著者

鶴田 明日香 服部 祥平 飯塚 芳徳 藤田 耕史 植村 立 的場 澄人 吉田 尚弘

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.64, 2017

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<p> 大気中に放出された窒素酸化物(NOx = NO、NO2)は大気酸化剤との反応によって硝酸(NO3-)に変換される。産業革命以降の人間活動の増大に伴い大気中に放出されるNOx濃度は上昇したが、1970年以降に北米やヨーロッパでNOxの排出は抑制され、大気NOxの濃度は減少した。しかし、アイスコア中のNO3-濃度の変動とNOx放出量の増減は必ずしも一致していない。 NO3-の安定同位体組成はNOxの窒素起源情報を保存しているため、過去のNOx動態の復元に有効であると期待されてきた。しかし、NO3-は紫外線による光分解の影響を受けやすいため、涵養量の低い地点では沈着後に光分解に伴う同位体分別によってその同位体組成が変化してしまうことが指摘されている。そこで本研究では、涵養量の高いグリーンランド南東ドームにおいて掘削されたアイスコア試料を用い、沈着後の光分解の影響を受けていないNO3-の窒素同位体組成を分析し、過去60年間のNOx動態の復元を試みた。</p>

著者

上地 佑衣菜 植村 立

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.64, 2017

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<p>近年、水のδ¹⁷Oの高精度測定が可能になり、δ¹⁸Oとδ¹⁷Oを組み合わせた指標である¹⁷O-excessが提案された。¹⁷O-excessは海洋上の蒸発における分子拡散により生じると考えられて、その変動メカニズムはd-excessと同様である。しかし、¹⁷O-excessはd-excessよりも降水過程による変質が少ないと考えられている。本研究では、アジアモンスーン地域における¹⁷O-excess変動を明らかにするために、沖縄島での降水の測定を行った。沖縄島の降水の¹⁷O-excessには季節変動があり、d-excessと強い相関関係を示した。この結果は沖縄島の降水の¹⁷O-excessが海洋での蒸発時の分子拡散の強度を反映している事を示唆している。</p>

著者

古川 崚仁 植村 立 藤田 耕史 Jesper Sjolte 芳村 圭 的場 澄人 飯塚 芳徳

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.64, 2017

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<p>アイスコアから過去の環境変化を研究するためには、正確な年代を与えることが不可欠である。一般的には、グリーンランドアイスコアの高精度年代は年層を数えることで正確に求めることができる。しかし、年層同定に用いられる酸素同位体(δ¹⁸O)や化学成分の濃度は不規則な変動を示すことがあり、1年以下(数か月レベル)での年代決定は困難であった。本研究では、アイスコア記録と気候モデルによってシミュレートされたδ¹⁸Oの変動をパターンの対比に基づいて高精度年代決定を試みた。年代推定法は、グリーンランド南東部のドームから得られた新しいアイスコア(SE-Domeコア)に適用した。SE-Domeにおけるアイスコアのδ18O変動パターンと同位体大気大循環モデルの降雪のδ¹⁸O変動パターンの間には、過去54年間に渡って高い相関があった。不規則な数か月レベルの変動にも特徴的な一致が見られたため、±数ヶ月の精度で年代を決定することができた。</p>

著者

大嶋 将吾 土岐 知弘 堤 映日 石橋 純一郎

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.64, 2017

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<p>竹富島の北東沖約1 kmの海底の数箇所から30°C以上の温泉水がガスを伴って湧出しており(大森ほか,1993; Hirayama et al., 2007)、そのガス成分にはマグマ由来と考えられるHeガスが混入していることが知られている(Toki et al., 2017)。竹富島沖で湧出する海底温泉および竹富島で湧出する井戸水の試料を採取、分析した。竹富海底温泉のNa濃度、Mg濃度、Cl‒濃度およびSO42‒濃度は周辺海水より低く、Ca濃度、B濃度などの一部の成分濃度は海水よりわずかに高い値を示しており、周辺岩石と反応した可能性が考えられる。また、竹富海底温泉および周辺海水の水素および酸素の同位体比は同程度の値を示すことから、起源は周辺海水と考えられる。よって、竹富海底温泉は、周辺海水が海底下に浸透し、温められることで海底面から湧出していると考えられ、地下深部において水と岩石が反応して生成された熱水やマグマ水の供給はほとんどないと考えられる。</p>

著者

呉屋 五十八 末永 直樹 大泉 尚美 吉岡 千佳 山根 慎太郎 谷口 昇 金谷 文則

出版者

日本肩関節学会

雑誌

肩関節

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.763-767, 2017

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2002年から2014年までの間に,一次修復不能な後上方腱板広範囲断裂に対し広背筋・大円筋移行術を行い2年以上経過観察可能であった25例25肩の術後成績を検討した.関節症変化がなく,骨頭を温存し移行術を行ったのは12例12肩(RCT群),関節症をともなうcuff tear arthropathyで小径骨頭を用いた人工骨頭置換術と移行術を行ったのは13例13肩(CTA群)であった.RCT群は平均年齢65.0歳,男性11例,女性1例,平均経過観察時間は38.3ヵ月であった.CTA群は平均年齢68.6歳,男性4例,女性9例,平均経過観察時間は52.9ヵ月であった.両群の術前と最終観察時のJOAスコアと肩関節可動域,外旋ラグサインの変化,合併症,さらにRCT群では術前と最終観察時のX線所見,術後のMRIによる再断裂の有無を調査した.<BR> JOAスコアはRCT群39.9点から77.7点,CTA群は40.6点から78.0点へ,屈曲はRCT群は49.6&deg;から141.3&deg;,CTA群は56.5&deg;から136.9&deg;へ,外旋はRCT群は15.4&deg;から33.3&deg;,CTA群は16.2&deg;から29.2&deg;へ有意に改善した.外旋ラグサインは術後全例で消失していた.合併症は認めなかった.RCT群で4肩(33.3%)に術後の肩甲上腕関節症の進行を認め,4肩(33.3%)に骨頭上方化の進行を認めた.再断裂は認めなかった.両群でJOAスコア,外旋ラグサインを含め可動域の改善を認めており,広背筋・大円筋移行術は一次修復不能な後上方腱板断裂に対する有用な手技であると考えられた.

著者

コジャスタ カウィッシュ 安藤 徹哉 サミミ サイード アブドゥル バシール

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集

巻号頁・発行日

vol.82, no.740, pp.2741-2750, 2017

被引用文献数

6

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&nbsp;In the desert areas from the eastern Iran to western Afghanistan, traditional houses have curved roofs. As modernization progresses, such traditional houses are gradually disappearing from the region. However, in Herat, an old city in Western Afghanistan, traditional houses with domical vault are still left in their original form within the urban area. This study examines features of traditional houses with domical vaults in Herat through interviews of traditional builders and case studies of three houses including field surveys and interviews conducted with residents. Through this research, it finds that the structures of walls and domical vault vary depending on the time of construction, number of stories and size of rooms inside the houses. The study also finds that the materials used for walls and roofs differ according to the economic conditions of the families. Some conclusions are drawn about the architectural features of traditional houses with domical vaults in Herat.

著者

藤本 潔 小野 賢二 渡辺 信 谷口 真吾 リーパイ サイモン

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017

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1.はじめに<br><br> マングローブ林は、地球上の全森林面積の1%にも満たないが、潮間帯という特殊環境下に成立するため、他の森林生態系に比べ、地下部に大量の有機物を蓄積している。しかし、その主要な供給源である根の生産・分解プロセスは不明のままであった。そこで本研究では、主として細根の蓄積・分解速度を、樹種別、立地環境別に明らかにすることを目的とする。対象地域は、熱帯湿潤環境下のミクロネシア連邦ポンペイ島とマングローブ分布の北限に近い亜熱帯環境下の西表島とする。対象樹種は、アジア太平洋地域における主要樹種で、ポンペイ島はフタバナヒルギ(<i>Rhizophora<br>apiculata</i>)、ヤエヤマヒルギ(<i>Rhizophora stylosa</i>)、オヒルギ(<i>Bruguiera<br>gymnorrhiza</i>)、マヤプシキ(<i>Sonneratia alba</i>)、ホウガンヒルギ(<i>Xylocarpus<br>granatum</i>)、西表島はヤエヤマヒルギ、オヒルギとする。<br><br>2.研究方法<br><br> 各樹種に対し、地盤高(冠水頻度)の異なる海側と陸側の2地点に試験地を設置し、細根蓄積速度はイングロースコア法、分解速度はリターバッグ法で検討した。イングロースコアは径3cmのプラスティック製で、約2mmのメッシュ構造となっている。コアは各プロットに10本埋設し、1年目と2年目にそれぞれ5本ずつ回収した。コア内に蓄積された根は生根と死根に分け、それぞれ乾燥重量を定量した。コア長は基盤深度に制約され20~70cmと異なるが、ここでは深度50cmまで(50cm未満のコアは得られた深度まで)の値で議論する。リターバッグにはナイロン製の布を用い、径2㎜未満の対象樹種の生根を封入し、各プロットの10cm深と30cm深に、それぞれ3個以上埋設した。<br><br>3.結果 <br><br> 1) 細根蓄積速度<br><br> ポンペイ島では、現時点でフタバナヒルギとヤエヤマヒルギ陸側の2年目のデータが得られていないため、ここでは1年目のデータを用いて検討する。細根蓄積量(生根死根合計)は、海側ではいずれの樹種も40~50 t/ha程度であったが、陸側では、ヤエヤマヒルギ、マヤプシキ、およびオヒルギが25 t/ha前後と相対的に少なかった。樹種毎に海側と陸側で比較したところ、フタバナヒルギの死根と生根死根合計、マヤプシキの生根と生根死根合計、オヒルギの生根死根合計で海側の方が陸側より有意に多かった。樹種間で比較すると、海側の生根はマヤプシキが有意に多かった。陸側の死根は、ヤエヤマヒルギがオヒルギ、マヤプシキ、フタバナヒルギより多い傾向にあり、陸側の生根死根合計は、ヤエヤマヒルギとホウガンヒルギがオヒルギ、マヤプシキ、フタバナヒルギより多い傾向にあった。海側の死根は、マヤプシキがヤエヤマヒルギ、オヒルギ、ホウガンヒルギより有意に少なかった。<br><br> 西表島の1年目の細根蓄積量は、ヤエヤマヒルギが海側で6 t/ha、陸側で9 t/ha、オヒルギが海側で4 t/ha、陸側で6 t/haであった。海側と陸側で比較すると、1年目、2年目共、いずれの樹種も有意差はみられなかったが、樹種間では2年目の陸側生根でヤエヤマヒルギがオヒルギより有意に多かった。標高がほぼ等しいヤエヤマヒルギの陸側とオヒルギの海側では有意差はみられなかったが、ヤエヤマヒルギの海側とオヒルギの陸側では前者が有意に多かった。<br><br> ポンペイ島と西表島で比較すると、ポンペイ島の方がヤエヤマヒルギで約7倍、オヒルギで4~7倍多かった。ただし、地上部バイオマスは、西表島のヤエヤマヒルギ林が80 t/ha、オヒルギ林の海側が54 t/ha、陸側が34 t/haであるのに対し、ポンペイ島のヤエヤマヒルギ林は216 t/ha、オヒルギプロットの林分は499 t/haであった。すなわち、地上部バイオマスはポンペイ島の方がヤエヤマヒルギ林で約2.7倍、オヒルギ林で9.2~14.6倍多く、ヤエヤマヒルギは地上部の相違以上に地下部の相違が大きいのに対し、オヒルギは地上部の相違ほど地下部の相違は大きくなかった。<br><br>2)分解速度<br><br> ポンペイ島におけるリターバッグ設置1年後の残存率は、ヤエヤマヒルギの海側10cm深で7.7%と極端に低く、フタバナヒルギの陸側30cm深とオヒルギは60~85%と相対的に高かった。他の樹種はおおよそ40~50%程度であった。西表島はいずれも50~60%で有意差はみられなかった。

著者

山本 政一郎 尾方 隆幸

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017

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1. 問題の所在<br> 学校教育は,言うまでもなく,学術的な成果に基づいたものでなければならない.しかしながら,地理教育については,その母体となる地理学,さらには関連する地質学や地球物理学などの成果が適切にフィードバックされていない現状があり,特に大地形についてはいくつかの指摘がなされている(たとえば,岩田 2013;池田 2016).<br> 高校「地理」「地学」で扱われる分野には,共通する内容が多い.両科目で共通する分野については,お互いに協調して対象を取り扱うことで,地球に対する理解をより総合的・系統的に身につけさせることができる.しかしながら,同じ内容を説明しているにも関わらず両科目間で用語が異なっていたり,内容の解説そのものに相違があったりする.さらに,同一科目内においても,同じ内容を示す用語が教科書会社によって異なっているなど,混乱がみられる.<br> この現状は学校教育現場に混乱をもたらす.とりわけ,教育を受ける側の生徒にとっては,受験に伴う不公平さえ生まれかねない.これらの問題を即時に解消することは困難としても,教育者側が相違の現状を把握しておくことで,それらに留意した説明をするなど,教育現場での対応が可能になる.そのためには,まずは教育現場で実際に使用されている教科書を分析し,課題を可視化する必要があろう.<br> 本発表では,高等学校「地理」「地学」において,教科書によって記載が異なる事項を中心に,2017年度に使用されている全ての教科書(地理B:3冊,地理A:6冊,地学:2冊,地学基礎:5冊,科学と人間生活:5冊,計21冊)を対象に,用語のブレを比較検討する.地形分野については,大地形および沖積平野,土砂災害に関する用語がどのように扱われているか,またそれらの発達史・プロセスがどのように扱われているかについて報告する.気象・気候分野については,大気大循環に関する用語・説明の範囲,および気候区分に関する記述の違いを中心に報告する.<br><br>2. 用語問題の類型<br>発表者らは用語問題を以下の3つの類型に分類している.<br>類型I)科目内の違い&hellip;&hellip;同一科目内において,同じ内容を示す用語が教科書会社によって異なっているもの.大学受験など,科目内で統一した知識が必要となる際に障壁となる.<br>類型Ⅱ)間の違い&hellip;&hellip;同じ内容を説明しているにも関わらず両科目間で用語が異なる.地理・地学の連携を行う際に障壁となる.<br>類型Ⅲ)学術用語との違い&hellip;&hellip;学術界で死語となった,あるいは変更されて現状で使用が不適切な語.大学での教育を含む日本国内の知識理解の向上のために使用を改めたい.<br><br> この類型に加えて,異音同義語(同じ定義だが異なる用語)と同音異義語(異なる定義だが同じ用語)の分類も重要である.学習者にとってはどちらも混乱を生じるものであるが,前者の問題は同じ定義であることを確認できれば解消しうるものの,後者は学術的に極めて不適切といえる.&nbsp;<br><br>&nbsp;3. 改善に向けて<br> 将来的には「地理」「地学」両領域にまたがって用語の用例・相違の状況を把握できるように,用語の状況を整理・統合して公表しているデータベースの構築が望ましい.文部省発行『学術用語集』のように一時点での情報で,かつ情報がその持ち手に限られる媒体のみではなく,情報を閲覧しやすく,更新しやすいオンライン形式であれば,教員,教科書会社,大学入試作問者,学習者である生徒も使えるものとなろう.&nbsp;<br><br>【文献】<br>池田 敦 2016. 月刊「地理」, 61 (2): 98-105.<br>岩田修二 2013. E-Journal GEO, 8 (1): 153-164.<br>尾方隆幸 2017. 月刊「地理」, 62(8): 91-95.<br>山本政一郎・小林則彦 2017. 月刊「地理」, 62(9): 印刷中.

著者

北島 晴美 太田 節子

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.138, 2005 (Released:2005-07-27)

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1.はじめに 筆者らは,これまで都道府県別平均寿命(0歳平均余命)と気候との関係を,『メッシュ気候値2000』(気象庁)を使用して分析し,_I_期(1923, 1928, 1933)には,男・女の平均寿命と降水量には有意な相関関係がみられることから,降雪量の違いが_I_期平均寿命の地域差に影響した可能性を確認した。_II_期(1955, 1960, 1965, 1970, 1975)には,男・女の平均寿命は,全年を通しての月平均気温(日最高,日最低,日平均気温)と正相関があり,最深積雪と負相関がある。_II_期に見られた平均寿命と気温,最深積雪との相関関係は,_II_期の前半までの全国の状況を反映したものと推察された。_III_期(1980, 1985, 1990, 1995, 2000)には,男女の平均寿命は気候要素とほぼ無相関であった(北島・太田,2004)。 _III_期には,平均寿命と気候には相関関係が見られないが,高齢者に限れば冬季の気候条件の違いが戸外での活動を制限し老化の進行に影響する可能性があり,高齢者の平均余命は,全ての年齢階級の死亡率を反映した平均寿命よりも気候の影響を受けやすいと考えられる。 本研究の目的は,高齢者の平均余命が_I_期,_II_期において平均寿命よりも気候条件と関連していたのか,_III_期において高齢者の平均余命は気候条件と関連があるのかを,長期間のデータから明らかにすることである。2.研究方法 北島・太田(2004)と同様の資料から,_I_期,_II_期,_III_期について,都道府県別高齢者平均余命分布図を作成し,平均寿命の分布とどのような違いが見られるのか調べた。 次に,各期間で都道府県別高齢者平均余命は気候要素とどのような相関関係を持つかを検討した。 さらに,各期間の特徴を詳細に検討するために,13年分の65_から_80歳の平均余命と気候要素との相関係数の変遷を調べ,特徴的な相関関係を示した気候要素について,高齢者の平均余命に及ぼす影響を考察した。3.高齢者の平均余命と気候要素との相関係数の変遷 日平均気温(年平均)と平均寿命および65歳平均余命との相関係数(図1)は,平均寿命,65歳平均余命とも_II_期に最も相関が強く,_III_期に最も弱い。_I_期には両者の中間的な値を示す。平均寿命よりも65歳平均余命の方が日平均気温と相関が強い。平均寿命は_III_期には日平均気温と有意な相関関係がないが,65歳平均余命は1985年まで日平均気温と有意な相関関係がみられる。 年最深積雪と平均寿命との相関係数(図2)は,_I_期に最も負の相関が強く,_II_期,_III_期には次第に相関が弱くなり1990年以降は相関係数が0前後となった。65歳平均余命では,_II_期に最も負の相関が強く,その後次第に相関係数が0に近づく。_II_期,_III_期において,平均寿命よりも65歳平均余命の方が年最深積雪と相関が強い。平均寿命と年最深積雪に有意な相関関係がみられるのは,1965年(男性)あるいは1970年(女性)までであるが,65歳平均余命は1980年まで有意な相関関係がある(図2)。75歳平均余命は1985年まで,80歳平均余命は1990年まで有意な相関関係がみられる。 以上のように,高齢者の平均余命は,_I_期の最深積雪を除いて平均寿命よりも気候との相関関係が強く,_III_期初めまで気温・最深積雪と有意な相関関係があった。また,高齢になるほど,有意な相関関係が最近まで持続する傾向があった。北島晴美,太田節子 2004:都道府県別平均寿命の分布の変遷と気候の影響.信州大学山地水環境教育研究センター研究報告,3,53‐75.

著者

上田 鼓 藤田 悟郎 栁田 多美 貝瀬 千里 佐藤 真奈美

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

vol.87, no.6, pp.569-578, 2018

被引用文献数

6

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<p>This study examined the risk factors for mental health problems and complicated grief in bereaved families using a nationwide sample of 453 Japanese adults who had lost a family member to a motor vehicle accident within three years. The results indicate that 31.0% of participants had K6 scores > 13 and 61.0% had ICG (Inventory of Complicated Grief) scores > 26. A higher K6 score was associated with secondary victimization and support seeking, whereas a higher ICG score was associated with the death of a child. Dispute over the liability for the accident and the resulting anxiety, measured by the Japanese version of ECR (Experiences in Close Relationships), were common predictors of higher K6 and ICG scores. The results suggest that complicated grief is more dependent on the circumstances of the death, whereas mental health problems are more affected by a participant's coping after the death, implying that effective support and interventions are necessary for mental health problems and complicated grief after a violent death.</p>

著者

村中 昌紀 山川 樹 坂本 真士

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

vol.87, no.6, pp.622-632, 2018

被引用文献数

9

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<p>We developed the Interpersonal Sensitivity/Privileged Self Scale (IPS) to measure personality traits related to "modern-type depression," and assessed its validity and reliability through three surveys completed by 804 undergraduates. Factors for validity were examined by confirmatory factor analysis. As predicted, the scale comprised two superordinate factors: interpersonal sensitivity (IS) and privileged self (PS). Criterion-related validity for the IPS scale was assessed by examining its relationship with depressive symptoms and typus melancholicus, and by comparing subscale scores regarding depression types (i.e., melancholic, atypical). All subscale scores were positively correlated with depressive symptoms. Correlations between typus melancholicus and subscales showed that the interpersonal sensitivity subscale was positively correlated with typus melancholicus, while the privileged self subscale was not correlated. An analysis of variance revealed that the "self-righteousness" score was significantly higher for the atypical depression group compared to the melancholic depression group. The test-retest correlation indicated good test-retest reliability for all subscales. Overall, the findings indicated that the IPS has high validity and reliability.</p>

著者

梅本 貴豊 田中 健史朗

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

2018

被引用文献数

3

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<p>This study examined the relationships among motivational regulation strategies, motivational factors, and learning behaviors outside the classroom. There are three subtypes of motivational regulation strategies: autonomous regulation strategies, cooperative strategies, and performance-focused strategies. Motivational factors included in the investigation were self-efficacy and task value, while behavioral and emotional engagement and study time were selected as learning behaviors outside the classroom. A self-report questionnaire was administered to 322 undergraduates from two universities. Multiple regression analysis revealed the use of autonomous regulation strategies, and that task value was positively correlated with engagement and study time. Moreover, self-efficacy positively predicted study time. In contrast, the use of performance strategies negatively predicted engagement. The use of cooperative strategies did not predict learning behaviors. These results indicate that motivation, as well as the regulation of motivation, were important for learning outside the classroom. The effects of regulation of motivation and motivation on learning outside the classroom are discussed in light of the current findings.</p>

著者

萩野谷 俊平 倉石 宏樹 花山 愛子 小林 正和 細川 豊治 杉本 貴史

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

2018

被引用文献数

2

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<p>Studies of geographic profiling (GP) have generally investigated the efficacy of two categories of GP strategies for predicting an offender's base. These strategies can be classified as follows: (a) spatial distribution strategies, assessed by center of the circle hypothesis, mean center, median center, and the center of minimum distance, and (b) probability distance strategies, assessed by linear, negative exponential, logarithmic, and lognormal distributions. GP strategies were compared based on the data of 333 residential burglars who had committed at least three offenses in the Tohoku region during the years 2004-2013. Search area (total area that is searched before locating the offender's base) was utilized as an index for accuracy measure. The results demonstrated that probability distance strategies are more accurate than spatial distribution strategies. We conclude that this is because probability distance strategies captured crime patterns of residential burglars more precisely than spatial distribution strategies.</p>

著者

森本 浩志 古田 伸夫 河野 光慧 壁谷 眞由美

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

2018

被引用文献数

7

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<p>We developed a scale to measure inter-role conflict among employed family caregivers of elderly people with dementia, titled the Caregiving-Work Conflict Scale (CWCS). In study 1, items for the scale were selected, and factor structure and internal consistency were examined. In study 2, test-retest reliability of the scale was examined. In study 3, validity of the scales was examined using different samples compared to study 1 and 2. Results show that the CWCS, consisting of 20 items in 5 subscales corresponding to a bidirectional construct of inter-role conflict (caregiving interfering with work and work interfering with caregiving), was reliable and valid. We also show that when we consider cognitive appraisal in addition to frequency of experience in the assessment of inter-role conflict, no significant differences were observed in predicting stress and caregiving burden. We discuss the assessment and structure of inter-role conflict among employed family caregivers of elderly people with dementia.</p>

著者

山口 剛

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

2018

被引用文献数

6

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<p>Previous studies have shown a positive correlation between the use of a learning strategy and perceived benefits. However, the impact of perceived benefits as conditional knowledge in metacognitive knowledge has not been examined. The present study investigated the effect of perceived benefits about when (short and long) and how (persistent and suitable) to use learning strategies using two surveys. Each survey utilized a sample of undergraduate students from three different Japanese universities, and the Bayesian hierarchical modeling and within-person variance were used to verify the relationship between the use of a learning strategy and perceived benefits. The students completed questionnaires regarding cognitive (Survey 2a) and metacognitive (Survey 2b) strategies (Survey 1 included two strategies), and achievement goals (without Survey 1). Findings revealed the effects of long-term and short-term persistent perceived benefits on the use of a learning strategy in all the surveys. These results suggest that persistent benefits be emphasized in order to promote the use of learning strategies, and that the appropriate perceived benefits be emphasized in order to become an adaptive learner.</p>

著者

樋口 収 埴田 健司

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

2018

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<p>Consumers have had concerns over the safety of Fukushima-produced foods since the Fukushima-Daiichi nuclear power plant accident. To dispel these concerns, the public administration has distributed the informational leaflets, which guarantee the safety of Fukushima-produced foods in the marketplace. We investigated the effectiveness of the leaflets. Previous research showed that the activation of behavioral immune system exacerbated prejudice toward out-group members. Therefore, we investigated whether reading the leaflets about the safety of foods would increase prejudice toward foreigners. Participants (<i>N</i> = 50) were asked to read a leaflet either relevant or irrelevant to the safety of Fukushima-produced foods and then complete a Japanese-Foreigners Implicit Association Test and Perceived Vulnerability to Disease Scale. As predicted, participants high in chronic germ aversion (GA) were more prejudiced against foreigners when reading the leaflet relevant to the safety of Fukushima-produced foods than when reading the leaflet irrelevant to the issue. No such effect was observed among participants low in GA. These results indicated the possibility that the current leaflet about the safety of Fukushima foods might backfire.</p>

著者

日道 俊之 小山内 秀和 後藤 崇志 藤田 弥世 河村 悠太 Davis Mark H. 野村 理朗

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

2018

被引用文献数

54

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<p>Empathy is a multi-dimensional concept with emotional and cognitive components. The Interpersonal Reactivity Index (IRI) is a multi-dimensional scale of empathic traits. Although some researchers have attempted to translate the IRI into Japanese, these translated scales had limitations with content and construct validity, and measurement invariance. We therefore attempt to overcome these limitations by developing a new Japanese version of the IRI (IRI-J). We used three approaches to assess the validity and measurement invariance of the IRI-J. In Study 1, content validity was tested using back-translation, and construct validity was confirmed through a comprehensive investigation of a web-based survey using six other scales. Results indicate that the factor structure of the IRI-J was equivalent to that of the original version, and that the IRI-J had adequate reliability and construct validity. In Study 2, measurement invariance by gender was confirmed using data from four web-based surveys. These results suggest that the factor model of IRI-J for each gender is equivalent. The present study thus provides an improved measure of empathic traits for the Japanese population.</p>

著者

田崎 勝也 申 知元

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

2018

被引用文献数

26

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<p>This study attempts to identify response styles of Japanese students by cross-level and cross-national analyses. Tasaki and Ninomiya (2013) demonstrated the existence of an acquiescence response behavior of Japanese students based on the model by Billet and McClendon(2000), who measured latent response characteristics as "style factor." In this study, we used a different response style measurement model proposed by Weijters, Schillewaert, & Geuens (2008) positing that response styles are psychological constructs and observed response style variables are summary indicators derived from sets of various, but independent, test items. Results of cross-national analyses indicated that Japanese and Korean participants were more likely to choose a mid-point response (MRS) and less likely to choose an acquiescence response (ARS) than American counterparts, but no significant difference was observed for an extreme response (ERS) among participants from the three nations. Within the Japanese response style model, cross-level analyses showed that ARS scores were significantly higher than ERS scores, indicating that Japanese participants had an acquiescence response style, consistent with the findings from Tasaki & Ninomiya (2013).</p>

著者

高橋 晃

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

2018

被引用文献数

1

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<p>This study investigated the independence of old and new item processing in recognition judgment. Conventional recognition studies have focused on the "memory" aspects of recognition judgment, while new item processing has been treated as a "residual response" of old item processing. However, prior studies on confidence ratings and the brain research suggest the possibility that old and new items are independently processed. This study conducted recognition judgment tests with the number of learned items as independent variables, and response times for four answer categories (hit, miss, correct rejection, and false alarm) as dependent variables. Hit response times were consistently shorter than misses for all old items, while correct rejection (CR) and false alarm (FA) response times approached equivalence (CR = FA) for new items as the number of old (memorized) items increased. These results suggest that recognition judgment changes according to the number of old (memorized) items. We discuss the idea that new item and old item processing in recognition judgment occur independently.</p>

著者

藤原 佑貴 宮寺 貴之 久原 恵理子 小林 寿一

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究

巻号頁・発行日

2018

被引用文献数

1

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<p>The effects of two introductory styles on substantive information provided by Japanese children were investigated. Children aged 5–6 years (<i>n</i> = 42) and 7–8 years (<i>n</i> = 40) took a simulated physical examination. One week later, the participants were interviewed about the examination in a narrative introductory condition using open-ended questions, or a non-narrative introductory condition using directive and yes/no questions. Substantive information provided by the children in the two conditions was compared. Results indicated that in the narrative condition, the participants provided more accurate information about the examination in response to open-ended questions. Additionally, the 7–8 year-old children in the narrative condition provided a wider range of critical information. These findings suggest that an open-ended introductory style is effective in eliciting more accurate information from children, including preschoolers, and more varied information from school-age children.</p>