著者

宮崎 一浩 日比野 直彦 森地 茂

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_477-I_486, 2014 (Released:2015-05-18)

参考文献数

14

被引用文献数

1

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我が国の都市鉄道は,新線建設,高頻度運行等の輸送力増強施策による混雑緩和対策やネットワークを活用したシームレスな輸送サービスの提供等,利便性の向上に取り組んできた.その反面,稠密なダイヤ構成や運行形態の複雑化により,慢性的な遅延の発生,広域波及といった新たな課題が顕在化している.本研究は,都市鉄道における列車遅延の発生,波及の要因について,路線の特性を踏まえつつ,実績値データを用いた現状の把握を目的としている.また,輸送サービスの維持と遅延解消の両立に向け,ラッシュ時における列車の運行を再現するシミュレーションモデルを構築し,計画ダイヤ上の発時刻前に列車を発車(以下「早発」という)した場合の影響を定量的に示している.

著者

本間 修平

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.52, pp.246-248, 2003-03-30 (Released:2009-11-16)

著者

竹田 健二

出版者

島根大学教育学部

雑誌

島根大学教育学部紀要 (ISSN:18808581)

巻号頁・発行日

vol.48別冊, pp.77-84, 2015-02-27

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台湾フェローシップへの申請が採択された筆者は、2013年3月から8月までの半年間、国立台湾大学哲学系において海外研修を行った。台湾フェローシップ採択者には、国立台湾師範大学国語教学中心において3ヶ月間中国語を学習する機会が与えられることから、筆者はこの機会を利用してあらためて中国語を学習した。本稿は、その体験についての報告である。

著者

久保田 敏夫

出版者

札幌大学

雑誌

札幌大学教養部紀要 (ISSN:02882221)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.13-28, 1982-09-30

著者

前田 敏 真野 隆司 広田 修

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.521-524, 2007 (Released:2007-10-24)

参考文献数

7

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葉面散布では散布液が短時間に乾くので,葉は充分に溶液を吸うことが出来ない.葉からの吸収量の増加を目的に散布のかわりに一部の葉を水溶液に浸けて吸収量を計測した.なお,葉からの吸収はアポプラスト吸収であり,試験の単純化のために溶液の代わりに水を用いた. 葉面浸漬によって葉からの吸収量は顕著に増加した. また,葉面吸収の原動力の一部は蒸散にあると思われるので,蒸散と葉からの吸水との水分収支を同時測定した.穏やかに晴れた日には,まず蒸散が先行して高まり,吸水が後を追って増加し,夕方には,両者とも急減した.

著者

生田 肇 内藤 伸三 前田 一郎

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.91, no.2, pp.202-206, 1994-02-05 (Released:2011-06-17)

参考文献数

26

著者

Thorpe Elliot R. 竹前 栄治

出版者

早稲田大学20世紀メディア研究所インテリジェンス編集委員会

雑誌

インテリジェンス (ISSN:13472275)

巻号頁・発行日

no.11, pp.50-59, 2011-03

出版者

広島県

巻号頁・発行日

vol.平成17年, no.(6129), 2005-04-25

著者

岡本 正

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.23-31, 2015

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東日本大震災後に弁護士らが実施した無料法律相談のうち約4 万件の分析結果が,日本弁護士連合会により公表されている.これらの分析結果は,災害後の制度改正や新規立法の根拠事実として活用され,公共政策上の一定の価値を示した.被災地のリーガル・ニーズを集約し,分析することで政策実現を目指す手法を,公共政策上のノウハウとして承継するため,2012 年度以降,中央大学大学院公共政策研究科や慶應義塾大学法科大学院等において,「災害復興法学」の講義が創設された.災害復興法学では,行政,政策,法律,防災及び危機管理等の分野を融合させた新たな公共政策教育を実践している.無料法律相談情報のデータ・ベースを活用することで,首都直下地震や南海トラフ地震など,来るべき巨大災害に備えて講じるべき法制度や公共政策上の課題を発見できる可能性がある.当該分野の研究を深めることは,防災と危機管理の分野において新しいデザインを提唱することになると考えられる.

著者

暁烏敏 著

出版者

香草舎

巻号頁・発行日

1921

著者

ヘンリー フォードII著 服部正中訳

出版者

東京教学社

巻号頁・発行日

1972

著者

Walter Hayes

出版者

Grove Weidenfeld

巻号頁・発行日

1990

著者

ヘンリー・フォード二世 [著] 森友幸照訳

出版者

米国大使館USIS

巻号頁・発行日

1954

著者

足立 清人 竹田 恒規 篠田 優

雑誌

北星学園大学経済学部北星論集 = Hokusei Review, the School of Economic (ISSN:02893398)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.55-60, 2017-03

著者

五十嵐 隆夫

出版者

THE JAPANESE SOCIETY OF PEDIATRIC ALLERGY AND CLINICAL IMMUNOLOGY

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.57-65, 1998

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小児アレルギー性疾患のコストエフェクトを研究する目的で, 気管支喘息の診療コストを調査した. 診療所, 総合病院, 大学病院の小児科外来を受診した0から20歳の気管支喘息患者の1ヶ月間の外来診療コストを, 受診回数, 処置薬剤料, 処方薬の種類と薬剤料, 検査料について調べた. 外来診療費は, 診察料が, 6,000~7,000円 (病院4,000円減), 処置薬剤料が600円, 処方薬剤料が11,000円であり, 処方箋料が1,800円, 検査料が, 2,700円, 総計で22,000円であった. 処方薬剤料の内訳は, DSCGが30%, 抗アレルギー剤が28%, テオフィリン製剤が24%, β₂刺激剤内服が7%, BDPが4%, β₂刺激剤吸入が2%, その他が5%であった. 処方薬剤料は, 医療機関別あるいは年齢層別に差は認めなかったが, 重症度別では, 軽症と重症で2~3倍の差が認められた. 気管支喘息の診療コストの削減を考えるポイントは, 抗炎症作用が強力な吸入性ステロイドを軽症例から導入するか否か, 長期的副作用や薬物依存性も考慮して判断する必要がある.

著者

亀山 勉 鍋島 俊隆 山口 和政

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.73-89, 1979 (Released:2007-03-29)

参考文献数

30

被引用文献数

4 4

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Morphineによって生じるStraub挙尾反応(STR)と鎮痛作用の発現機構を脊髄レベルで検討し,以下の成績を得た.1)STRは背側仙尾骨筋の切断によって消失した.2)spinal miceの脊髄を電気刺激すると挙尾反応が生じる.3)morphine 0.25~5μgを腰椎髄腔内に投与するとSTRが用量依存的に生じた.しかし,spinal miceの腰椎髄腔内にmorphineを投与してもSTRは生じなかった.4)STRは末梢性筋弛緩薬のtubocurarineおよびmorphine拮抗薬のnaloxoneの腰椎髄腔内投与によって抑制および拮抗された.5)STRはC5~6の右後半部,左後半部または左右後半部およびT11~12の右後半部または左右後半部を切除しても抑制されず,T11~12のTransectionで始めて消失した.6)脊髄のcatecholamine(CA)ニューロンを破壊したり,5-hydroxytryptamine(5-HT)ニューロンを破壊してもTail Reactionは生じなかったが,morphineで生じるSTRは増強された.7)morphine 0.5μgを腰椎髄腔内に投与すると鎮痛作用が得られた.8)C5~6の左後半部または左右後半部を切除すると疼痛閾値が上昇したが,C5~6の右後半部を切除しても疼痛閾値は変化しなかった.Morphineの鎮痛作用はC5~6の右後半部,左後半部または左右後半部を切除すると抑制された.T11~12の右後半部を切除しても疼痛閾値は変化しなかったが,morphineの鎮痛作用は減弱した.9)脊髄のCAニューロンを破壊したり,5-HTニューロンを破壊すると疼痛閾値が低下したが,morphineの鎮痛作用はnorepinephrine(NE)ニューロンを破壊した場合にのみ抑制された.以上の知見から,morphineは脊髄に作用しSTRと鎮痛作用を生じ,STR発現は脊髄の前半部が重要であり,NEニューロン,5-HTニューロンの神経活動が抑制され生じるが,morphineの鎮痛作用発現には脊髄の後半部が重要であり,NEニューロンの神経活動が増強されることによって生じることを見い出した.

著者

菱田 尚樹 久世 博 山村 高章 野口 通重 川合 是彰 堀 正樹

出版者

日本毒性学会

雑誌

Journal of toxicological sciences (ISSN:03881350)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.327-334, 1997-11-13

参考文献数

7

被引用文献数

1

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新規TRH誘導体であるタルチレリン水和物(TA-0910)の急性毒性試験を, マウスおよびラットにおいて経口, 静脈内および皮下投与で, イヌにおいでは経口および静脈内投与で実施した。マウスおよびラットの経口および皮下投与では死亡は認められず, LD_<50%gt;値は全て5000 mg/kg以上となった。また, イヌの経口投与でも死亡は認められず, 最小致死量は2000 mg/kg以上となった。一方, マウスの静脈内投与では, 700 mg/kg以上で死亡はみられたものの, LD_<50%gt;値は雌雄とも2000 mg/kg以上, ラットでは, 640 mg/kg以上で死亡がみられ, 雄で799 mg/kg, 雌で946 mg/kgとなった。死亡は全て投与中ないし投与直後であった。イヌの静脈内投与では, 最高用量の1000 mg/kg投与で死亡はみられなかったが, 500 mg/kg投与の雌1例が投与翌日に死亡し, 雌の最小致死量は500mg/kgとなった。一般状態の観察では, マウスおよびラットの全ての投与経路に共通して, TA-0910の中枢神経賦活作用を反映する, 運動性充進, 振せん, 挙尾反応等が認められ, さらにラットの各経路ではwet dog shakingが認められた。イヌの経口投与では, 嘔吐, 興奮症状が, 静脈内投与では, 投与中の興奮, 投与後の鎮静等が認められ, さらに両経路に共通して, 流涎および一過性の心拍数の増加等が認められた。また, 血液生化学検査では, 蛋白, 糖, 脂質, 血清酵素に一過性の変動がみられた。剖検では, マウス, ラットおよびイヌとも, 被験物質起因の異常はみられなかった。

著者

辻 竜平

出版者

信州大学人文学部

雑誌

信州大学人文科学論集 = Shinshu studies in humanities (ISSN:24238910)

巻号頁・発行日

no.3, pp.29-44, 2016-03

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「集団的自衛権」を容認したのは,どのような人だろうか.これについて,ナショナリズムと寛容・信頼の側面から検討した.そのために,2014年12月のいわゆる「アベノミクス解散」以前の2014年9月に松本市で収集された調査票調査のデータに対して,潜在変数を用いたパスモデルで共分散構造分析を行った.その結果,全体効果として,自民党支持者,愛国主義者,排外主義者,男性が「集団的自衛権」を容認し,共産党支持者が容認しないことがわかった.異なる価値観を持つ人を許容しない人も「集団的自衛権」を容認するという直接効果が認められたが,全体効果はなかった.

著者

畔上 泰治

出版者

筑波大学人文社会科学研究科現代語・現代文化専攻

雑誌

論叢 : 現代語・現代文化 (ISSN:18830358)

巻号頁・発行日

no.16, pp.99-109, 2016-03

著者

石川 信一 岩永 三智子 山下 文大 佐藤 寛 佐藤 正二

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.372-384, 2010-09-30

被引用文献数

8

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本研究の目的は,小学校3年生を対象とした集団社会的スキル訓練(集団SST)の実施による進級後の抑うつ症状への効果を検討することであった。本研究では,ウェイティングリストコントロールデザインが採用された。対象児童は,先に集団SSTを実施する群(SST群114名)と,SST群の介入終了後,同一の介入がなされるウェイティングリスト群(WL群75名)に割り付けられた。集団SSTは,学級単位で実施され,上手な聞き方,あたたかい言葉かけ,上手な頼み方,上手な断り方,教師に対するスキルの全5回(1回45分)から構成された。加えて,獲得された社会的スキルの維持促進の手続きとして,終了後に集団SSTのポイントが記述された下敷きを配布し,進級後には教室内でのポイントの掲示,ワンポイントセッション,ブースターセッションといった手続きが採用された。その結果,SST群とWL群において,訓練直後に社会的スキルの上昇がみられ,進級後もその効果が維持されていることが示された。さらに,訓練群とWL群は,1年後の抑うつ症状が有意に低減していることが示された。以上の結果を踏まえ,早期の抑うつ予防における集団SSTの有効性と有用性に加え,今後の課題について議論がなされた。