著者

中川 良和

出版者

日本英学史学会

雑誌

英学史研究 (ISSN:03869490)

巻号頁・発行日

vol.1978, no.10, pp.121-134, 1977-09-01 (Released:2009-09-16)

参考文献数

11

著者

城北微夫長明 書

出版者

藤本兵左衛門

巻号頁・発行日

vol.[3], 1686

著者

善積 京子

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.5, pp.59-65,140, 1993-07-25 (Released:2009-08-04)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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In recent years, an increasing number of people in Europe and the United States are choosing to live together, i.e. to cohabit, rather than legally get married, and are discoveing the advantages of this arrangement. Traditionally, cohabitaion was not a choice but a forced lifestyle for those who were not allowed a legal union.This paper first cited some statistics, such as the increase in the number of divorces, the decrease in the number of marriages, the increase in the number of cohabitations, and the increase in the number of births out of wedlock, as a way to depict the current so-called “crisis in the marital system” in Western Societies.Secondly, after analyzing the social background which has led to this increase in cohabitation, people living together are categorized into three groups : young people, women seeking independece, and people seeking an alternative to remarriage. Their process of choosing cohabitation as their lifestyle, from the point of view of strategy, is also explained.Thirdly, the paper examines Swedish society where cohabitation is not only accepted as a socical institution but also legal. Through examining the Swedish example, social conditions which enable “neutrality” of lifestyle and a new paradigm for the family is investigated.Finally, the possibilty of cohabitation being chosen as a lifestyle in Japan in examined.

著者

桃山学院大学人文科学研究所 [編集]

出版者

桃山学院大学人文科学研究編集委員会

巻号頁・発行日

1966

著者

松井 三枝

出版者

金沢大学

雑誌

臨床心理学の諸領域 : 金沢大学臨床心理学研究室紀要 (ISSN:09133186)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-6, 1988-12-25

著者

舩越守愚 撰

出版者

錦森堂森屋治兵衛

巻号頁・発行日

vol.[9], 1800

著者

芥川 進

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.513-518, 1986-06-01 (Released:2009-11-13)

参考文献数

12

被引用文献数

7 9

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本技術の特色は新規に開発された不斉合成反応を用いて光学活性テルペノイドの工業生産を実現したことにある。原料から中間体を経て製品までの各プロセスにそれぞれ改良あるいは新技術の開発, 導入が行われたが, とりわけ不斉合成反応において独創的な諸技術が確立された。これを要約すると次の通りである。1.軸不斉を有する新配位子の工業生産。2.触媒活性低下の少ない新ロジウム錯体触媒の開発。3.高価なロジウム錯体の回収, 再使用技術。その結果, 光学収率98.5%, 化学収率98%, 不斉増殖率105という画期的な不斉合成法を世界に先駆けて実現した。次に, 本法の特徴として (R) あるいは (S) の光学活性体を原料あるいは配位子の選択, 組み合わせで任意に作り分けられることができる。これを図示すると次のようになる。即ち, 1.石油資源のイソプレンまたは植物資源のミルセンのいずれも原料として用いられる。2.光学分割によって得られる配位子の両対掌体が使用できる。これは本技術の経済的および工業的有利性を示すものである。なお基質のE/Z (cis-trans) で光学純度の等しい (R) あるいは (S) 異性体が生成することは触媒反応による不斉合成ではめずらしい例である。光学純度に関しては, 現在98.5%eeでありl-メントール製造においてはイソプレゴールを-50℃に深冷することで100%eeのl-イソプレゴールを得ているが, 配位子の構造修飾によりほぼ100%eeを達成できることを見出し, 工業化実施中である。これによりメントールの合理化のみならず, 有機化学者の挑戦課題の一つであった天然品と同等の光学活性体の工業的製造を実現することになる。本技術はl-メントールに代表される光学活性テルペノイドの製造に用いられるにとどまらず, 例えば光学活性シトロネラールのように, ビタミンなどの医薬, 昆虫フエロモンなどの農薬の原料としていわゆる光学活性構築材料 (キラルシントン) としての活用がより盛んになるであろう。生理活性物質を主たる目的とする精密有機合成化学の分野で本技術は光学活性化合物の一般合成法として広く活用されることが期待される。錯体触媒は主として石油化学工業で活用され大きな成果をあげてきた。一方これを精密有機合成の分野に応用しようとする試みは多数あり, 優れた研究はあるが工業化された例は少ない。本技術は我が国で生まれた基礎研究が工業化につながった例として, また大学と企業の共同作業が成功した例として大きな特色があり, このような開発体制が我が国化学工業の当面する諸問題解決の参考例となればこれに勝る幸せはない。

著者

吉田 隆延 水上 智道

出版者

農業食料工学会

雑誌

農業食料工学会誌 (ISSN:2188224X)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.243-245, 2015-07-01 (Released:2017-10-03)

著者

飯塚 欣二

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1976

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博士論文

著者

木曽 良明

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.403-412, 1994-05-01 (Released:2009-11-16)

参考文献数

29

被引用文献数

1 2

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The human immunodeficiency virus type-1 (HIV-1), the causative agent of acquired immunodeficiency syndrome (AIDS), codes for a virus-specific aspartic protease responsible for processing the gag and gag-pol polyproteins and for the proliferation of the retrovirus. The HIV-1 protease functions as a homodimer and can recognize Phe-Pro and Tyr-Pro sequences as the cleavage site, but mammalian aspartic proteases do not have such specificity. These features provided a basis for the rational design of selective HIV protease-targeted drugs for the treatment of AIDS and related complex.Based on the substrate transition state, we designed and synthesized a novel class of HIV protease inhibitors containing allophenylnorstatine [Apns; (2 S, 3S) -3-amino-2-hydroxy-4-phenylbutyric acid].

著者

砂山 渡 竹岡 駿 西村 和則

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.558-566, 2017-04-15 (Released:2017-04-15)

参考文献数

13

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近年,社会問題や製品開発における問題解決に向け,蓄積される大規模なデータから,新たな知識を抽出するニーズが高まってきている.しかし,普段からデータ分析を行っていない人にとって,データから情報を抽出することは難しい.そこで,多くの人々にデータの活用を可能にするための環境として,テキストマイニングのための統合環境TETDMが開発されている.本研究では,統合環境TETDMに3つのゲームの要素を加えることで,利用者の利用意欲を向上させ,より多くの人がテキストマイニング技術を利用できるようになることを目指す.評価実験の結果,これらの要素が,テキストマイニングシステムの利用意欲の向上に役立てられることを検証した.

著者

砂川 洵 佐々木 章

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.54, no.9, pp.761-771, 1996-09-01 (Released:2010-01-28)

参考文献数

30

被引用文献数

3 9

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1976年にチエナマイシン (1) の発見が報告されて以来丁度20年が経過した。1は強力かつ幅広い抗菌活性という抗菌剤としての必要条件を満たしていたが, 化学的安定性, 生体内安定性 (デヒドロペプチダーゼ-I, DHP-Iに対する安定性) および, 腎毒性, 中枢毒性などの副作用面で克服すべき課題を有していた。その必要条件を維持し, いかに医薬品としての十分条件を満たすかという命題のもと多くの研究グループによってカルバペネム抗生剤の開発研究が展開された。その結果, これまでにイミペネム (2), パニペネム (4), メロペネム (6) の3剤が市販されている (図1) 。2および4はいずれも腎毒性の低減などを目的にそれぞれDHP-I阻害剤・シラスチタン (3), 有機アニオン輸送阻害剤・ベタミプロン (5) との合剤として開発された。したがって, 安全性, 使いやすさなどからカルバペネム単剤での開発が望まれていたが, 近年DHP-Iに対する安定性が向上することで注目された1β-メチルカルバペネム骨格を持っメロペネム (6) の開発がその夢を実現し, カルバペネム抗生剤の開発研究は1っの峠を越えたということができる。カルバペネム抗生剤の開発研究における合成化学の比重は極めて高く, その研究のほとんどが全合成によって展開された。合成法の開発が新しい誘導体での探索を可能ならしめ, その進歩が大量製造を可能ならしめ, その結果としてカルバペネム抗生剤開発に至ったというこれまでの経緯が, 合成化学の果たした役割の重さを如実に示しているが, 同時にカルバペネム合成化学は基盤が確立し, 次なる展開を図る時期にきたことを示している。既に多くの総説があるが本稿では “新世代カルバペネム抗生剤の開発” を目指した今後の研究を展望すべく, 最近の報文を中心に合成化学の現状を概説するとともに, 生物活性面から見たカルバペネム化学について触れる。

著者

清伍崇曜輯

出版者

南海伍氏粤雅堂刊

巻号頁・発行日

vol.第4集第49册, 1863

著者

Kiyokazu Akasaka Akihiro Tamura Aoi Katsuta Ayako Sagawa Takahiro Otsudo Yu Okubo Yutaka Sawada Toby Hall

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)

巻号頁・発行日

vol.29, no.12, pp.2147-2150, 2017 (Released:2017-12-07)

参考文献数

23

被引用文献数

4

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[Purpose] To determine whether repetitive trampoline or hard surface jumping affects lower extremity alignment on jump landing. [Subjects and Methods] Twenty healthy females participated in this study. All subjects performed a drop vertical jump before and after repeated maximum effort trampoline or hard surface jumping. A three-dimensional motion analysis system and two force plates were used to record lower extremity angles, moments, and vertical ground reaction force during drop vertical jumps. [Results] Knee extensor moment after trampoline jumping was greater than that after hard surface jumping. There were no significant differences between trials in vertical ground reaction force and lower extremity joint angles following each form of exercise. Repeated jumping on a trampoline increased peak vertical ground reaction force, hip extensor, knee extensor moments, and hip adduction angle, while decreasing hip flexion angle during drop vertical jumps. In contrast, repeated jumping on a hard surface increased peak vertical ground reaction force, ankle dorsiflexion angle, and hip extensor moment during drop vertical jumps. [Conclusion] Repeated jumping on the trampoline compared to jumping on a hard surface has different effects on lower limb kinetics and kinematics. Knowledge of these effects may be useful in designing exercise programs for different clinical presentations.

著者

楊洲周延

出版者

福田初次郎

雑誌

千代田之御表

巻号頁・発行日

1897

著者

清張英等奉敕撰

巻号頁・発行日

vol.[139], 1710

著者

松原 健太郎

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.113, no.9, pp.1596-1605, 2004-09-20 (Released:2017-12-01)

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[24] 両国橋并三橋御修復書留十八 木品鉄物見届帳 弘化四未年,

著者

Hiroaki Kanai Kiyohide Yagyu Kunio Etsuya Tsugio Shiomi Satoru Taoka Juzo Hosokawa

出版者

The Textile Machinery Society of Japan

雑誌

Sen'i Kikai Gakkaishi (Journal of the Textile Machinery Society of Japan) (ISSN:03710580)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.T16-T22, 1994-01-25 (Released:2009-10-27)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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目的 トップ針布の針先を従来のものより, よりシャープに加工した場合, そのシャープさがシリンダ~フラット間の開繊・除塵等のカーディング性能に及ぼす影響を検討することを目的とした.成果 新しく設計した針先のシャープなトップ針布と従来からの針布との比較実験により, 次のことが明らかになった.(1) スライバ中のネップは, トップ針布の針先をシャープにすることにより著しく減少した.(2) スライバ中のはかすは, トップ針布が新品でしかも針先がシャープな場合, 著しく減少した.(3) 針先がシャープな場合, よろい綿中のくず物および清浄綿の含有率は実験条件に関係なくほぼ一定の水準を維持する.(4) 針布の針先と繊維間の動摩擦係数は, 針先がシャープな方が大きいがスライバ巾の短繊維含有率は変化しない.(5) トップ針布の作用面上の繊維配向状態は, 針先がシャープな方が繊維の配向性がよい.

著者

金井 宏彰 柳生 清秀 越谷 邦雄 塩見 次雄 田岡 悟 細川 重三

出版者

一般社団法人 日本繊維機械学会

雑誌

繊維機械学会誌 (ISSN:03710580)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.T16-T22, 1994

被引用文献数

1

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目的 トップ針布の針先を従来のものより, よりシャープに加工した場合, そのシャープさがシリンダ~フラット間の開繊・除塵等のカーディング性能に及ぼす影響を検討することを目的とした.成果 新しく設計した針先のシャープなトップ針布と従来からの針布との比較実験により, 次のことが明らかになった.(1) スライバ中のネップは, トップ針布の針先をシャープにすることにより著しく減少した.(2) スライバ中のはかすは, トップ針布が新品でしかも針先がシャープな場合, 著しく減少した.(3) 針先がシャープな場合, よろい綿中のくず物および清浄綿の含有率は実験条件に関係なくほぼ一定の水準を維持する.(4) 針布の針先と繊維間の動摩擦係数は, 針先がシャープな方が大きいがスライバ巾の短繊維含有率は変化しない.(5) トップ針布の作用面上の繊維配向状態は, 針先がシャープな方が繊維の配向性がよい.