著者

後藤 春彦 松井 勝紀

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.59, no.466, pp.103-112, 1994-12-30 (Released:2017-01-27)

参考文献数

11

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This paper aims to discuss the administrative problem of reducing the billboards in "the sequence seen from Shinkansen window" for the maintenance of a beautiful spectacle. The conclusions in this paper are as follows; 1) A large number of billboards set up along the Shinkansen, and the billboard is the harmful element in "the sequence seen from Shinkansen window". 2) The distribution of billboards varies in different locates. Western Japan has more billboards than Eastern, and they are set up by Western companies in many case. 3) The local governments have to manage the billboards as the administrative problem for scenic beauty.

著者

森川 明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ed0816, 2012

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【はじめに、目的】 平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震及び津波において、東北地方に甚大な被害がでた。日本理学療法士協会からは宮城県を皮切りに東北各地域の被害者に対するボランティア派遣を行い、岩手では同年4月19日から活動が開始した。同年9月31日をもって日本理学療法士協会からのボランティア派遣は終了し、東北地方各県理学療法士会からのボランティア派遣が実施されている。今回、私自身が日本理学療法士協会派遣のボランティアとして、4月26日から5月2日に岩手県陸前高田市で、宮城県士会派遣のボランティアとして、10月31日から11月4日に宮城県石巻市で行った災害支援活動について報告する。【方法】【活動内容】 4月26日からの岩手県陸前高田市でのボランティア活動は被災後50日前後であり、瓦礫の撤去も全くと言っていいほど進んでおらず、避難所生活する方が多く存在した。4月19日からボランティア派遣が開始されたが、それ以前にも岩手県理学療法士会による活動があった。避難所にある保健師ボランティアチームの活動に参加し、巡回保健師の情報を頼りに、被災住民が生活不活発に陥り活動性低下することを事前に予防するための支援をした。具体的には避難所や住宅訪問し、啓発活動を中心に、必要物品の給付、運動指導などを行った。様々な団体の活動も活発で、連携を視野に入れての情報整理等も行い、必要に応じてデイサービスや医療への移行を提案した。10月31日からの宮城県石巻市でのボランティア活動は被災後7ヶ月以上経過した時期でもあり、避難所はなくなり、仮設住居がいたる所に建っていた。被災当初は避難所での介入など早期の活動は出来る状況にはなかったため、情報収集と福祉的避難所に限定した活動になっていたとのことだった。7月1日に宮城県理学療法士会に支援要請があった地域包括支援センターを拠点として、ケアマネージャー、社会福祉士からの依頼により、生活不活発に陥っている被災住民に対しての個別相談対応を行った。具体的には、仮設住宅を中心に訪問し、運動・動作指導や介護方法の検討を行い、デイサービスなどへの移行を提案した。仮設住宅からは商業施設が遠いなどの不便があり、敷地内は舗装された地面ではなく不安定な足場で、ベンチなどの足を休める場所もなく、仮設住宅に移転してから活動量が低下した住民もいた。すでに生活不活発に陥り、下腿浮腫の増悪や、筋力低下をはじめとする運動器機能低下を呈している住民に対して、リラクセーション、関節可動域運動や筋力増強運動のセルフエクササイズを模倣させるなどでの指導し、運動機能維持に努めるよう促し、仮設住宅内や周囲屋外の安全かつ安楽な歩行指導を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 個人を特定できる内容は述べず、各地域関係者に報告の旨を伝え同意を得た。【結果】【考察】 災害後の支援内容や経過が、被災後の支援開始時期や地域性により違うことがわかった。被災直後で早期に支援活動が開始されると予防的な活動に重点を置くことができ、その後も個別での対応から仮設住宅でのコミュニティーづくりに参加するなどの集団的な対応についても早期に対応出来ていたとのことだった。被災後、長期期間が経過しているとすでに生活不活発による障害が発生しており、集団対応や啓発活動では対応できない状況となっており、個別に定期的な介入が必要にならざる得ないことを感じた。被災した後も、避難所から仮設住宅への移転など、その都度、周辺環境や住民との関係を築いていくことは高齢者や障害者でなくとも難しいことであり、出来るだけ早期に介入し引き籠りなどで不活発にならないように努めることが必要であると感じた。また、被災をきっかけに大規模な巡回調査が行われ、被災前から介護やリハビリテーションが必要である対象者が新たに現れ、地域の訪問サービスなどでは対応ができず、現場での更なる混乱を招いていたように思う。また、ボランティア活動終了後の対応を引き継ぐ委託先がはっきりと決定していなければ、状況が停滞していると感じた。地域の病院や保健師、介護保険サービスなどとの積極的な連携が既になされている地域においては、他職種により早い対応が出来ており、その後の活動経過もより早く発展的なものとなっていた様子で、地域と連携などの重要性を再認識した。【理学療法学研究としての意義】 災害支援における理学療法士の働きはまだまだ手探りの状況である。具体的な活動内容を報告することで今後の災害場面での理学療法士の活動に繋げていけるものと思われる。

著者

上野 正二

出版者

大分県立芸術文化短期大学

雑誌

大分県立芸術文化短期大学研究紀要 (ISSN:13466437)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.A1-A17, 1998-12-31

著者

北村季吟

出版者

村上勘左衛門[ほか3名]

巻号頁・発行日

vol.[34], 1673

著者

三宅 保彦

出版者

社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会会報 (ISSN:00214426)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.267-276, 1992-04-20 (Released:2011-08-10)

参考文献数

64

被引用文献数

4 6

著者

大塚 良治

出版者

横浜国立大学

巻号頁・発行日

2004

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博士論文

出版者

写

著者

篠原 久枝 金子 佳代子 品川 明

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 69回大会(2017)

巻号頁・発行日

pp.16, 2017 (Released:2017-07-08)

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【目的】牛乳は良質のたんぱく質やカルシウムの給源として学校給食にも導入され、家庭科における食品群の学習にも明記されてきた。一方、近年は乳アレルギーなどの問題も指摘されている。そこで、本研究では小学校~中学校の家庭科の教科書において「牛乳・乳製品」がいつごろから、どのように取り扱われてきたのかを明らかにすることを目的とした。【方法】公益財団法人教科書研究センター附属教科書図書館所蔵の学習指導要領に準拠した平成27年までに発刊・使用されてきた小学校家庭科、中学校技術・家庭科の教科書を分析対象とした。【結果・考察】「牛乳・乳製品」は、小・中学校を通じて「三色食品群」、「6つの基礎食品」などに一貫して必ず記載されてきた。中学校家庭科においては、我が国の食生活における「牛乳・乳製品」の受容の変化に伴い、「食品の保存方法」や「食品添加物の使用例」、「特定保健用食品」、「アレルギー原因物質」、「食糧自給率の例」など多彩な記載となり、調理実習における使用例も増加した。しかしながら、牛乳の種類による栄養成分の比較や殺菌方法などの記載はなく、今後は、調理科学的な視点や消費者として適切な食品選択、消費生活と環境の視点なども必要であろう。

出版者

日経BP社 ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.361, pp.80-86, 2012-12

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64ページからの本誌特集で、今が狙い目の好業績株を探った。選別するに当たって全上場銘柄を「好業績・割安」「上期上方修正」「今年の新高値更新」「最高業績」「5期連続経常増益」の5つの切り口から分析した。 「好業績・割安」は今期に2桁成長を見込むもののPBR(株価純資産倍率)が1倍割れしている割安株。「上方修正」銘柄は3月期決算で上期に上方修正した銘柄。

著者

北島葭江 編

出版者

立川書店

巻号頁・発行日

1937

著者

斎藤 修

出版者

法政大学

雑誌

経済志林 (ISSN:00229741)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.315-332, 2006-03-03

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The work culture of prewar Japan's workshop industries (machi-kōba) is characterised by the persistence of traditional attitudes towards craft skills and the workers' high propensity to start a business on their own. This paper explores biographical information about 41 prewar 'inventors' (hatsumeika) of humble origins. They were born in the Meiji period or earlier. As successful men, most of them started their own manufacturing businesses (some of which became big businesses later), but all had only received an elementary education and were supposed to have worked in a workshop industry in the early stages of their career. A close scrutiny of their personal histories reveals, firstly, that formal apprenticeship of a traditional type did not play a significant role whereas factory apprenticeship did. Secondly, there were two groups of workshop worker-inventors: one group came from the countryside, i.e. from farm and/or part-time craftsman households, and the other, from self-employed craftsmen in towns and cities. The typical path to the workshop industry was through factory apprenticeship in the former group while it was training at home in the latter group. Thirdly, the rural-born, factory-apprenticed workers tended to start their own businesses at a substantially younger age than those who were urban-born and home-trained. In terms of numerical importance, moreover, the former outnumbered the latter. In other words, much of prewar Japan's workshop culture must have been of rural origin.

著者

笑雲, 清三

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.[60],

著者

河野桐谷編

出版者

新人物往来社

巻号頁・発行日

1969

著者

河合敦著

出版者

洋泉社

巻号頁・発行日

2014

著者

田川大吉郎述 國際聯盟協會編

出版者

國際聯盟協會

巻号頁・発行日

1930

著者

佐野眞一著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

2007

著者

岡谷公二著

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

1985

出版者

改造社

巻号頁・発行日

1929

著者

河野桐谷編

出版者

萬里閣書房

巻号頁・発行日

1929

出版者

日経BP社

雑誌

日経エコロジー = Nikkei ecology (ISSN:13449001)

巻号頁・発行日

no.199, pp.25-27, 2016-01

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2015年7月に成立した「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」(建築物省エネ法)は、建築物の新築・増改築時に省エネ基準への適合を義務化するものだ。建築確認と連動させるために省エネ法から切り離した。2017年4月から2000㎡以上の非住宅建築物に適…