著者

伊藤 隆基 全 立新 包 振龍 藤原 悠輝

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

---

広域な多軸負荷状態での変形・破壊特性を評価し、高温多軸疲労損傷評価手法を構築するため、各種多軸負荷モードにおける疲労試験を実施した。本稿では、多軸繰返し負荷における疲労強度特性を示すとともに、同強度特性評価をする上での解決済みおよび未解決の課題について概説する。

著者

Fung Wing K.

出版者

日本計算機統計学会

雑誌

日本計算機統計学会シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.15, 2001

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.[6],

出版者

日経BP社

雑誌

日経systems (ISSN:18811620)

巻号頁・発行日

no.282, pp.30-33, 2016-10

---

PART1企画編クラウドを導入する際の「本当に安く導入できるのか」「信頼性に不安があるのではないか」といった企画段階での悩みは、既にクラウドを導入した先進企業によって解決済みだ。まずはクラウド導入を検討する段階で押さえておくべき新常識を解説しよう…

出版者

日経BP社

雑誌

日経systems (ISSN:18811620)

巻号頁・発行日

no.271, pp.24-27, 2015-11

---

ハイブリッドクラウドを実現するには「ネットワーク」「データ連携」「インフラ管理」の三つの壁を乗り越えなければならない。このうち、ネットワークの壁は大部分が解決済みだ。パブリッククラウドが用意する、ハイブリッドクラウド構築用の機能を利用する…

著者

蔵 研也 蔵 琢也 岐阜聖徳学園大学経済情報学会 岐阜聖徳学園大学経済情報学会

雑誌

Review of economics and information studies = Review of economics and information studies (ISSN:13453998)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.470-510, 2001-03-01

---

現在の物理学は十分に発連しており、基本的な謎は、素粒子や宇宙論に関連する問題を除いてないように宣伝されている。しかしながら、物理学は数学と異なり、公理から作られた体系というよりも、経験的に現実とうまくあった数式の運用規則の集まりという側面が強い。そのため、法則や原理、運用規則が完全に整合がとれて無矛盾であるとは眠らなくなっている。このようなことから、多くの研究者が集中的に研究する流行の問題以外にも、色々な種類の基礎的な問題がある。本論文では、そのようなものの中から幾つかの問題を示す。この中には一見初等的に見えるもの、解決済みに見えるもの、色々な意見がありながら店晒しになっているものなどが含まれている。それは以下の六つである。(1)因果率とトンネル時間(2)観測と保存則(3)重力と制動放射(4)重力と角運動量の転移(5)特殊相対性理論とポテンシャル(6)ホーキング幅射 各問題は理解しやすさと言う目的のため、具体的な思考実験の形式をとっており、十分に抽象化・一般化されているとは眠らない。抽象化や一般化の方向については一部述べた。また、各問題にはわれわれの解説や意見、あるいは暫定的な解答が述べられているが、必ずも同意を求めているわけではないし、重要でもない。むしろ、これらの問題は、読者の各自が自分自身で考えて、答えを出していただきたいと思う。なお、問題の順番は、基本的に我々が考え出した順番に並んでおり、あまり意味がない。また、多くの問題には我々より先に類似した問題を提唱し論じた研究者がいるが、それについても不十分ながら知る限りで論じている。

著者

豊広

雑誌

東海道名所

著者

佐藤 徹 石橋 克禮 成瀬 裕久 永盛 孝 山近 重生 浅田 洸一

出版者

一般社団法人 日本口腔腫瘍学会

雑誌

日本口腔腫瘍学会誌 (ISSN:09155988)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.95-100, 1994-08-25 (Released:2010-05-31)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

根尖病巣より発生したと思われる下顎骨中心性癌の1例を報告する。症例は48歳の日本人女性で, 左下唇の知覚異常を主訴に紹介来科した。左下顎小臼歯部から大臼歯部歯肉頬移行部に硬い腫瘤を触知するも, 口腔粘膜に異常は認めない。X線写真では5の根尖を中心に境界不明瞭な透過像を認める。紹介医にて撮影された6年4か月と3年4か月前のオルソパントモX線写真では, 同歯に根尖病巣と思われる境界明瞭な小透過像を認める。生検により扁平上皮癌の診断を得た。全身精査の結果, 他に原発巣が見あたらないため, 左下顎骨区域切除と全頸部郭清術を施行した。術後1年3か月で再発や転移の兆候はない。切除物の病理検索にて, 腫瘍は5の根尖周囲から頬側皮質骨を破壊して頬部軟組織に及んでいた。しかし粘膜上皮はまったく正常で, 深部の腫瘍と接している部分も認めなかった。組織学的には歯根嚢胞が存在した証拠は得られず, リンパ節転移はなかった。

著者

小松 史 山田 哲男 植田 章夫 中島 潤子 中嶌 哲 川上 敏行

出版者

Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.45, no.8, pp.506-508, 1999-08-20 (Released:2011-07-25)

参考文献数

16

---

According to the classification of the World Health Organization (WHO), primary intraosseous carcinoma (central carcinoma) is defined as a squamous cell carcinoma arising within the jaw, having no initial connection with the oral mucosa, and presumably developing from residues of the odontogenic epithelium.We report a case of central carcinoma occurring in a 69-year-old man. Marsupialization was performed under the diagnosis of residual radicular cyst.Histopathological examination revealed a moderately differentiated squamous cell carcinoma with atypical lining epithelium. A combination of radiation and chemotherapy was given, followed by a partial maxillectomy. Unilateral total neck dissection was performed 3 months after the initial operation. Five years later, the patient has been free of recurrence and distant metastasis.

著者

桶屋 勝幸

雑誌

コンピュータセキュリティシンポジウム2009 (CSS2009) 論文集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.1-6, 2011-10-12

著者

石倉 健二 高島 恭子 原田 奈津子 山岸 利次 Kenji ISHIKURA Kyouko TAKASHIMA Natsuko HARADA Toshitsugu YAMAGISHI

出版者

長崎国際大学

雑誌

長崎国際大学論叢 = Nagasaki International University Review (ISSN:13464094)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.167-177, 2008-03

---

本論は、近年、高等教育学界において注目を集めている「初年次教育」がいかなるものであるかを、国内外の動向をレビューしつつ検討したものである。M・トロウが明らかにしたように、大学入学者数・率の上昇は、大学教育の変質を必然的に伴うものであり、日本やアメリカ等、トロウの言うマス段階からユニバーサル段階に達した高等教育においては、その質的変化に伴う新たな教育が要請されることになる。「初年次教育」とは、そのような新たな教育形態の一つであり、特に、新入生の大学への適応を支援していくためのプログラムである。その背景には、大学教育のユニバーサル化により、必ずしも大学が期待する学習文化を持たない学生が多数入学し、結果として大学にスムースに適応できない学生が多数存在するということがある。高等教育のユニバーサル化を早期に経験したアメリカにおいて、初年次教育の理論・実践には一定の蓄積があるが、日本においては、アメリカの事例を参照しつつ、各大学が試行錯誤を行っている段階であり、初年次教育が十分に深化されているとは言えない状況である。大学全入時代を迎える日本の高等教育において、初年次教育の必要性はますます高まるであろう。このような視角のもと、今後、具体的な初年次教育のあり方を構想することが求められるであろう。

著者

藤田 哲也

出版者

日本リメディアル教育学会

雑誌

リメディアル教育研究 (ISSN:18810470)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.1-9, 2006-03-31 (Released:2017-06-01)

---

本論文では「初年次教育とは何か」ということを,リメディアル教育との共通点および相違点から論じている。初年次教育は「高校卒業までに習ったはずのこと」ではないが「大学生としては身につけておくべきこと」についての教育であり,より自主的な学びを支えるための学習スキルの習得や,望ましい学習態度の育成が教育目的となる。初年次教育を円滑に行うためには「何を教えるか」だけでなく「どう教えるか」についても議論を重ねておく必要がある。その他,授業運営や科目設置上,考慮すべき点も多々あるが,唯一の正しい選択肢があるわけではなく,各大学の諸事情に合わせて適切な判断を下すことが求められる。

著者

高橋 俊之

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.334-338,018, 2001

---

日本製紙岩国工場3号マシンおよび5号マシンの欠陥検出器に, 従来のアナログ型に替えて, 東芝エンジニアリング製のデジタル型欠陥検出器を, 紙パルプ業界では初めて導入した。<BR>今回導入したシステムは, カメラ側にて256階調にA/D変換された濃度信号について, MMPボードと呼ばれる処理ボードにて, デジタル処理による欠陥判定を行っている。MMPボードでは, 2値化明・暗, ミクロ, ムラ (薄汚れ), スジ状 (ストリーク) の7種の欠陥判定を並列パイプライン処理している。特に, 大・中・小の3種類のムラフィルタは薄汚れ欠陥検出に有効であり, 検出能力アップが期待される。<BR>また, マーキング装置には, 従来のフェルトタッチ方式に替えて, 非接触スプレー方式が採用されており, 汚れの問題が有るものの, 省スペース化および多色マーキングを実現している。<BR>一方では, 立上げ当初, エッジ検出や欠陥判定ロジックの点で製紙特有の仕様との食い違いが見られるなど, 運用上の問題点も発生していた。しかし, それらについてもほぼ解決済みであり, 画面の操作性・カメラ自体の性能を含めた検出能力・欠陥画像の鮮明度が他メーカーと同等またはそれ以上であることから, 今回のシステム導入効果は大きいと考える。本稿では, システムの概要および導入後の問題点について報告する。

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[336],

著者

堀内 久弥 杉山 純一

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.242-249, 1999-04-15 (Released:2009-05-26)

参考文献数

11

被引用文献数

1

---

米飯粒間の粘着性と空隙との関係を検討するために,空隙の観察が容易な二次元粒状体モデルとして,硬い材質のポリエチレン(PE),および柔らかい材質のシリコンゴム(SR),フォームラバー(FR)各円柱集積体に対する2軸圧縮曲線と空隙量の変化を測定した.一定の側方荷重で支持した10×10cmの樹脂製の枠に,直径0.5および0.7cmの円柱を約350本を積み上げて上方から十分に遅い一定速度で圧縮した.同時に枠の後方からの光で円柱間の空隙を観察し,画像解析装置で経時的に空隙比を求めた.PEの最密充填集積体はV字形のずり割れ破壊面が表れた.ポリプロピレンストロー(PPS)で適宜,空隙を増した場合は,ストローが空隙を吸収しPE最密充填時の約2倍のひずみで破坏した.SRはPEの場合のような明確なV字形破坏は見られなかった.SRにストローを挿入した時にはPE+PPSの圧縮一変形曲線を拡大したような挙動が表れた.炊飯粒よりなお硬いと考えられるFRは集積体中央部が圧縮されて両側に空隙層が表れた.モール・クーロンの応力円の解析により供試材料の強度定数,摩擦角φと粘着性cを求めた.いずれの材料も集積体の間隙量が増えれば摩擦係数が低下することを示し,この論旨は米飯にも適用されると考えた.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1238, pp.32-35, 2004-04-19

---

3月のある日曜日、タイの首都バンコクの中心部から約10kmほど東側にあるショッピングセンターに行った。自家用車やタクシーの急増でここ1〜2年、目に見えて激しくなったという大渋滞の中、ようやくたどり着いた建物の中と外は人、また、人である。

著者

Hiroshi Yatsuya Yuanying Li Yoshihisa Hirakawa Atsuhiko Ota Masaaki Matsunaga Hilawe Esayas Haregot Chifa Chiang Yan Zhang Koji Tamakoshi Hideaki Toyoshima Atsuko Aoyama

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20170048, (Released:2018-03-17)

参考文献数

36

被引用文献数

12

---

Background: Relatively little evidence exists for type 2 diabetes mellitus (T2DM) prediction models from long-term follow-up studies in East Asians. This study aims to develop a point-based prediction model for 10-year risk of developing T2DM in middle-aged Japanese men.Methods: We followed 3,540 male participants of Aichi Workers’ Cohort Study, who were aged 35–64 years and were free of diabetes in 2002, until March 31, 2015. Baseline age, body mass index (BMI), smoking status, alcohol consumption, regular exercise, medication for dyslipidemia, diabetes family history, and blood levels of triglycerides (TG), high density lipoprotein cholesterol (HDLC) and fasting blood glucose (FBG) were examined using Cox proportional hazard model. Variables significantly associated with T2DM in univariable models were simultaneously entered in a multivariable model for determination of the final model using backward variable selection. Performance of an existing T2DM model when applied to the current dataset was compared to that obtained in the present study’s model.Results: During the median follow-up of 12.2 years, 342 incident T2DM cases were documented. The prediction system using points assigned to age, BMI, smoking status, diabetes family history, and TG and FBG showed reasonable discrimination (c-index: 0.77) and goodness-of-fit (Hosmer-Lemeshow test, P = 0.22). The present model outperformed the previous one in the present subjects.Conclusion: The point system, once validated in the other populations, could be applied to middle-aged Japanese male workers to identify those at high risk of developing T2DM. In addition, further investigation is also required to examine whether the use of this system will reduce incidence.

著者

文部省 [編]

出版者

大日本図書

巻号頁・発行日

1965

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

文部省[編]

出版者

日本学術振興会

巻号頁・発行日

1981