著者

江藤 一洋

出版者

東京医科歯科大学

巻号頁・発行日

1971

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博士論文

著者

栗原敏研究代表

出版者

[栗原敏]

巻号頁・発行日

2003

著者

平井 岳根 村尾 俊裕 Brito Manuel E. 鳥山 素弘 神崎 修三

出版者

公益社団法人日本セラミックス協会

雑誌

日本セラミックス協会学術論文誌 : Nippon Seramikkusu Kyokai gakujutsu ronbunshi (ISSN:18821022)

巻号頁・発行日

vol.110, no.1284, pp.784-788, 2002-08-01

参考文献数

22

被引用文献数

1

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α'-SiAlON containing Sr, having a large ionic radius, was obtained by hot-pressing. Sr was accommodated in α'-SiAlON in conjunction with Y. The effect of adding Sr to Y-α'-SiAlON on thermal conductivity and mechanical properties was studied. Thermal conductivity decreased from 11.9 W/m・K to 6.2 W/m・K with increasing addition of Sr, due to increasing of phonon scattering both in the lattice and at the grain boundary. Bending strength increased from 460 MPa to 860 MPa with increasing addition of Sr. The increase in bending strength can be associated with grain size refinement and fracture toughness. Fracture toughness also increased with increasing addition of Sr.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[2],

著者

澤田 秀夫

出版者

日本学術会議 「機械工学委員会・土木工学・建築学委員会合同IUTAM分科会」

雑誌

理論応用力学講演会 講演論文集 第56回理論応用力学講演会

巻号頁・発行日

pp.65, 2007 (Released:2007-07-18)

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矢の飛翔に直接関与する空力特性を知るため、JAXA 60cm磁力支持天秤装置を用いて、直径10mm長さ750mmと極めて細長く、頭部のみが異なる2種類の軸対称物体の抗力、揚力、ピッチングモーメントを、風速7m/sから40m/sまでの範囲で測定した。その結果、円錐頭部を持つ極長物体では境界層遷移に伴う抵抗係数の急増、総流翼型に観られる低抵抗状態も観測できた。また、鈍頭円柱の場合には直径を基準長にしたレイノルズ数で5000から25000までの抗力係数は単調な依存性を示すことが確認された。計測データの合理性から、磁力支持天秤装置を用いることで、矢の様な極めて細長い物体の空力測定が可能であることが判った。

著者

藤野 健

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 Supplement

巻号頁・発行日

vol.23, pp.117, 2007

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【はじめに】立位を安定的に取り得る哺乳類が知られるが、殆どは極く短時間を除き自発的な歩行はしない。ヒトの祖先が如何に二足歩行を開始したのか、どの様なlocomotor habitat 或いはpositional behavior がその前適応として必要だったのかを考察する場では、この様な「立つ」と「歩く」の違いは何か、そしてこの違いをもたらす形態・機能的要因は何かを解明する事は有意義と考えられるが、この視点での研究は進んでいない。今回、シロテテナガザル及びレッサーパンダの動作をビデオ撮影し、骨格形状と併せ、ヒトの二足歩行能獲得に関するブラキエーション仮説を再検討したので報告する。<br>【材料と方法】高知県下の或る動物園にて2種をハイビジョン撮影し、レッサーの立位及び懸垂動作についてはTV放映された映像を参考にした。また2種の全身骨格像を参考にした。<br>【結果】テナガザルは活発なブラキエーション(腕渡り)の合間、時々地面に降り立って二足歩行を行う。ロープ渡りでは、姿勢を立てて前肢を交互に進めて上のロープをたぐり、後肢で二足歩行をして下のロープを渡る。一方レッサーは滑らかな動作で木登りを頻繁に行い、自発的に立位を取るが歩かない。懸垂(静的ぶら下がり)も行い、前肢の伸展度は高いが腕渡りは観察されない。<br>【考察】2つの動物の樹上並びに平坦地での動作性状の比較から、腕渡りvs.懸垂姿勢、二足歩行vs. 静止立位なる対位的、動静の組み合わせで1つの理解が可能である。この対比概念と骨格像の比較から、ヒト型 bipedalism がそもそも「前肢の歩行」であるまさに腕渡りに同期しての「下半身」の運動様式に由来することが強く示唆され、腕渡りに伴う胸郭並びに骨盤の、他に類例のない、体長軸周囲に関する左右交互の回転運動、並びに胸郭と骨盤の横幅の拡大こそがヒト型「歩く」の前適応条件であると考えた。

著者

大島 康宏 矢田 脩

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

蝶と蛾 (ISSN:00240974)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.297-302, 2005

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Eliot (1969)によって認められたミスジチョウ亜族の属Pantoporiaに含まれるオーストラリア区固有のPantoporia venilia (Linnaeus, 1758)を, 特に雌雄交尾器の形態によって再検討した.その結果, P. veniliaは, Igarashi & Fukuda (1997)によって報告された特異な幼虫の形態と寄主植物に加えて, 成虫の形態に今まで知られていない注目すべき特徴を持つことが見出された.これらの形態ならびに生態的特徴はPantoporiaに近縁と言われているLasippaやこれらの属を含むNeptinaの他の諸属である, Neptis, Phaedyma, Aldaniaと比較してもきわめて特異なものであり, 本種をNeptinaにおける独立の属として扱う十分の資格があると考えられた.Scudderは, 1875年に本種をすでに属Acca Hubner, 1819のタイプ種として指定しているので, 本種を模式種とするAcca Hubner, 1819を復活し, 本種に対してAcca venilia (Linnaeus, 1758)の学名を使用することを提案する.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[85] 書物錦絵之部,

著者

大町 達夫 紺野 克昭 遠藤 達哉 年縄 巧

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1994, no.489, pp.251-260, 1994

被引用文献数

20

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常時微動にレイリー波が多く含まれていることを前提に, 微動の水平動と上下動の振幅比を用いて地盤の卓越周期を推定する上で障害となっていた幾つかの問題点を理論的に解明するとともに, 常時微動と表面波との関連性を明らかにした. それに基づいて多層地盤の卓越周期の簡便な推定手順を具体的に提案した. 最後に, 東京都区内の全中学校を測定点とする常時微動を実測した結果を用いて東京都区部の周期マッピングを行い, 既往のマップと比較して提案の実用性を実証した.

著者

知念 渉

出版者

神田外語大学

雑誌

神田外語大学紀要 = The Journal of Kanda University of International Studies (ISSN:09175989)

巻号頁・発行日

no.30, pp.299-318, 2018-03

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論文

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[27] 〔第三輯〕 十五 中 盗物怪敷品取扱候部 盗物并不正之品と不存買取又者売払遣し候類,

著者

高橋 豊蔵

雑誌

Research papers J

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-29, 1986-11-15

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1. 序論 この小論は, イギリスおよびアメリカにおける貨弊価値変動会計についてとりあげたものである。2. イギリスにおける貨幣価値変動会計2. a第二次世界大戦後のインフレーション会計イギリスにおいては、第一次世界大戦 (1914〜1918) 後はドイツ フランスアメリカの場合と異なり物価指数は上昇したものの1920年を頂点として急速に下落しはじめ1932年には戦前を下まわったためインフレーションに関する文献もあらわれなかった。しかし、第二次世界大戦 (1939-1945) 後は, インフレーションの影響を大きく受けたためインフレーション会計の多くの文献をみることとなった。それは次のごとくである。1945年の所得税法ICAEW (The Institute of Charterd Accountant in England and Wales) の勧告書12号 (1949) ICAEWの勧告書第15号 (1952年) これらの共通点は固定資産と棚卸資産をその中心に置いている点にある。ACCA (The Association of Certified and Corporate Accountants) の「貨弊購買力の変動と会計 (1952)」では取替価格についてとりあげている。2. bサンデランズ, レポート (1975) 本報告書においてはカレントコスト会計を提唱し, 一般物価変動会計を否定したことから、イギリスのインフレーション会計の基本方向は一転することとなった。2. c現在原価会計 これを計算例によって示したのが現在原価会計でサンデランズレポート第12章と第13章によっている。その後1976年に組織されたモーペス・グループのED (exposure draft) 18号の発表とそれに対する批判, ついで会計基準報告委員会は (1) ハイド委員会による簡潔な暫定ガイドライン (1978年から上場会社に適用) と (2) モーペス・グループによるかなり簡素化し、また公表物価指数の使用と従来の財務諸表を重視する改定恒久基準 (1979年から大企業に適用) の2本立で臨んでおり、この両方式のカレント・コストによる修正は (1) 減価償却と (2)在庫評価格益の2項目に限り, さらに (3) の貨幣項目の修正は議論の余地があるというのが実情のようであり, この (3) についての結論がでるのには多くの時間を要することが予想される。3. アメリカにおける貨幣価値変動会計3. aインフレーション会計の現状アメリカのインフレーション会計研究の展開過程は2つの系譜に分けられる。第1の系譜は3bでとりあげる一般購買力修正会計であり, 第2の系譜は, 3cでとりあげる取替原価会計である。3. b一般購買力修正会計 イギリスのインフレーション会計については第一次世界大戦 (1914〜1918年) 後には文献にみるべきものがなかったが, アメリカにおいてはスウイニーによる研究が1927年以降, 多くの諸論文となって示された。そして1936年にこれらの成果をまとめた Stabilized Accounting として発表されたのである。スウイニーはアメリカにおけるインフレーション下において名目貨幣計算がもたらす経済的矛盾によって生じた計算的混乱を避けるため, 企業は一般購売力の維持とその拡大を図るため, 一般物価指数を安定物価基準にとって貨幣価値変動を考慮した場合の純損益を計算し, もって経営の指針とすべきだとしたのである。しかし, スウイニーの研究は当時引続き試みられなかった。だが1974年に至ってFASBC (財務会計基準審議会) が, 「一般購買力単位による財務報告」を発表したのを始めとした諸論文によって, 一般購買力単位による会計情報が実際に適用される段階に進むかにみられていたのである。3. c取替原価会計 第2の系譜である取替原価会計についてはE.O.エドワーズとP.W.ベルによる「意志決定と利潤計算」(1961年) がまずあげられるが, 1976年3月に, SEC (証券取引委員会) は会計連続通牒190号で、同年12月25日以降に終了する事業年度から一定の規模の企業に対し, 特定項目の取替原価法の開示を義務づけた。したがって取替原価会計が, SECが取替原価に関する情報を一部の特定項目に限定しているが開示させる方向に動いたことは, SECがこれまで取得原価主義会計を制度的に実施してきただけに, アメリカの公表財務諸表制度がこれを契機として転換する可能性を示唆しているかにみえる。

著者

[紫式部] [著]

巻号頁・発行日

vol.[27], 1600

著者

徐 丙鉄 安部 保海 道上 達広

出版者

近畿大学工学部紀要

雑誌

近畿大学工学部紀要. 人文・社会科学篇 = Annual report, Kinki University Faculty of Engineering (ISSN:03894606)

巻号頁・発行日

no.45, pp.1-22, 2015-12-21

著者

ベッティオール G 中村 喜美郎

出版者

イタリア学会

雑誌

イタリア学会誌 (ISSN:03872947)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.103-115, 1978

著者

Hiroto Takenaka Mitsuhiro Kamiya Junya Suzuki Kasuri Nishihama Atsuki Ito Kunihiro Furuta Keita Yokochi Shuntaro Hanamura Hirokatsu Hanamura

出版者

The Japanese Society of Physical Fitness and Sports Medicine

雑誌

The Journal of Physical Fitness and Sports Medicine (ISSN:21868131)

巻号頁・発行日

vol.6, no.5, pp.349-354, 2017-09-25 (Released:2017-09-29)

参考文献数

16

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The purpose of this study was to compare the lumbar lordotic angle (LL) and pelvic tilt angle (PT) in the simple modified Thomas test (SMTT) position with LL and PT in the Thomas test (TT) position. Participants (n = 20) were between the ages of 23 and 39 and had no history of trauma. LL and PT were measured by X-ray radiographs under three conditions: the SMTT position, TT position, and supine position. At the same time, the distance between the examination table and the popliteal fossa was measured with a ruler. These measurements were compared by one-way analysis of variance. LL (14.6 ± 6.7 degrees [°]) in the SMTT position was significantly lower than in the TT position (18.6 ± 6.6 °) (p < 0.01). PT (33.5 ± 7.6 °) in the SMTT position was significantly higher than in the TT position (31.3 ± 6.9 °) (p < 0.05). The distance between the examination table and the popliteal fossa in the SMTT position (100 ± 37.7 mm) was significantly higher than in the TT position (73.5 ± 27.4 mm) (p < 0.01). These results suggest that LL and PT in the SMTT position are easier to assess than those in the TT position.

著者

宋祝穆撰

出版者

八尾勘兵衞刊

巻号頁・発行日

vol.[55], 1666

著者

by Sir Arthur Pickard-Cambridge

出版者

Oxford University Press

巻号頁・発行日

1988

著者

David Freedberg

出版者

University of Chicago Press

巻号頁・発行日

1989

著者

樋口 直

出版者

亜細亜大学法学研究所

雑誌

亜細亜法学 = Asia University Law Review (ISSN:03886611)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.157-195, 2017