著者

畑 一夫

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.36, no.9, pp.749-761, 1978-09-01 (Released:2009-11-13)

参考文献数

8

---

The IUPAC nomenclature is not always properly accepted. Many incorrect names are found in contributed papers by many authors. It may be unavoidable that naming compounds of complicated structure is attended with some confusions. On the other hand, a lack of understanding the IUPAC nomenclature is often found in the names of rather simple compounds, since older unreasonable nomenclature is surviving in these familiar compounds. Misunderstandings of the IUPAC nomenclature are also seen.This review describes a practical guide to write correct names of organic compounds. Several important items of the IUPAC nomenclature are briefly explained with many examples. On some items, examples of incorrect names are quoted from contributed papers, and mistakes are corrected giving proper advice.

著者

若杉 誠 中谷 清一郎 衣畑 晃治 田村 信一

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.75-87, 1987

---

テレビ放送が開始されて以来, 3分の1世紀が過ぎた.この間送信機は小型化, 高信頼化と, 制作用放送機器のそれほどではないにせよ着実な進歩を遂げて来た.特に, ここ数年来の大電力放送機の全固体化技術は, 世界のトップレベルを行く飛躍的なものである.トランジスタPAの並列による冗長系の増加は, 総合システムの構成に影響を与えると同時に, バッテリーバックアップによる停電時の無停波も可能にした^<1)〜3)>.従来, ウィークポイントとされた電子管の排除による高圧・冷却水からの解放が, 保守・運用にもたらす効果は絶大である.さらに, コンピュータを利用した監視・測定装置が開発されるに至り, 運用面の大幅な改善が見られるようになった.昭和53年に音声多重放送が, 昭和60年には文字多重放送が運用を開始しているが, 他の放送に比べ広い帯域を有するテレビ放送電波には, なお隙間と呼ばれる空間が残されており, ニューメディアへの利用として多重放送技術の研究が盛んに行われている.一方, 国内のテレビ伝送網は, 昭和29年に東京-大阪間にマイクロウェーブ回線が開通して以来, 回線のループ化, コンピュータによる回線制御, 音声多重伝送, CSの実用化等に, 目ざましい進歩を遂げ, 現在では, 全国の主要都市に極めて信頼性の高い伝送路が張り巡らされている.ところが, 一見充足しているかに見える回線網も, ひとたびイベント, 事件が発生し, 一地点から各社が独自の回線を要求するようになると, もはや早い者勝ち的様相を呈して来る.また今後ローカル局の増加も予想されるため, 昭和63年に運用開始予定のいわゆる民間衛星を含めた伝送網の再検討がなされている.なお地上系, 衛星系の電気通信事業者の新規参入により, 放送事業者が独自の回線を保有することも今後は可能となる.世界109カ国が加盟するインテルサット(国際電気通信衛星機構)は, 太平洋, 大西洋およびインド洋上の静止衛星により, ほぼ全地球をカバーしており, これにより我々は茶の間で世界の最新の情報を見聞することができる.現在, 我が国の国際テレビ中継には, 太平洋およびインド洋上のインテルサット衛星を利用しているが, 伝送番組(素材)は年々増加しており, 現行の1トランスポンダ(36MHzおよび41MHz)当たり2チャンネルのFM伝送では, 将来の回線品質の向上, 需要の増加には対処できない.この解決策として, 高能率符号化ディジタル伝送方式による, 高画質化および3チャンネル, 4チャンネル伝送(1トランスポンダ当り)の実験が行われている^<4)>.NHK, 東京民放各社では, 緊急時の回線予約の困難を緩和するため, 昭和59年4月より特に利用頻度の高い米国との通信に太平洋上のインテルサット予備衛星のトランスポンダ1本を, 長期サービスの一環としてプリエンプティブル契約(現用衛星に障害が発生した場合は, インテルサットに優先権を渡す)し, 共同で運用している^<5)>.以下に, 送信機, 国内・国際テレビ中継における最近の技術動向を述べる.

著者

青山 茂 土井 敏男

出版者

公益財団法人 宮城県伊豆沼・内沼環境保全財団

雑誌

伊豆沼・内沼研究報告 (ISSN:18819559)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.53-62, 2012

---

<p><b> </b>徳島県吉野川水系産ナガレホトケドジョウの産卵行動を3尾の雄と8尾の雌を収容した水槽内で観察した.雄はそれぞれ特定の範囲を巡回し,出会った個体を性別に関係なく口でつついた. 雌雄ともに卵食が確認されたが,雄のつつきは他個体による卵食を一時的に排除する機能を持つことが考えられた.産卵に参加した雄は産卵可能な雌の存在に早く気づいた個体であった.産卵行動は1尾の雌に対し,1~3尾の雄で行なわれたが,必ずしもすべての雄が産卵に参加するとは限らなかった.本種の雄の繁殖戦略はそれぞれ頻繁に巡回する事により,雌との遭遇確率を上げることで繁殖成功を高めるものであり,雌の獲得は雄間での早い者勝ちのスクランブル型競争と考えられた.</p>

著者

田口 亜紀 Aki Taguchi

雑誌

共立女子大学・共立女子短期大学総合文化研究所紀要 = Bulletin of Center for Interdisciplinary Studies of Science and Culture, Kyoritsu Women's University & Junior College

巻号頁・発行日

vol.24, pp.41-51, 2018-02

著者

沼野 雄司

出版者

桐朋学園大学

雑誌

桐朋学園大学研究紀要 (ISSN:03855627)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.19-36, 2013

巻号頁・発行日

vol.[10], 1000

著者

佐藤 詩織

出版者

日本女子大学大学院人間社会研究科

雑誌

日本女子大学大学院人間社会研究科紀要 = Japan Women's University Journal : the Graduate School of Integrated Arts and Social Sciences (ISSN:13459805)

巻号頁・発行日

no.22, pp.257-274, 2016-03-12

著者

田中 里穂 日吉 優佳 中村 優里 相原 遥 日向 実佳 平賀 美樹 川合 康央

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第63回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.195, 2016 (Released:2016-06-30)

---

本研究は、大学の学部を対象としたデジタルコンテンツの開発を通じて、デジタルコンテンツとその開発手法による大学での学びの新しいプロモーションを行うことを目的とする。本コンテンツは、大学での学びのキーワードを紹介する3Dリズムゲームを作成し、開発チームのプロジェクトの方法をまとめることとする。大学教員をモチーフにした3DCGモデルのキャラクターを作成し、ダンスの動きを追加したものを用いる。ユーザーは、ケミカルライトを模倣した加速度センサを持つデバイスを使用して、リズムアイコンにタイミングを合わせて操作することによってポイントを取得するものとします。

著者

艾乃吐拉 木合塔尓 壽松木 章 小森 貞男

出版者

園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.439-443, 2005

参考文献数

9

被引用文献数

2 10

---

エチレン作用阻害剤の1-MCPが我が国のリンゴ果実の貯蔵性に及ぼす影響について, 早生品種の'さんさ', 中生品種の'ジョナゴールド'および晩生品種の'ふじ'の収穫適期の果実を用いて検討した.その結果, 3品種とも1-MCP曝露処理により果実のエチレン生成は顕著に抑制されたが, 貯蔵品質に及ぼす効果は品種により異なった.早生品種の'さんさ'では, リンゴ酸含量の低下はやや抑制したものの, 果肉硬度の低下は抑制せず, 鮮度保持効果は処理後1か月程度であった.また, 1-MCP処理は収穫後3日以内に行わないと効果が認められなかった.それに対し, 中生品種の'ジョナゴールド'では収穫当日処理から収穫後7日目処理まで, 果肉硬度, リンゴ酸含量とも処理後2か月まで保持効果が認められた.特に, 果皮の油あがりが顕著に抑制された.晩生品種の'ふじ'では, 'ジョナゴールド'と同様, 1-MCP処理果実は貯蔵後2か月目まで収穫時の硬度を維持しており, また, みつ入りも当日処理では2か月後まで, 収穫後3日目および7日目処理でも対照区より多く維持する傾向にあり, 鮮度保持効果が認められた.この結果は, 従来CA貯蔵など長期貯蔵が困難であった暖地型の完熟'ふじ'果実の長期鮮度保持が可能になることを示しており, 今後の貯蔵技術に大きな影響を及ぼすことが示唆された.

著者

ぐろすうゑのる きるばーと、ゑつち

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鑛業會誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.21, no.244, pp.500-516, 1905

著者

谷口 幸久 石原 進 西垣 正勝 水野 忠則

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.12, pp.121-126, 2002-02-14

参考文献数

8

---

インターネットにおける端末間の遅延は,その構造上一定ではない。そのためゲームなどの多数同時参加型のネットワークアプリケーションにおいて,サーバが複数のクライアント間で早い者勝ちの論理で勝敗を決定する場合,端末間の遅延較差による不公平が発生する。この問題に対し筆者らは,メンバ間公平性保証方式ICEGEM(Impartial Communication Environment for GamE Members)を提案しているが,この方式にはクライアントが偽証を行った場合,システムが正常に動作しないという問題が存在する。そこで本論文ではこの問題を解決するため,耐タンパハードウェアとして実現するSIC(Secure ICEGEM Card)をネットワークインターフェイスカードとしてクライアントに装着し,このSICによってクライアントの応答時間を測定する方式を提案し,実装に向けた具体的設計を示す。The delay between hosts in the Internet is not uniform because of its structure. Therefore, when servers determine victory or defeat on network application like multiplay network games in the logic of first come among some clients, the user's operations are treated unfairly because of the difference of delay between clients and the server. We have proposed a fairness guarantee system ICEGEM (Impartial Communication Environment for GamE Members) to solve this problem. However there are problems that ICEGEM does not work properly when clients send perjued messages. In this paper, in order to solve this problem, we propose a method to prevent purjuries on the ICEGEM and show the detailed design for mounting. In this method, each client installs a special network interface card SIC (Secure ICEGEM Card) which is implemented as a tamper registant hardware.

著者

山中 雅智

出版者

北海道大学医療技術短期大学部

雑誌

北海道大学医療技術短期大学部紀要 (ISSN:09152083)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.123-128, 1994-12

著者

太田一也

雑誌

地団研専報

巻号頁・発行日

vol.33, pp.71-85, 1987

被引用文献数

1

著者

太田一也

雑誌

九大 理,島原火山温泉研究所研究報告

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-33, 1973

被引用文献数

1

著者

小室 裕明 志知 竜一 舌間 洋二

出版者

島根大学

雑誌

島根大学地球資源環境学研究報告 (ISSN:13439774)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.97-100, 2000-12-25

---

A Bouguer gravity anomaly map of the Unzen volcanic area founded on 590 gravity stations suggests the following volcanic structures:1.The gravitational Unzen graben shows a linear north rim along the Chijiwa fault.However,the gravitational south rim does not coincide with the Futsu fault which is the topographical south rim of the Unzen graben.2.The source of a low gravity anomaly in Tachibana-wan Bay has been considered as mass deficiency of caldera origin,but it may in fact be due to the emplacement of a large magma body.

著者

茅野 恒秀

出版者

法政大学サステイナビリティ研究所

雑誌

サステイナビリティ研究 (ISSN:2185260X)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.27-40, 2014-03

---

和文:2011年8月に成立した再生可能エネルギー特措法によって2012年7月に発足した「固定価格買取制度 (FIT)」は、エネルギー転換に向けた大きな節目と期待される一方、再生可能エネルギーが豊富に賦存する東北地方では、以前から「風力植民地」と形容されるように、中央資本の進出による再生可能エネルギー資源の開発が主流となってきた。本稿は、岩手県を事例に、FIT導入後に県内で展開される再生可能エネルギー事業の動向把握を試みた。岩手県は再生可能エネルギーによる電力自給率を2020年までに35%に引き上げる計画を持ち、大規模太陽光発電所(メガソーラー)用地に関する情報を集約・公表するなど、再生可能エネルギーの立地を推進している。2012年、買取価格が決定すると、多くの企業が県外から進出し、40以上にのぼるメガソーラーの立地が相次いだ。筆者の集計ではメガソーラー事業の85%以上が、県外企業によるものか、県外企業が関与するものであることが明らかになった。風力発電や木質バイオマス発電などにおいても県外企業の進出がほとんどである。現在の FIT 制度の下では、設備の大型化によって多くの収益を確保しようとする事業者の進出が促進されており、初期投資の巨大化、「早い者勝ち」の状況が形成され、地元企業の参入の道が閉ざされる可能性を秘めていることを指摘した。英文:The July 2012 introduction of the feed-in-tariff scheme for renewable energy in Japan is seen as a major milestone in the country's energy policy conversion. However, most renewable energy investment has been made by outside companies, and this is especially true for the nation's Tohoku region, which has significant potential in terms of renewable energy. Situation of Aomori Prefecture is derided "colonial of wind power generation". The aim of this paper is to clarify renewable energy business trends observed since the introduction of the feed-in-tariff scheme based on a case study of Iwate Prefecture in the Tohoku region. The Iwate Prefectural Government plans to increase the area's power self-sufficiency ratio by the use of renewable energy to 35% by 2020. To this end, it collects and publishes information on large-scale photovoltaic power generation sites (commonly known as "mega-solar" sites) to promote investment in renewable energy. Since the Ministry of Economy, Trade and Industry's 2012 setting of the purchase price for power produced from renewable energy, more than 40 mega-solar projects have been implemented. Over 85% of these have been funded by investment from outside companies or joint investment involving outside companies and local companies. The situation is similar for biomass power generation and wind power generation. The current feed-in-tariff scheme promotes the expansion of business with the intent of boosting revenue by increasing the scale of equipment used. The field is characterized by a need for massive initial investment and connection to the power grid on a first-come-first-served basis. As a consequence, there are concerns that local businesses are being shut out of investment in renewable energy.

著者

松井 延安

出版者

全国到達度評価研究会教科外教育分科会

雑誌

教科外活動と到達度評価 (ISSN:18848583)

巻号頁・発行日

no.17, pp.1-7, 2016-11

著者

熊井 信弘 早坂 信 馬渕 昌也 大澤 顕浩 加藤 耕義 高柳 信夫 堀内 ゆかり フィリップ ブラウン 水野 雅司 マクレガー ローラ

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学計算機センター年報 (ISSN:09134514)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.40-47, 2007

著者

西村茂樹 [著]

出版者

西村茂樹

巻号頁・発行日

vol.[15], 1800

著者

神崎 晶

出版者

Japan Otological Society

雑誌

Otology Japan (ISSN:09172025)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.168-172, 2007-07-25 (Released:2011-06-17)

参考文献数

15

被引用文献数

2

---

Bone mineral density and morphology of the three auditory ossicles, malleus, incus, and stapes, are maintained by osteoclasts and osteoblasts. However, correlation between bone resorptive changes in the ossicles and hearing loss has not been established. In this review, we discuss osteoporotic changes of the auditory ossicles and pathology of middle ear diseases through the study of mice lacking osteoprotegerin (Opg-/-mice), a soluble decoy receptor for the osteoclastogenic cytokine RANKL. All three ossicles in Opg-/-mice showed thinning and shortening compared to wild-type controls. Most notably, the junction between the stapes and the otic capsule was fused in Opg-/-mice unlike in wild-type mice. Furthermore, progressive hearing loss was detected in Opg-/-mice starting at 6 to 15 weeks of age. These data suggest that OPG plays a crucial role as “audioprotegerin” in hearing by protecting the auditory ossicles and otic capsule from osteoclastic bone resorption. We also discuss clinical implications of resorption of the ossicles for middle ear diseases including otosclerosis and cholesteatoma.