク時)に向上することができること,(2)報酬を2,3倍にした際の作業量の増加率が,それぞれ13.7%,31.8%(選択ワーク時)と必ずしも2,3倍にはならないことが分かったこと,(3)ワークの完了条件を2人のワーカの結果がマッチした時点と3人のワーカの結果がマッチした時点で変えた際に,入力精度に大きな差が見られなかったことなどを報告する. これらは既存の研究で報告された内容から逸脱するものではないが,実際の事業での応用において具体的な数値を元に報告したものとして有用な事例研究である.

著者

相原 剣

出版者

明治大学文芸研究会

雑誌

文芸研究 : 明治大学文学部紀要 (ISSN:03895882)

巻号頁・発行日

no.120, pp.161-173, 2013

著者

宮地 恵美 中内 涼子 鈴木 弘美 高橋 佐智子 宮島 雄二

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.39, 2006

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<B><緒言></B>病院における小児の事故としてはベッドからの転落が圧倒的に多く、転落防止指導は非常に重要である。当病棟では、小児病棟の安全管理として、成人用ベッドとは異なる、四方に柵のついたサークルベッド(以下、高サークルベッドとする)を使用し転落防止に努めている。入院時のオリエンテーションでは、付き添い者に口頭で指導を行い、転落注意の警告文を表示したり呼びかけているが、転落は絶えず発生している状況である。今まで以上に具体的な対策を立案し、実施する必要性を感じた。<BR><B><目的></B>転落防止対策としての写真付きシートを作成し、それを用いて付き添い者への指導を行うことで、付き添い者の意識向上を図り、転落件数を減らす。<BR><B><方法></B>高サークルベッドの使用が必要な、付き添い者のいる0-4歳の入院患児を対象に、従来の指導方法:A群と、写真付きシートを使用した指導方法:B群での転落件数の比較検討と、アンケートによる付き添い者の意識調査を行った。写真付きシートは、乳児の人形を用いて、ベッド柵を正しく使用しないことで今にも転落しそうになっている状況や実際に転落してしまった場面の写真を載せた。入院時に持参して説明後、ベッド柵にかけ、退院時に回収した。付き添い者へのアンケートは、自由意志でありプライバシーは守られる事、同意を頂けなかった場合でも治療に影響しない事を記載し、倫理的配慮に努めた。各120例ずつ回収した。<BR><B><結果></B>転落件数は、A群延入院患者数3003人中9件(1件/334人)から、B群延入院患者数2968人中2件(1件/1484人)と有意に減少した。意識調査に関する質問内容については、「入院中注意してベッド柵を一番上まで上げていましたか」に対して、A群:できた39例(33%)・中段までしか上げていなかった21例(18%)・できなかった60例(49%)、B群:できた41例(34%)・中段までしか上げていなかった27例(23%)・できなかった52例(43%)で、有意差は認めなかった。「入院中、何を見て(聞いて)ベッド柵を一番上まで上げておこうと思いましたか(複数回答可)」については、A群:看護師の説明41%・柵についている警告文33%・掲示板に貼ってある警告文11%・看護師の声かけ8%、B群:看護師の説明31%・写真付きシート24%・柵についている警告文23%・掲示板に貼ってある警告文7%・看護師の声かけ9%であった。<BR><B><考察></B>写真付きシートを用いた転落防止指導で、小児の転落事故が有意に減少した。付き添い者が、実際に転落する場面の写真を見ることで、視覚的に危険性をイメージすることができたと考える。また、入院中常にベッド柵に写真付きシートを掲げ、付き添い者の目に留まるようにしたことで、転落防止について常に意識を持つことができ、付き添い者が代わった場合も転落防止の意識付けになったと考える。意識調査から「柵についている警告文」「看護師の説明」も有効であることが伺え、視覚的な指導方法と組み合わせ、看護師が声かけを繰り返すことも事故防止に有効であった。今後の課題として、今回の取り組みのような視覚的に効果のある説明や指導を十分に行っていくと同時に、小児病棟の入院患児の幅広い年齢層に対応できるような具体的な指導を考えていきたい。

著者

高西 淳夫

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.118, no.1, pp.5-8, 1997-12-20 (Released:2008-04-17)

参考文献数

16

著者

井口 富夫

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.599, pp.59-60, 2007

著者

阿部 純

出版者

都市出版

雑誌

東京人 (ISSN:09120173)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.55-57, 2014-03

著者

内海 寧子

出版者

関西大学

雑誌

史泉 (ISSN:03869407)

巻号頁・発行日

no.101, pp.1-15, 2005-01

著者

岩坪 充雄

出版者

秋田書店

雑誌

歴史と旅

巻号頁・発行日

vol.26, no.11, pp.166-169, 1999-07

著者

松村 恵司

出版者

独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究は、全国の和同開珎出土遺跡(784遺跡、出土総数6362点)の正確な分布図を古代の国単位に作成し、駅路、駅家、国府などとの位置関係から、和同開珎出土遺跡の性格を探り、古代銭貨の流通が都城と畿内周辺国に限られたとする従来の通説的理解の検証を試みた。その結果、出土遺跡が駅路沿いに分布する傾向が明確になり始め、畿外における銭貨流通が駅路沿いに展開した可能性が高まった。また、藤原宮出土の木簡の分析を通して、和同開珎の銀銭1文が銅銭10文の価値であることを明らかにし、江戸時代から続く銀・銅銭の法定比価をめぐる論争に終止符を打つことができた。

著者

大西 恭子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.340-351, 2016-09-30 (Released:2016-10-31)

参考文献数

24

被引用文献数

4 5

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本研究では, 一般的な学生の学業領域に固有の知覚された無気力について探索的な検討を行った。研究1では, 学業領域固有の無気力状態測定尺度(PASS-A)を作成し, 学業への取り組みの実際との関連から妥当性を検討した。研究2では, スチューデント・アパシーと抑うつとの相関から作成した尺度の特徴を検討し, クラスタ分析を用いて学業領域固有の知覚された無気力を類型化した。2つの研究の結果, 労力回避, 葛藤, 達成非重視という3つの知覚された無気力と, 無気力群, 低無気力群, 中間群, 達成非重視低群という4つの群が得られた。達成非重視は, これまでの無気力研究では検討されていないものである。その特徴は無気力的な行動が狭い範囲にとどまり, アパシー的な感情を感じることも少なく, 病的なモラトリアムではなく, アイデンティティの確立にむけて将来を考えている状態であることが示された。一方で学業課題の達成を非重視できない一群の学生は病的なモラトリアムの状態に固着しており, アイデンティティの確立に課題を抱きやすいことが示唆された。

著者

尾高 煌之助 劉 怡伶

出版者

岩波書店

雑誌

経済研究 (ISSN:00229733)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.133-142, 1999-04

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戦前期台湾の工産統計に付随して集計された工員統計は,工場に働く工員のほかに家内工業の工員と副業者を包含するとの解釈にたち,これに工場統計から得らる職員,技術員,その他の従業員の数値を加えて,工業の全雇用統計(推定)とする.これに鉱業と公益業との雇用を加え,戦後の雇用センサスの該当数値と連結すれば,第二次産業の雇用動向が明らかになる.これと同産業の実質付加価値生産高とを組合わせて,平均実質労働生産性の変動を観察する.A new manufacturing employment series of manufacturing employment in pre-WWII Taiwan has been estimated from annual surveys of industrial outputs. The authors claim that the differences between this new series and those reported by factory statistics constitute (1) workers in cottage industries and (2) those economically dependent and yet partially engaged in manufacturing. The series has then been merged with the numbers of office and other employees in manufacturing and of mining and utility workers, to from employment statistics in the "secondary" sector for 1929-66. Average real value-added labor productivity in the said sector has been computed by combining the series with the corresponding, earlier-estimated value added figures.

著者

長尾 竜一 関 曠野

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.17, no.12, pp.p128-145, 1989-11

著者

関曠野著

出版者

北斗出版

巻号頁・発行日

1996

著者

関曠野著

出版者

窓社

巻号頁・発行日

1997

著者

関曠野著

出版者

青土社

巻号頁・発行日

2011