著者

鎌田 雅史 西山 久子 迫田 裕子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.88.16301, (Released:2017-05-10)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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This study investigated the efficacy of upward influence tactics in school counseling embeddedness. We adopted Social Identity Theory perspectives, and examined the dyadic interaction between principals and teachers in charge of school counseling (School Counseling Teachers: SCT). We analyzed 293 principals and 285 SCT in 298 elementary schools. Results indicated that the principals’ recognition of Consultation and Rational persuasion was positively correlated with shared recognition in school counseling (SCT’s roles and competencies). In the same way, Rational persuasion was positively correlated with the dyadic recognition of principals’ involvement (fostering cooperation among school personnel and SCT’s positive involvement). However, recognition of Pressure was negatively correlated with principals’ involvement. Furthermore, the results reveal that school counseling embeddedness was fostered through shared recognition and participative behavior by principals.

著者

梅垣 佑介

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.88.16314, (Released:2017-05-10)

参考文献数

22

被引用文献数

9

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The present study examined the correlations between formal help-seeking attitudes/intentions and actual help-seeking behavior for psychological problems. Initially, I assessed university students’ attitudes and intentions to seek help, as well as their prior experience of seeking help from five formal sources of help (Time 1: N = 707). Actual help-seeking behavior was assessed four weeks after Time 1 to determine the correlations between help-seeking attitudes/intentions and behavior (Time 2: N = 412). The results revealed that for four out of five formal sources of help, help-seeking intentions were weakly correlated with help-seeking behavior (r = .11–.22). Although help-seeking attitudes did not significantly predict help-seeking behavior, intentions were positively correlated with help-seeking attitudes (r = .23–.34). I discuss future directions for measurement of help-seeking behaviors.

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.708, pp.38-41, 2008-07-15

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「ミサイル発射情報、当地域にミサイルが着弾する恐れがあります」。6月30日午後4時37分、福井県美浜町全域に緊急放送が響き渡った。 原子力発電所が狙われたのか─。屋外の防災無線58基からの「誤報」に、住民は一時騒然となった。 誤報は、津波や地震、ミサイル発射などの緊急情報を全国の市町村に送る消防庁の「全国瞬時警報システム(J-ALERT)」を通じて伝わった。

著者

朝日新聞社 [編]

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

vol.7(12), no.78, 1947-12

著者

広 みどり

雑誌

歯科審美 = Journal of esthetic dentistry (ISSN:09161945)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.286-289, 1997-03-01

参考文献数

1

被引用文献数

1

著者

前田 昭彦

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学留学生センター紀要 (ISSN:13486810)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.83-103, 1999-06-30

著者

前田 昭彦

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学外国人留学生指導センター紀要 (ISSN:13409948)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.51-87, 1996-03-25

著者

海後 宗男 カイゴ ムネオ Muneo Kaigo

雑誌

国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 = Educational Studies

巻号頁・発行日

vol.42, pp.191-227, 2000-03

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本研究は、過去に行われたテレビ報道に関する諸研究において、テレビ報道活動から社会的現実構築、話題性や娯楽性の形成というそれぞれ異なる結果が受信側で起こることが指摘されているが、何故テレビ報道の受け手に、このように異なる結果が生起するのかという疑問からスタートした。テレビ報道に関する研究は数多くあり、様々な研究結果が発表されている。これまで報道番組の内容分析、あるいは効果分析が中心であった。しかし、内容分析は特定の報道の番組に限定され、効果分析もいろいろな効果が指摘されてはきたものの特定報道番組に限定されたものが多い。テレビ報道の発信要因と受信要因は相互に関連しているにも拘わらず、その発信要因と受信要因の相互関係により、異なる結果が起きる点についてはこれまでさほど注目されてこなかった。本研究では、全報道番組に基づいてテレビ報道の新しい研究視点を設定することを試み、発信時のテレビ報道のメディア・フレームと受信時の接触行動の志向がテレビ報道を研究する上で重要ではないかと考えた。

著者

国立国会図書館収集書誌部

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

vol.2017年, no.(40), 2017-03-28

著者

小川 園子

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究では、攻撃行動の表出と、個体の不安情動性や社会的刺激に対する反応性のレベルとの関係、さらにストレス負荷による変容について、攻撃、不安情動性、社会認知、ストレス反応の制御への関与が示唆されている、エストロゲンレセプターベータ(ER-β)が果たす役割に焦点をあてて解析した。(1)エストロゲンによる不安関連行動の制御におけるER-βの役割を同定するために、性腺除去後に慢性的なエストロゲン処置を施された雄マウスの不安関連行動を明暗箱往来テストにより測定したところ、野生型(WT)マウスでは、エストロゲン処置により不安レベルの低減が見られたが、ER-βの遺伝子欠損マウス(βERKO)では、エストロゲンは全く効果がなかった。また、攻撃行動、情動行動への関与が指摘されているセロトニン関連遺伝子であるセロトニントランスポーター(SERT)のmRNAレベルを、ER-βが高濃度で存在する中脳背側縫線核で測定したところ、WTマウスではエストロゲン依存的なSERTの増加が見られたが、βERKOマウスでは全く変化がなかった。(2)雄マウスの攻撃行動は、生後5-6週間目の思春期到来の前後に発現し始め、その後性成熟とともに成体レベルの達することが知られている。我々は以前、βERKO雄マウスにおいて思春期前後の攻撃行動の増大すなわち攻撃性を抑制する脳内機構の異常を示唆する結果を報告した。本実験では、この様な攻撃性の異常を示すβERKOマウスにおいて、新生仔期での母親からの分離ストレスが、思春期での攻撃性のレベルや社会的探索行動テスト場面での不安行動に及ぼす影響について検討した。母親からの分離ストレスが負荷された雄マウスでは、5週令での攻撃行動の発現が遺伝子型を問わず減少していたが、βERKOマウスにおいて特に顕著な減少が見られた。従って、ストレス応答システムの発達にER-βが関与していることが示唆された。

著者

Chunmei Geng Pingli Li Xuwang Chen Guiyan Yuan Nan Guo Huanjun Liu Rui Zhang Ruichen Guo

出版者

バイオ&ソーシャル・サイエンス推進国際研究交流会

雑誌

BioScience Trends (ISSN:18817815)

巻号頁・発行日

pp.2017.01029, (Released:2017-04-17)

参考文献数

23

被引用文献数

7

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To determine the feasibility of using a nanoparticle immunoassay for clinical therapeutic drug monitoring (TDM) of docetaxel concentrations, a sensitive and simple method of liquid chromatography-tandem mass spectrometry (LC-MS/MS) was established to measure the docetaxel concentration in human plasma and the results of LC-MS/MS and the immunoassay were compared. Docetaxel and paclitaxel (the internal standard, or IS) in human plasma were extracted through protein precipitation, separated on a Diamonsil C18 column (150 mm × 4.6 mm, 5 μm), ionized with positive ions, and detected with LC-MS/MS in multi-reaction monitoring (MRM) mode. Plasma samples from 248 cancer patients were assayed with LC-MS/MS and a nanoparticle immunoassay. Data from the samples were analyzed with the statistical software SPSS and the software MedCalc. Results indicated that the calibration curve of the validated method of LC-MS/MS was linear over the range of 10-2,000 ng/mL, with an lowest limit of quantitation (LLOQ) of 10 ng/mL, and the intra- and inter- day precision and accuracy were both < ± 15%. Comparison of the two methods indicated that results of the LC-MS/MS were closely related to those of the nanoparticle immunoassay, with a correlation coefficient (R) of 0.965 and acceptable 95% confidence intervals (CI) of ‒ 231.7-331.1 ng/mL. Overall, the established method of LC-MC/MS and the nanoparticle immunoassay were both suitable for measurement of the docetaxel concentration in human plasma, and the immunoassay was far more cost-effective and better at clinical TDM of docetaxel in clinical practice.

著者

宇野 宏司 高田 知紀 辻本 剛三 柿木 哲哉

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発) (ISSN:21854688)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_677-I_682, 2015

被引用文献数

2

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国生み伝説で知られる淡路島の海岸から1km圏内には多くの神社が鎮座している.本島沿岸は2012年に公表された内閣府による南海トラフ巨大地震の被害想定(第二次報告)で兵庫県下最大の津波被害が出ると予想されており,避難場所の確保が重要な課題のひとつになっている.本研究では,本島沿岸1km圏内に鎮座する神社の空間配置の諸情報(緯度経度・標高)と内閣府による津波被害の想定結果を用いて,将来の南海トラフ地震時における淡路島沿岸域の神社の津波被災リスクについて検証した.その結果,多くの神社が直接の津波被害を免れ,長い歴史をもつ神社の現在の空間分布は過去の大規模災害によって淘汰された結果を示しているという仮説を裏付ける結果が得られた.また,祭神による津波被災リスクの違いがあることも明らかにされた.

著者

宇野 宏司 高田 知紀 辻本 剛三 柿木 哲哉

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_1603-I_1608, 2015

被引用文献数

3

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古くから熊野信仰やお伊勢参りで知られる紀伊半島には多くの神社が鎮座している.太平洋に面する本半島沿岸は,2012年に公表された内閣府による南海トラフ巨大地震の被害想定(第二次報告)で甚大な被害が出ると予想されており,限られた平野部に拓かれた集落における避難場所の確保が重要な課題のひとつになっている.本研究では,本半島沿岸1km圏内に鎮座する神社の空間配置の諸情報(緯度経度・標高)と内閣府による津波被害の想定結果を用いて,将来の南海トラフ地震時における神社の津波被災リスクについて検証した.その結果,境内が直接被災するのは2割程度に留まるが,こうした神社の多くは浸水深が1mを超え,避難場所には適さないことがわかった.祭神別では,伊勢神宮の主祭神である天照大神とその周辺の神々で津波被災リスクは低くなっていることが明らかにされた.

著者

槙野 佳奈子

出版者

東京大学教養学部フランス語・イタリア語部会「Résonances」編集委員会

雑誌

Résonances : 東京大学大学院総合文化研究科フランス語系学生論文集 (ISSN:13482262)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.32-40, 2015-12-01

著者

竹腰 佳誉子

出版者

富山大学人間発達科学部

雑誌

富山大学人間発達科学部紀要 (ISSN:1881316X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.203-210, 2012-03 (Released:2016-02-15)

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本稿では,印刷業に関わるフランクリンの人脈,あるいは人脈づくりに着目し,順を追って述べていきたいと思う。それによって,そのネットワークがフランクリン自身にとって,ひいては植民地にとって何をもたらしたのか,植民地独立にいかに関与したのかということも明らかにされると思われる。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1659, pp.108-111, 2012-09-24

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8月29日、残暑が厳しい東京・霞が関。佐藤好億は、合同庁舎の高層階にある環境省の会議室にいた。 「福島第1原子力発電所の事故によって日本のエネルギー政策は大転換を余儀なくされ、地熱発電への関心が高まっている。忌憚のない意見をお聞きしたい」。佐藤の目の前で、環境副大臣の横光克彦が切り出した。

著者

福島 知己

出版者

一橋大学社会科学古典資料センター

雑誌

一橋大学社会科学古典資料センター年報 (ISSN:02851105)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.104-140, 2015-03

著者

只野 俊裕

出版者

東北大学附属図書館

雑誌

東北大学附属図書館調査研究室年報 (ISSN:09149791)

巻号頁・発行日

no.3, pp.37-42, 2016-03-30 (Released:2016-05-13)

著者

福島 知己

出版者

一橋大学社会科学古典資料センター

雑誌

一橋大学社会科学古典資料センター年報 (ISSN:02851105)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.26-42, 2016-03-31

著者

只野 俊裕

出版者

東北大学附属図書館

雑誌

東北大学附属図書館調査研究室年報 (ISSN:09149791)

巻号頁・発行日

no.4, pp.35-44, 2017-03-22 (Released:2017-03-22)