著者

石川 一彦

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.510-513, 2010-04-01

著者

荒川八十八

出版者

高沢房次郎

雑誌

白浪五人若衆

著者

門田 優佳 志田 幸香 児島 隆子 村上 義幸 川原 彩 小田 朋美 華山 美和子 甲斐 里美 日笠 陽子

出版者

中国四国地区国立病院機構・国立療養所看護研究学会運営委員会

雑誌

中国四国地区国立病院機構・国立療養所看護研究学会誌 (ISSN:18806619)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.163-166, 2017

出版者

日経BP社

雑誌

日経ア-キテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.683, pp.122-124, 2001-01-01

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設計や施工の現場で「使いやすい」建材はどれか——。建材を選ぶ立場の設計者,工事現場でそれを用いる立場の施工管理者を対象にアンケートを実施。回答者から寄せられた声を紹介するとともに,メーカーの言い分も併せて伝える。第1回目は耐ピッキング型のシリンダー錠だ。 錠メーカー最大手,美和ロックのディスクシリンダー錠が,海外からの窃盗団に集中的に狙われている。

著者

萬屋 博喜

出版者

日本哲学会 ; 1952-

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

no.68, pp.231-245, 2017-04

著者

山隈 瑞樹 荒井 充 畑中 修二 細谷 文夫 飯田 光明 小勝 一弘

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.165-173, 2005-06-15 (Released:2016-12-30)

参考文献数

13

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煙火薬製造における静電気危険性を把握するために,主要な工程を対象に帯電量の測定等を行った.その結果,ふるい分け作業において原料粉体が強く帯電することが判明した.硫黄の帯電量は際だって大きく,過塩素酸カリウムおよびアルミニウムはほぼ同等の帯電量であった.作業者が帯電防止をしていない場合には,2 kg のアルミニウム粉体のふるい分け作業によって最大15 kV に帯電した.小分け作業においては,アルミニウムをポリエチレン製スコップで取り扱った際に大きく帯電した.帯電した煙火粉体を絶縁性容器に入れた場合には,接地導体を接近させると粉体表面との間で着火性のある静電スパークが観測された.通常の作業条件においては,3 ~10 kg 程度の雷薬をふるい分けて絶縁性容器に入れると,これに着火可能な放電が発生すると見込まれた.

出版者

小塩五郎写

巻号頁・発行日

1881

著者

松宮 孝明

出版者

立命館大学法学会

雑誌

立命館法學 (ISSN:04831330)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.1, pp.481-504, 2008

著者

葛西 賢太

出版者

「宗教と社会」学会

雑誌

宗教と社会 (ISSN:13424726)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.167-171, 2008

著者

広重

出版者

魚栄

雑誌

名所江戸百景

巻号頁・発行日

1857

著者

巽 由樹子

出版者

ロシア史研究会

雑誌

ロシア史研究 (ISSN:03869229)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.111-126, 2004-05-25 (Released:2017-09-15)

著者

増田 亜希子

出版者

医学書院

雑誌

検査と技術 (ISSN:03012611)

巻号頁・発行日

vol.43, no.10, pp.1010-1011, 2015-09-15

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T細胞性大顆粒リンパ球性白血病(T-cell large granular lymphocytic leukemia:T-LGLL)は,WHO分類第4版では,明らかな原因のない6カ月以上持続する末梢血顆粒リンパ球増殖症と定義されている.顆粒リンパ球は,細胞質にアズール好性顆粒を3個以上有する大型リンパ球で,大きさは15μm程度であることが多い.T-LGLLの診断基準にリンパ球数の規定はない1,2).リンパ腫の0.06%とまれであり5),性差はなく,成人に多く発症する. 臨床症状では,貧血や好中球減少を認めることが多い.高率に赤芽球癆を合併する.浸潤部位は末梢血,骨髄,肝臓・脾臓が多く,リンパ節はまれとされている.治療としては,シクロスポリンなどの免疫抑制剤が用いられる.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.7,

著者

片平 博文

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.20, 2005

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『日本後紀』以降の六国史や『小右記』『権記』『殿暦』などの公家の日記等によれば、平安時代を通じて、平安京は数多くの洪水に見舞われてきたことがわかる。これらの史料類から把握できる洪水の多くは、「都城両河洪水」などの記述からも明らかなように、東の賀茂川や西の桂川が溢れたことによって生じたものと考えられる。洪水の中には、賀茂川と桂川とが同時に溢れたケースや、賀茂川が溢れることによって発生したケースなどがある。ところが、頻繁に平安京を襲った洪水の中には、賀茂川や桂川以外の河川によって引き起こされたと考えられるケースも認められる。このような洪水は、天安2年(858)5月のほか、長和4年(1015)7月、寛徳3年(1046)5月、永久元年(1113)8月、長承3年(1134)5月などの記述にもみられ、東堀川や西洞院川などの小河川が、11_から_12世紀になってもしばしば溢れていたことがわかる。 これら小河川から溢れた水は、どこから来たのだろうか?それを解く手がかりとして、『日本三代実録』貞観16年(874)8月の記事が注目される。そこには、台風と思われる大風雨によって賀茂川・桂川などが溢れ、内裏や京内に甚大な被害の出たことが記されている。京外でも、與渡の渡口や山崎橋付近に大きな被害が出たことが知られる。注目すべきはそれに加えて、平安京の北部にあたる栗栖野(西賀茂)や鷹峯付近の被害状況がとりわけ具体的に記述されているということである。この記事からは、貞観13年(871)の大雨や同16年の大風雨によって、栗栖野や鷹峯付近は大被害を受け、しかも同時に京内も橋が流出するほどの被害が出ている。この事実は、両地域の被害に関連のあることを示唆するものと考えられる。以上の分析を受けて史料類を検討した結果、栗栖野・鷹峯付近と左京の小河川とを結んでいたと考えられる水系の存在が確認された。

著者

佐藤 栄城 原田 要之助

雑誌

研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.1-10, 2013-02-08

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近年、パブリッククラウドサービスが普及しており、ユーザ企業 (以下、ユーザという) は自社でハードウェアリソースなどを管理することなく様々な情報システムを利用することが可能となっている。しかし、多くのユーザは自社管理下と比べて情報セキュリティの脅威をパブリッククラウドサービスよりも高く感じているのが現状である。そのため、パブリッククラウドサービスを受けるときに、事業者を選定する上で ISMS や P マークなどの第三者認証取得の有無を参考とすることが多い。これらの認証制度はユーザが期待する情報セキュリティを必ずしも保証するものではなく、ユーザの期待と実際の保証との間にギャップが生じていると考えられる。これらを示す例として、両認証を取得していたファーストサーバ社 (FS 社) が引き起こしたデータ滅失・漏えい事故について考察する。本稿においては、 FS 社の事故を参考に ISMS や P マークなどに見られる第三者認証制度や保証サービスなどの特徴を比較し、その問題点について考察した。また、クラウドサービスなどの第三者認証制度や保証サービスに求められているものと現実とのギャップを説明するモデルを考察した。Recently, public cloud services have become popular. Business users can choose various information services without managing hardware resources on-premises, but the other hand, higher security threats compare with in-house systems are identified and recognized. Therefore, user entity tends to refer the presence of third parties certificates, such as the Privacy Mark (P-mark) of Japan or ISO/IEC 27001(ISMS) Certification, for selection of a cloud service provider. There is a gap between the user's expectations and the actual warranty coverage, for instance, guarantee of system safety is not considered in certification systems/process. The user's data loss and leakage case by First Server Corporation who has certified both certifications is studied as a case. In this paper, the features and problems in Third-party certifications as well as similar assurance service, information disclosure are summarized and compared. A model is proposed to explain gaps with actual coverage and the required elements for certification in cloud services.

著者

[紫式部] [著]

出版者

八尾勘兵衛

巻号頁・発行日

vol.[9], 1654

著者

島野 安雄

出版者

文星芸術大学

雑誌

文星紀要

巻号頁・発行日

vol.11, pp.A3-A39, 1999

被引用文献数

2

著者

于 瀾涛

出版者

大阪市立大学

雑誌

經營研究 (ISSN:04515986)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.225-243, 2003-01

著者

呉 淑儀サリー

出版者

亜細亜大学

雑誌

アジア研究所紀要 (ISSN:03850439)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.43-70, 2013

著者

楊洲周延

出版者

松木平吉

雑誌

錦絵帖

巻号頁・発行日

1897