著者
前田 豊
出版者
国際生命情報科学会
雑誌
Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.214-221, 2009-09-01

不思議現象は、超極微的存在である気・意念により発現する意識的現象で、意念は量子論の不確定性原理によって、時空間宇宙内で非局在的存在となる情報波と考えられる。化学物質情報構造体のDNAが生命現象の源となるという類似現象が、極微情報素子からなる情報構造体でも起き得ると仮定すれば、情報構造体として非局在性の霊やスピリットなどが存在し得ると考えられる。これら情報波が人間の意識と共鳴して、チャネリングや憑依、言霊等の霊的現象を発現する可能性があるとの考察を行う。
著者
上田 純子
出版者
公益財団法人 史学会
雑誌
史学雑誌 (ISSN:00182478)
巻号頁・発行日
vol.109, no.11, pp.2014-2042, 2000

This paper explores the decision-making process of the Hagi Domain government during their Bunkyu era reforms, which began in March 1863 and were brought to an end in September 1869 after the bombardment of Shimonoseki and the outbreak of violence in Kyoto. Before the reforms, policy-making functions were carried out by two members of the Karo家老 class, called Ryoshoku両職, who were supported by a small group of lower level officials, the Goyogatachu御用方中. After the reforms, policy-making activities and appeals to the daimyo were both carried out at a newly established Seijido(政事堂;Hall of governance). The officials of the Seijido routinely conducted policy meetings in the presence of the daimyo. These measures aimed at involving a larger range of the warrior class in the consultative process give that process more authority, or potency. The abolition of the Ryoshoku system also aimed at better preparing the domain for war, by emphasising the military role of Karo members and moving the former Goyogatachu officers into military administrative roles.
著者
中前吾郎
出版者
筑波大学
巻号頁・発行日
1998

筑波大学博士 (法学) 学位論文・平成10年3月23日授与 (乙第1375号)
著者
岡田 清一
出版者
東北福祉大学
雑誌
東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)
巻号頁・発行日
no.45, pp.1-18, 2021-03-18

筆者は、かつて中近世移行期の相馬義胤発給文書を検討するなかで、相馬盛胤・義胤父子連署書状から、家督の段階的移譲を前提とする二頭政治が行われていたこと、しかも二人は異なる城館を本拠としていることを指摘し、「二屋形」制と仮称した。本稿では、相馬氏の受給文書を検討し、「相馬西殿」宛の文書は、家督相続前の義胤宛のものであることが確認できた。 一方、南奥領主の受給文書を検討すると、宛所に「〜西殿」と記載されるものが散見し、それらもまた次期家督予定者に対して用いられている。したがって、「二屋形」制は、父子が異なる城館に居住しながら(あるいは一つの城内に異なる居住空間をそれぞれ持つ場合も含めて)、連署書状を発給すること、時として「〜西殿」と称されたことなどが、その実態となることを確認した。ただし、全ての南奧領主で確認されるわけではないし、なぜ「〜西殿」と称されたのか、「西」にどのような意味があるのかなどについては今後の課題である。
著者
土屋 敦
出版者
日本生命倫理学会
雑誌
生命倫理 (ISSN:13434063)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.190-197, 2007-09-20

本稿の目的は、1960年代半ばから1970年代初頭にかけて全国地方自治体で展開された「不幸な子どもの生まれない運動」の内実及び、この「障害児」の出生抑制政策がこの時期興隆した社会構造的要因を明らかにすることを通じて、そこにこの時期日本社会における優生政策の再興隆の契機が存在したこと、そしてこの運動が日本の優生政策上の一つの転換点を画する運動として存在した事実を跡付けることを目的とする。また、同時期に、この政策が導入された社会的土壌及び「障害児」の出生抑制が「必要」とされた同時期の社会構造的要因を明らかにすることにある。
著者
田原 昇
出版者
三田史学会
雑誌
史学 (ISSN:03869334)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.323-348, 1998-03

はじめに一 近世武家の相続動向 (一) 先行研究から見た近世武家相続制 (二) 「国持大名」の相続動向二 「他家」養子取組の実態 (一) 享保期以前の事例 (二) 元文-慶応期の事例三 「他家」養子取組と幕藩制社会おわりに
著者
石原 香絵
出版者
学習院大学大学院人文科学研究科アーカイブズ学専攻
雑誌
GCAS report = 学習院大学大学院人文科学研究科アーカイブズ学専攻研究年報 (ISSN:21868778)
巻号頁・発行日
no.3, pp.4-19, 2014

本論は、日本における映画保存史の中でも、とくにGHQによる占領期に着目し、この時期に法定納入の対象から映画が除外された事実とその背景を明らかにするものである。池田義信(日本映画製作者連盟初代事務局長)は、戦中・戦後の混乱期の資料散逸を悔い、映画フィルムの収集保存先として国立国会図書館(1948年開館)に期待をかけた。国立国会図書館法は文化保存の観点から法定納入を定め、当初は映画もその対象としたが、当時のフィルムの燃えやすく危険な性質や、小売価格の半額程度を支払う「代償金」の負担が重いこと等から、1949年の法改正時にその納入を免除した。その後、小規模ながらフィルム・ライブラリーを有していた東京国立近代美術館(1952年開館)へと映画の収集保存先としての期待が移り、民間による〈映画保存運動〉が1960年に始動するが、ここではこの運動が始まるまでの状況を扱うとともに、映画の法定納入の重要性を改めて検討する。