出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.56-60, 2019-01-01 (Released:2019-01-01)

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[47] 第七十一ノ下 附録 弐之冊,

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.53-55, 2019-01-01 (Released:2019-01-01)

著者

高橋 晴子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.52, 2019-01-01 (Released:2019-01-01)

著者

永井 昌史

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.50, 2019-01-01 (Released:2019-01-01)

著者

佐藤 貢司 青木 文男 芝﨑 克一 土田 哲平

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.43-46, 2019-01-01 (Released:2019-01-01)

---

高齢化社会を迎えた日本においては,就労人口の減少や都市部と地方における地域格差など「人」を中心とした多くの課題がある。食料自給率の低い日本では一次産業は重要な産業であり従事する人の確保のために効率化や高収益化が求められている。近年の漁業においてはマグロなど養殖技術が検討され,高収益化を目指した新たな取り組みもされている。本稿では特許分析を中心とした情報分析を用いて今後の養殖において必要となる技術の推定を試みた。個体判別のための誘導や個体に傷をつけない捕獲技術なども必要であると推定された。

著者

橋間 渉

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.10-15, 2019-01-01 (Released:2019-01-01)

---

独立系調査会社のサーチャーとして求められる能力は,基本となる特許の情報検索能力のみならず,ヒアリング力や提案力など多岐に渡る。サーチャー育成にあたっては,段階的に経験を積んでもらい,周囲のサーチャーとディスカッションを行い,互いの考えの共有を図っていく。サーチャーのキャリアパスは一義的に決まるものではないと著者は考える。キャリアパスはサーチャー自身の強みを活かせるものが好ましい。クライアントや業界に求められるものが何であるかを捉え,鍛錬し,サーチャー自身がどの様なサーチャーになるのかを思い描く事が,サーチャーのキャリアとなり,組織の総合力に繋がって行く。

著者

山﨑 久道 長田 孝治 佐藤 京子 戸塚 隆哉

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.2-9, 2019-01-01 (Released:2019-01-01)

著者

南山 泰之

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.1, 2019-01-01 (Released:2019-01-01)

---

2019年初の特集は「インフォプロのキャリアパス」です。インフォプロの「働き方」や「人材育成」というテーマは,弊誌でも度々特集を組んできており,近年では2016年12月号に「インフォプロの仕事術」,2017年8月号には「図書館の人材育成」について取り上げました。INFOSTA界隈では日常的に使われる言葉であり,インフォプロとはどういう人か,何らかのイメージをお持ちの方も多いと思います。しかしながら,インフォプロは「情報専門家:Information Specialist」とどう違うのでしょうか。また,客観的には何をもって「インフォプロになった」と言えるのでしょうか。INFOSTAでも度々シンポジウム等で議論を重ねておりますが,未だに統一的な見解は生まれていない,と言わざるを得ないようです。しかしながら,Googleの登場,AI技術の進展などを背景に,従来までの検索技術者や図書館員などの役割が変容せざるを得ない中,「インフォプロ」を再定義しその専門性をもって情報を発信することは,今後もインフォプロであり続けるために急務と言えるのではないでしょうか。このような問題意識のもと,今回の特集では従来の「インフォプロのような人」の枠組みだけではなく,より広範な「様々な情報専門職のキャリアパス」という視点から現在の「インフォプロ」の全体像を外延的に素描することを試みています。具体的には,背景の異なる5名の方々:1)サーチャー(アズテック株式会社 橋間渉氏),2)アナリスト(旭化成株式会社 和田玲子氏),3)システムベンダー(あるいはシステム・ライブラリアン)(株式会社ブレインテック 関乃里子氏),4)サブジェクト・ライブラリアン(ミシガン大学 横田カーター啓子氏),5)アーキビスト(アーカイブズ工房 松崎裕子氏),にご執筆をお願いし,ご自身や有識者,あるいは職場でのバラエティに富んだ経験を寄せていただいております。さらに,本特集に合わせた特別企画として,INFOSTA三役による特別座談会の記録を掲載しています。「インフォプロ」について自由に思うことを述べていただいた本座談会は,INFOSTAが推し進めてきた「インフォプロ」の歴史を振り返り,現在を見つめるための一つの材料を提供するものと考えています。本特集が,情報を取り扱う専門職の方々の相互理解や交流を促進し,ポジティブな未来を描くための議論の一助となることを期待します。(会誌編集担当委員:南山泰之(主査),長屋俊,寺島久美子,光森奈美子,稲垣理美)

著者

林 和弘

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.k-2, 2019-01-01 (Released:2019-01-01)

著者

山﨑 久道

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.k-1, 2019-01-01 (Released:2019-01-01)

著者

甲斐 昌一

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05252997)

巻号頁・発行日

vol.97, no.6, pp.1243-1272, 2012-03

---

非平衡開放系はエネルギーを散逸しつつ、しばしば秩序だった構造やリズムを形成する。パターン形成の物理はそれらを対象として行う研究の総称で、自己組織化の物理あるいは複雑系の物理とも呼ばれてきた。それは非線形によって生み出される現象で、化学、生物学、工学、経済学、心理学など自然・社会現象のいたるところで普遍に観測される。この魅惑的な非線形現象には、形成機構の解明、期待される新しい構造、分岐現象、階層の縮約、階層間にまたがる非線形性、パターン出現に伴う新機能の解明、雑音の役割など多くの問題が横たわっている。ここではできるかぎり分かりやすい表現で、私が関わってきた様々なパターン形成の物理を紹介する。

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[120],

著者

斎藤 清二

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.92, no.10, pp.2053-2058, 2003-10-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

12

---

近代医学は生物科学的側面を過剰に重視するあまり,患者の心理社会的側面を含む全人的な配慮をおろそかにしてきた.このような近代医学の偏りを補償するムーブメントの一つとして, Narrative Based Medicine (NBM:物語りに基づく医療)が提唱され,注日を集めている. NBMは,ポストモダンなパラダイムである社会構成主義をその理論的背景とし,人類学,社会学,心理学などの関連領域との学際的な連携をその特徴とする.一般医療におけるNBMの特徴は, 1)個々の患者の病いの体験と人生についての物語りの尊重, 2)語り手としての患者の主体性の尊重, 3)医療における多元性の尊重, 4)非因果論的観点の重視, 5)治療としての対話の重視,などにまとめられる.また, NBMとEvidence Based Medicine (EBM)とは,互いに補償しあう,患者中心の医療実践のための車の両輪的方法論であると言える.

著者

柊元 巌

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.139, no.1, pp.75-79, 2019-01-01 (Released:2019-01-01)

参考文献数

13

---

Persistent infection with oncogenic human papillomaviruses (HPVs) is necessary for the development of cervical cancer, although the accumulation of somatic mutations in the host genome is also required for the generation of invasive cervical cancer. Recent studies have demonstrated concomitant genetic changes in the HPV genome; however, their relevance to cervical carcinogenesis is poorly understood. Here we review our recent study investigating the within-host genetic diversity of HPV and its relationship with cervical cancer progression through deep sequencing analyses of viral whole-genome sequences in clinical specimens. Intriguingly, HPV genomes within individual clinical samples show an astonishingly high level of nucleotide variation across all histological grades of cervical lesions. Among the various substitution patterns, C-to-T and C-to-A substitutions are the predominant changes observed in the HPV genomes. Analysis of the trinucleotide context for substituted bases reveals that TpCpN (N is any nucleotide), which is a preferred target sequence for the cellular apolipoprotein B mRNA-editing enzyme, catalytic polypeptide-like (APOBEC) proteins, is the major target for C-to-T substitutions in the HPV genomes. These mutational signature analyses strongly imply that within-host HPV variations are mostly generated through APOBEC-mediated mutagenesis. Because the HPV oncogenes E6 and E7 harbor APOBEC-related mutations, we propose a potential role for APOBEC-mediated mutagenesis in cervical carcinogenesis.

著者

大塚 正民

出版者

LEC東京リーガルマインド大学院大学

雑誌

LEC会計大学院紀要

巻号頁・発行日

no.13, pp.91-95, 2015-12-22

著者

池田 俊明 杵崎 のり子

出版者

奈良学園大学

雑誌

奈良学園大学紀要 = Bulletin of Nara Gakuen University (ISSN:2188918X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-12, 2016-09

---

我が国においては、以前より、児童生徒の学習意欲および自己評価の低迷が指摘され、いわゆる「やる気のなさ」が問題視されている。しかし、筆者が複数の小学校で行った児童からの聞き取り結果を、古典的動機づけ理論および近年の無意識研究の成果に照らして鑑みると、彼らの状況は「やる気はある、しかし取り組めない」と評価する方が妥当であると考えられる。そこで、無意識主の行動決定モデルのもと、意識、無意識両方に働きかけ、児童らが既に持っている学習意欲を抑え込まれた状態から解放し、行動へと繋がりやすくすることを目的に、学習ゲーム体験を軸とした一連のワークショップをデザインし、これを「やる気解放指向アプローチ」と名付けた。このアプローチを児童(小学4、5年生140人)に試みた結果、アンケートにおいて82.9%の児童に勉強観・自己評価の前向きな変化が見られ、48.6%の児童が、以前よりも勉強を頑張れるようになったと回答した。これらの結果は、やる気解放指向アプローチの有効性、およびその実施のためのツールとしての学習ゲームの有用性を示唆している。

巻号頁・発行日

vol.[54] 地所之部, 1000

著者

服部 健一

出版者

特定非営利活動法人 近代日本の創造史懇話会

雑誌

近代日本の創造史 (ISSN:18822134)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.12-16, 2011 (Released:2011-04-20)

参考文献数

10

著者

本間 佑介 宇賀 大祐 菅谷 智明 阿部 洋太 遠藤 康裕 中澤 理恵 坂本 雅昭

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1033, 2015 (Released:2015-04-30)

---

【はじめに,目的】日本臨床スポーツ医学会は,1995年に少年野球による重篤な障害を防止する為の提言を行っている。少年野球において,選手自身の投球数や練習時間等の自己管理を徹底するのは困難であり,チームの監督・コーチや保護者に委ねる部分が多いと考える。本研究の目的は,少年野球チームの指導者に対し,投球障害予防に関連するアンケート調査を実施することで,指導者の障害予防に対する認識を明らかとすることである。【方法】2014年6月にT市の野球連盟学童部に所属した48チームの監督48名,コーチ89名の計137名に対し,集合調査法にてアンケート調査を実施した。アンケート内容は年齢,指導年数,少年野球指導者講習会参加の有無,予防教室の参加回数,野球経験の有無と経験年数,部員数,指導者数,1週間の練習日数・練習時間,投手数,1日の投球数,一人の投手が投げる連続試合数,年間試合数,ウォーミングアップ・クールダウンの実施状況・必要性,臨床スポーツ医学会による練習日数と練習時間の制限および投球制限についての認識,練習日数と練習時間の制限の必要性,投球障害予防教室の必要性,指導者の医学的知識の必要性とした。【結果】全回答者数131名(回収率95.6%)中,有効回答者数は101名(回収率77.1%)であった。内訳は監督30名,コーチ71名であった。対象者の平均年齢は41.3±5.6年指導年数は4.2±3.6年であった。部員数は,「15名以下」が36名(36%),「16名~30名以下」が65名(64%)であった。投手数は「3人」という回答が最も多く43名(42%)で,「1人」という回答は1名(1%)であった。92名(92%)の指導者に野球経験があり,そのうち高校野球経験者が64名(70%)であった。ウォーミングアップの実施率は101名(100%)で実施時間は30.1±12.3分であった。クールダウンの実施率は101名(99%)で実施時間は13.8±5.7分であった。1週間の練習日数は3.9±0.6日であった。練習時間は,平日2.3±0.8時間,休日6.2±1.4時間であった。練習日数と練習時間の制限の提言について,48名(48%)が知らなかったと回答した。練習日数と練習時間の制限の必要性は,7名(7%)が「必ず必要だと思う」,61名(60%)が「必要だと思う」,32名(32%)が「あまり必要ないと思う」,1名(1%)が「全く必要ないと思う」と回答した。投球数は,全体の60%が「51~100球」であった。投球制限の提言について94名(93%)が「知っている」と回答した。投球制限の必要性について,48名(48%)が「必ず必要だと思う」,51名(50%)が「必要だと思う」,2名(2%)が「あまり必要ないと思う」と回答した。指導者の医学的知識の必要性は,14名(14%)が「必ず必要だと思う」,83名(82%)が「必要だと思う」と回答した。【考察】船越ら(2001)は,小学生の1週間の練習日数の平均は4.6日であり,提言で推奨する1日の投球数50球未満を守っているのは20%程度と報告している。本研究において,1週間の練習日数は3.9±0.6日で,提言で推奨する週3日以内を上回る結果となった。練習時間は,平日2.3±0.8時間,休日6.2±1.4時間で,提言で推奨する1日2時間以内を上回る結果となった。現在,1日の練習時間や練習日数の管理は各チームに委ねているのが現状である。今回の結果を踏まえ,傷害予防の観点から1日の練習時間や練習日数について,野球連盟スタッフ主導のもと指導者が適切に管理する体制を構築し,指導者に啓発していく必要があると考える。投球制限の提言について94名(93%)が「知っている」と回答し,投球制限の必要性については殆どが必要性を感じていた。背景には,T市野球連盟学童部が大会にもよるが,投球制限やイニング制限を設けている為このような結果になったと考える。一方で,投球数について,61名(60%)が「51~100球」と規定数を超える傾向にあり,認識と実際の指導に乖離が認められた。具体的な投球内容等について詳細な聞き取り,分析が必要と考える。投球数については船越らの報告と同程度の結果であった。指導者の医学的知識の必要性について,9割以上の指導者が必要と回答している。指導者の多くは選手の父親であり,指導年数は4.2±3.6年であることから,一定期間で指導者が入れ替わることが予想される。以上より,指導者ライセンス制度の導入やメディカルスタッフとして理学療法士の介入の必要性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】少年野球指導者の投球障害に対する認識を把握し,理学療法士として障害予防の観点から指導者の投球障害に対する認識向上を図ることで,学童期の少年少女の健康・安全の一助となる。