著者

中田 英雄

出版者

日本発育発達学会

雑誌

発育発達研究 (ISSN:13408682)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.Appendix, pp.67-75, 1995 (Released:2010-03-16)

参考文献数

46

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It is reported that physical growth of blind and partially sighted children is in a poor level and the adolescent growth spurt is earlier in the blind than in the partially sighted and the sighted. Most of studies of age at menarche have noted earlier onset in the blind than in the sighted. These studies have suggested that blindness is associated with an age of menarche which is earlier than sighted adolescents. Previous studies described delays in the appearance of motor skills, especially agility, with poor physical work capacity and balance. A recent research has suggested that the physical work capacity and postural control of the blind and partially sighted can be developed by appropriate training. By some well-designed program, the blind and partially sighted children should be able to enhance the ability to use their potential to the fullest. The adapted physical activity should be better understood.

著者

倉益 直子 田内川 明美 宮内 幸子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.49-54, 2012-05-30 (Released:2012-09-20)

参考文献数

9

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2004年に看護協会が実施した「新卒看護職員の早期離職等実態調査」において,新人の9.3%が1年以内に離職していたという結果は,看護界を驚かせた。離職理由としては,「基礎教育終了時の能力と現場で求められる能力のギャップ」「肯定的なストロークが少ない職場風土」「教育的配慮の不足」などが挙げられている1)。新人看護師にとっての入職後1年間は,これまでになくストレスフルな毎日であることがこの調査により明らかになった。事実,新人看護師の中で「眠れない」「食べられない」「仕事に行けない」などの深刻な症状を呈し離職に至る者もいる。 心理学によると,ストレス反応を低下させる要因は,「自尊感情 (self-esteem)」「自己効力感 (self-efficacy)」「アイデンティティ (identity) の確保」の3つであると言われている2)。ところが,医療現場では常に「完全」を求められることや,対人援助職特有の「やってもきりがない」等の不満足感が,自尊感情や自己効力感を低下させる。このことからも新人看護師が初めて接する看護現場は,ストレス反応が起こりやすい環境であると言える。そのため,当院では以前より新人看護師の心身のリラックスを図る新人研修として「集団コラージュ療法」を取り入れてきた。「コラージュ療法」はこれまで,精神科臨床や非行対応臨床などから始まり,最近は,末期がん患者や認知症患者などにも活用されて成果を挙げている。我々が検索した文献では,健康な専門職への適用は見られなかったが,当院では10年前から実施しており,その安全性はすでに確認されている。今回,当院における新人看護師対象の「集団コラージュ療法」について検討したところストレスケアとして有用と考えられる所見が得られたので報告する。

著者

夏目 誠 村田 弘 杉本 寛治 中村 彰夫 松原 和幸 浅尾 博一 藤井 久和

出版者

社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.266-279, 1988 (Released:2009-03-26)

参考文献数

14

被引用文献数

10 8

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私たちは勤労者のストレス度,特に職場生活のそれを数量化するために,下記のストレス調査表を作成した.Holmesが作成したストレス度を測定する,社会的再適応評価尺度の主要項目に,職場生活ストレッサー18項目,および「私の耐えられるストレス度」,「現在の私のストレス度」の2項目を追加した67項目より構成されている.1,630名の勤労者を対象に結婚によるストレス度を50点とし,それを基準に0~100点の任意数値記入方式により自己評価させた,得られた結果は以下のとおりである.1. 各項目について1,630名と性,年齢,職種,職階,勤続年数(以下,各条件とする)別対象者数から得られた点数の平均値を求めた.私たちは,このようにして得た各項目の平均点数をストレス点数と仮称した.65項目のストレス点数を,高い順にランキングした. 1位は「配偶者の死」82.7で,「収入の増加」が24.7と最下位であった.27項目が50点以上の得点を示した.次に65項目を,個人,家庭,職場,社会生活ストレッサーの4群に分類した.2. 職場適応力をみるために私たちが考案した「私の耐えられるストレス度」は73.7で「現在の私のストレス度」は48.8であった.3. ストレス点数の平均値から,各条件別でt検定により比較検討を行い,差異を求めた.その結果は, 30歳代では20歳代に比べ,課長と班長は部長より,点数が高かった.同様に,上記の4群間でそれを求めたところ職場生活ストレッサー群のみ差が認められた.同群において, 30, 40, 50歳代は20歳代よりも,課長と班長は一般職に比し,高得点であった.勤続年数では, 21年以上の勤務者は, 10年以内の者に比較して点数が高かった.以上の結果や調査表の意義と活用を中心に考案を加えた.

著者

安野 彰 櫻内 香織 内田 青藏 藤谷 陽悦

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.16, no.33, pp.739-742, 2010-06-20 (Released:2010-06-18)

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We tried to arrange many notifications and regulations for cesspit toilets announced by Department of Interior and Tokyo Metropolitan Police Department. At last, it revealed that they thought cholera breeds especially with human waste, Department of Interior showed concrete model of the regulation for Tokyo in prevalence of disease, and the regulation didn’t much change from 1887. And we considered that changes of materials for cesspit-pool reflected spread of technology in those days.

著者

Yosuke Tashiro Hiroaki Eida Satoshi Ishii Hiroyuki Futamata Satoshi Okabe

出版者

日本微生物生態学会 / 日本土壌微生物学会 / Taiwan Society of Microbial Ecology / 植物微生物研究会

雑誌

Microbes and Environments (ISSN:13426311)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.40-46, 2017 (Released:2017-03-31)

参考文献数

44

被引用文献数

19

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A conjugative F plasmid induces mature biofilm formation by Escherichia coli by promoting F-pili-mediated cell-cell interactions and increasing the expression of biofilm-related genes. We herein demonstrated another function for the F plasmid in E. coli biofilms; it contributes to the emergence of genetic and phenotypic variations by spontaneous mutations. Small colony variants (SCVs) were more frequently generated in a continuous flow-cell biofilm than in the planktonic state of E. coli harboring the F plasmid. E. coli SCVs represented typical phenotypic changes such as slower growth, less biofilm formation, and greater resistance to aminoglycoside antibiotics than the parent strain. Genomic and complementation analyses indicated that the small colony phenotype was caused by the insertion of Tn1000, which was originally localized in the F plasmid, into the hemB gene. Furthermore, the Tn1000 insertion was removed from hemB in the revertant, which showed a normal colony phenotype. This study revealed that the F plasmid has the potential to increase genetic variations not only by horizontal gene transfer via F pili, but also by site-specific recombination within a single cell.

著者

飯田 岳 野口 伸 石井 一暢 寺尾 日出男

出版者

農業食料工学会

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.87-93, 2000-03-01 (Released:2010-04-30)

参考文献数

40

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精密ほ場管理技術による適切な窒素施肥管理が, 収量増加, 環境保全や生産コスト削減の面から期待されている。本研究はマシンビジョンを用いた作物窒素ストレスのリモートセンシングシステムの開発を最終目標とし, 本報ではシステムの構想を概略した。既往のディジタル葉緑素計や葉色カラースケールに対し, 葉面反射率を測定するマシンビジョンによる窒素ストレス診断法を提案した。トウモロコシ葉面の分光反射特性を調べた結果, 反射測定においては550nm, 650nm分光が窒素ストレス推定に適していると判断し, 今後屋外実験においてマシンビジョンに装備する光学バンドパスフィルタの波長帯を550nm, 650nmに決定した。

著者

数土 直紀

出版者

信州大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1997

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本プロジェクトでは、進化ゲーム理論を用いた数理的手法により、幾つかの具体的な社会現象を分析した。そしてその結果、権力現象を産出する二種類のメカニズムを特定化することに成功した。一つは、男性と女性というように性によって分割された異なる二集団間に存在する権力が生成されるメカニズムである。このメカニズムが成立する条件下では、自由で相互に対等であるような相互行為であっても、条件さえ整えば半ば必然的に権力関係が形成される。もう一つは、集団内において生成される権力である。このメカニズムが成立する条件下では自発的に搾取されることを選択する「利他的な」個人が広義の合理的選択を通じて出現する。しかも、搾取されることを自発的に選択するために、このような権力は個人の主観に定位する限り検出されない「見えない権力」となっている。本プロジェクトが解明したこれらのメカニズムの特徴は、いずれも自由で対等な相互行為から権力現象を明らかにしているところにある。従来の研究では、権力は自由と対立する概念だと理解されてきた。したがって、自由な相互行為からも権力関係が生成されるという認識が希薄であった,しかしながら、本プロジェクトの成果によって、対等で自由な相互行為からも結果として非対称的な権力関係が生成されうろことが示された。これは従来の権力研究を大きく前進させるものであり、それゆえ本プロジェクトの成果は重要な意義を有していると思われる。

著者

藤川 昇悟

出版者

産業学会

雑誌

産業学会研究年報 (ISSN:09187162)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.22, pp.29-42,155, 2007-03-31 (Released:2009-10-08)

参考文献数

11

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Recently Hyundai has increased its presence in the world automobile industry by expanding overseas production. But, when an automobile producer expands into a foreign country, its productivity is decreased through increased transportation costs. Thus it is necessary for automobile producers to also take parts suppliers to the foreign country. In other words, location with parts suppliers matters.In this paper, to estimate the current growth of Hyundai and the Korean automobile industry in general, we analyzed the location of Korean parts suppliers in comparison with that of Japanese parts suppliers.The results are summarized as follows:1. Korean parts suppliers are concentrated in China, while Japanese parts suppliers are located close to their production centers in North America, Europe, and Asia.2. In North America and Europe, there is a large disparity between the number of Korean automobile producers' production plants and the number of their parts suppliers.3. In comparing the Hyundai Alabama plant and the Toyota Canada plant in North America, it can be seen that Toyota has 82 Japanese suppliers located nearby, while there are only 11 Korean suppliers around the Hyundai plant meaning that Toyota's local procurement rate of parts is higher than Hyundai's by 10-20%.4. In order to maintain growth, Hyundai must raise the rate of procurement of parts from already established local parts suppliers. This expansion of transactions with non-Korean parts suppliers would be accompanied by M & A or strategic alliances between Korean and non-Korean parts suppliers.

著者

西村 将洋 ニシムラ マサヒロ Nishimura Masahiro

出版者

同志社大学国文学会

雑誌

同志社国文学 (ISSN:03898717)

巻号頁・発行日

no.81, pp.254-265, 2014-11

出版者

近代建築社

雑誌

近代建築 (ISSN:00231479)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.156-159, 2005-05

著者

小池 信彦

出版者

教育史料出版会

雑誌

みんなの図書館 (ISSN:03860914)

巻号頁・発行日

no.334, pp.18-25, 2005-02

著者

桑名市立中央図書館

出版者

私立大学図書館協会西地区部会東海地区協議会

雑誌

館灯 (ISSN:03873919)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.30-45, 2006

出版者

図書館の学校

雑誌

あうる (ISSN:1883552X)

巻号頁・発行日

no.99, pp.32-35, 2011-02

著者

森口 晃一 鈴木 裕也 原口 和史

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.33 Suppl. No.2 (第41回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0300, 2006 (Released:2006-04-29)

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【はじめに】 膝前十字靭帯(ACL)損傷の受傷機転は、非接触型損傷(非接触)が多く、受傷機転はジャンプ着地、ストップ動作、方向転換などが代表的である。非接触では詳細な受傷機転を把握することで、ACL損傷後の理学療法やACL損傷の予防において競技特性を踏まえたプログラム立案につながると思われる。そこで今回、当院でACL再建術を受けた患者の受傷機転を調査し、競技別の受傷機転の特徴について若干の知見を得たので報告する。【対象・方法】 平成16年4月から平成17年10月までに当院でACL再建術を受けた26例を対象とした。カルテと問診より受傷形態を非接触と接触型損傷(接触)に分け、非接触において競技、受傷機転、受傷側を調査した。【結果】 非接触20例、接触6例であった。非接触の競技別数は、バスケットボール(バスケ)8例、バレーボール(バレー)4例、バドミントン(バド)4例、サッカー2例、野球1例、陸上が1例であった。また非接触における受傷側数は左15例(バスケ7例、バレー4例、バド4例)、右5例(バスケ1例、サッカー2例、野球1例、陸上1例)であった。競技別で受傷数の多かったバスケ、バド、バレーの受傷機転は以下の通りであった。バスケは、走行速度を減速した際1例、右へ方向転換した際3例(フェイントで左に踏み込み即座に右に方向転換した際1例、急停止し右に方向転換した際1例、ドリブルの進路を右方向へ変えた際1例)、フェイントされて右へステップした際2例、右から左へジャンプし左下肢で着地した際1例、(以上受傷側左)、フェイントされて左へステップした際1例(以上受傷側右)。バドは、左後方のシャトルを打った際4例で受傷側は全て左。バレーは、スパイク着地時4例で受傷側は全て左。このうち1例は左に流れたトスを打った後の着地で、1例は通常よりもスパイク位置(上肢位置)が後方であった。【考察】 バスケ、バド、バレーでは左膝の損傷が多い傾向にあった。これは右利きが多く左下肢が軸足となることが多いためだと思われる。競技別の受傷機転の特徴は、バスケは特に右への方向転換やステップ時の左膝の損傷が多い傾向にあった。ACL損傷後の理学療法やACL損傷予防のポイントの1つとして、右方向への速い動きでの左下肢機能が重要であると考えられる。バドの受傷機転や受傷側の結果から、左後方への動きの際の左下肢機能がポイントと思われる。さらに左後方に飛んできたシャトルを打ち返すときに体幹を左方向へ傾斜させながら打ちにいったという患者のコメントもあり、体幹の制御能力も重要になると思われる。バレーについては、受傷機転としてスパイク着地時の損傷が多いことから、従来から言われている着地時にACL損傷危険肢位を避けることが大切であるが、空中での体幹制御能力が着地に影響を与えることも考えられるため、体幹機能も重要な要因となると思われる。今後症例数を増やし検討を深めたい。

著者

佐藤 さくら 相原 勇一 内田 祝子

出版者

日本看護協会出版会

雑誌

日本看護学会論文集 看護管理 (ISSN:13478184)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.90-92, 1999

出版者

帝塚山大学教養学会

雑誌

帝塚山大学論集 (ISSN:03857743)

巻号頁・発行日

no.52, pp.巻頭1p,巻頭p1-3, 1986-03

著者

室町 繁雄 多々 静夫

出版者

社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会会報 (ISSN:00214426)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.100-113, 1970-02-20 (Released:2011-08-10)

参考文献数

10

被引用文献数

2 3

著者

碓井 信一

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項

巻号頁・発行日

vol.44, 1985-09-05

著者

杉山 滋郎

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.105-115, 2016-07

著者

加藤 明 Kato Akira

出版者

宇宙航空研究開発機構(JAXA)

雑誌

宇宙航空研究開発機構特別資料: 第6回スペースデブリワークショップ講演資料集=JAXA Special Publication: Proceedings of the 6th Space Debris Workshop (ISSN:1349113X)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-SP-14-013, pp.93-105, 2015-03-27 (Released:2015-03-27)

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スペースデブリの発生の防止と衝突被害からの保護のための規格やガイドラインが様々な国際機関、国の政府、宇宙機関などから発行されている。国際標準化機構(ISO)でも種々の規格や技術レポートを発行し、現在も作成作業を続けている。これら規格の全貌を紹介し、他の世界の規格類と比較して紹介する。また、現在日本から提案し、制定作業中の「デブリ対策設計・運用マニュアル」の趣旨を説明する。このアニュアルにてISO のデブリ対策活動の全貌が把握でき、システムレベルからコンポーネントレベルまでのデブリ対策活動の要点が包括的に理解できることを願っている。 Several debris mitigation standards and guidelines have been developed in the international organizations, the administrations of national governments, and national space agencies. The international organization for standardization (ISO) has also developed and being developed various debris related standards and technicalreports. This presentation will introduce them and show the comparison among them. Also the current work to develop the “Space Debris Mitigation Design and Operation Manual” for spacecraft and launch vehicle orbital stages, which were submitted from Japan, will be introduced. This manual will support the space engineers to understand the total concept of the debris mitigation measures in ISO, and present recommendable activities with the hardware oriented manners for design and operation of the spacecraft subsystems and components. 会議情報: 第6回スペースデブリワークショップ (2014年12月17日-19日. 宇宙航空研究開発機構調布航空宇宙センター(JAXA)(CAC)), 調布市, 東京 形態: カラー図版あり Meeting Information: 6th Space Debris Workshop (December 17-19, 2014. Chofu Aerospace Center, Japan Aerospace Exploration Agency (JAXA)(CAC)), Chofu, Tokyo, Japan Physical characteristics: Original contains color illustrations