著者

Ittetsu Tanaka Mitsushi Okazawa Masami Taniguchi Kenichiroh Suzuki Ryouji Tamura Hiroki Sakakibara Susumu Suetsugu

出版者

Japanese Society of Allergology

雑誌

Allergology International (ISSN:13238930)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.269-273, 2000 (Released:2006-03-16)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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A 49-year-old Japanese man with bronchial asthma was admitted to hospital because of acute lobar pneumonia. A diagnosis of acute tuberculous pneumonia was made based on the pathologic findings of lung biopsy specimens and bacteriologic examination. For the 5 years before the onset of pneumonia, the patient had been treated with inhaled beclomethasone dipropionate (600 µg/day) and was well controlled. Laboratory findings revealed no immunosuppressive conditions, nor had the patient used oral corticosteroids for the treatment of his asthma. A tuberculin skin test had been negative approximately 30 years ago and annual chest X-ray examination had shown no evidence of tuberculosis over the past 5 years. Fiberoptic broncoscopic examination showed no evidence of bronchial tuberculosis or perforated lymph nodes. Because acute tuberculous lobar pneumonia in the lower lung field is rare, except in patients receiving oral corticosteroids or with immunodeficiency conditions, in this patient the inhalation of corticosteroids may have predisposed him to the onset of this condition.

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学機械 (ISSN:03684784)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.7-14, 1944-01-10 (Released:2009-07-09)

著者

林 雅子

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.39-51, 2022-07-06 (Released:2022-07-06)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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本研究は,無気力への感情に着目し,縦断調査から一般学生におけるスチューデント・アパシー的な無気力の実態を検討した。3回の調査に参加した大学生121名が,意欲低下領域尺度,無気力感尺度,心のゆとり感尺度を含めた質問紙に回答した。条件付き潜在曲線モデルに基づく解析を行い,初回測定時の学業意欲低下から切片と傾きへの影響を検討した。切片では,心の充足・開放性と対他的ゆとりに負の影響があり,切迫・疲労感には影響がなかった。傾きでは,心の充足・開放性と切迫・疲労感どちらも学業意欲低下からの影響がなかった。つまり,学業への意欲低下は心のゆとりを減少させるが,ネガティブな感情は伴わないことが示された。ただし,意欲の低下はその後の心のゆとりの増減に影響しないことも明らかになり,スチューデント・アパシー的な無気力の特徴が見出された。今後,大学生の無気力に対して上記の特徴を踏まえた支援を検討すべきであろう。

著者

出井 甫

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.95-100, 2022-03-01 (Released:2022-03-01)

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現在,社会全体のデジタル化が加速しており,その影響がコンテンツ業界に顕著に見られる。例えば,多分野のコンテンツがオンライン配信を通じて消費者に行き渡るようになっている。また,高精度のコンテンツ創作・編集ソリューションが普及したことで,誰でも容易にコンテンツを創作・発信することが可能になっている。その結果,創作者と利用者との境界が希薄化し,プロとアマチュアの境界も曖昧になりつつある。こうした現象を起こす重要な役割を果たしているのがUser generated contents(UGC)である。本稿では,UGCの現状を概観しつつ,UGCの創作及び利用に伴う課題,並びにそれに対する政府の取組み状況を報告し,今後の検討の方向性について考察する。

著者

宮城島 慶 松井 敏史 小原 聡将 三ツ間 小百合 田中 政道 輪千 督高 小林 義雄 長谷川 浩 神﨑 恒一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.260-268, 2015-07-25 (Released:2015-08-13)

参考文献数

24

被引用文献数

4 1

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目的:2011年に提唱された医療・介護関連肺炎(NHCAP)ガイドラインに従い高齢者肺炎の治療を行い,入院前後の介護度悪化にかかる予後規定因子を検討した.方法:2012年4月から2013年3月にかけて杏林大学付属病院高齢診療科で肺炎の治療を行った112名(平均年齢:86.8±5.5歳,男/女:72/40名)を対象に,退院後にNHCAPガイドラインに従い,市中肺炎(CAP)(29名)とNHCAP(83名)に,NHCAPは更に耐B群(耐性菌リスク無)とC群(有)に分類した.介護度は入院前後にJABCスコアで判定し,肺炎治療後2段階以上のADL低下または死亡を転帰悪化とし,各肺炎群の臨床的特徴と,転帰について評価を行った.結果:NHCAP患者の入院日数はCAP患者に比べて長く(CAP vs. NHCAP:21日vs. 33日,p=0.02 by Mann-Whitney U test),肺炎重症度であるADROPスコアが高値で(CAP vs. NHCAP群:2.45±0.87 vs. 2.88±0.80点,p=0.02),誤嚥を有する頻度が高かった(42.9% vs. 89.2%,p<0.0001).一方,B,C群間ではこれらの項目の程度は同等であった.また各肺炎群における死亡例の頻度に差はなかった.いずれの肺炎群でも入院前後で全体のJABCスケールは悪化し(CAP群,p=0.002;NHCAP-B群,p<0.0001;NHCAP-C群,p=0.01,Wilcoxon順位検定),特にNHCAP-B群では,全体で1ランク低下していた.死亡例を含む2ランク以上の介護度悪化者はCAP群37.9%に対し,NHCAP群は43.8%であった.年齢,性別,入院時JABCスコアで補正したロジスティック回帰分析を行ったところ,NHCAP(CAPに対し相対危険度6.2,95%CI 1.2~32.2,p=0.03),血清アルブミン2.5 g/dl未満(7.8,95%CI 1.7~35.7,p<0.01)が介護度悪化に関与した.一方ADROPスコアや誤嚥の有無は入院による介護度悪化に関与しなかった.結論:NHCAP自体が,栄養状態を反映する血清アルブミン低値とともに,入院による介護度悪化の危険因子であった.NHCAP症例は入院治療で肺炎が軽快しても介護度が悪化する可能性が高く,そのような予後予測を念頭に置いて診療を行う必要がある.

著者

三田村 仰 田中 善大

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.105-114, 2014-05-31 (Released:2019-04-06)

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発達障害児の保護者はしばしば、子どもに対する効果的な支援を求めて学校の教師に対し依頼や相談を行う(三田村,2011)。三田村・松見(2009)は保護者から教師への依頼・相談行動を円滑にするための発達障害児の保護者向け機能的アサーション・トレーニング・プログラム(以下、保護者向けプログラム)を開発した。本研究では、保護者向けプログラムの効果について、1)三田村・松見(2009)と比較し、より相互作用を重視した面談ロールプレイを用いて検討した。また、2)現役教員補助者を評定者として、保護者の依頼・相談によって実際の効果的な支援に結びつくかという課題達成の側面について、プログラムの効果を検討した。その結果、本研究での保護者向けプログラムによって、保護者による適切なタイミングでの感謝表現が増加し、聞き手である教師の支援の動機づけを一層高めることが示唆された。

著者

Osamu Kontani Takashi Okayasu Keishi Kawasumi Shunsuke Ishikawa Hiroshi Masaki Norihiko Tanaka Yasuyuki Goto Shinichi Ishioka

出版者

Japan Concrete Institute

雑誌

Journal of Advanced Concrete Technology (ISSN:13473913)

巻号頁・発行日

vol.20, no.7, pp.444-483, 2022-07-27 (Released:2022-07-27)

参考文献数

46

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The Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant lost its core cooling function due to the massive tsunami generated by the 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake, which caused core meltdown, resulting in high temperature inside the containment vessel and exposing the RPV pedestal, a reinforced concrete structure, to an unusually high temperature environment. After the earthquake, water was poured into the containment vessel to cool the molten core, and the con-crete structure was gradually cooled in the process. Since it will take at least 40 years to remove the fuel from the core, the integrity of the RPV pedestal is a major concern for the decommissioning of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant. In order to assess the long-term integrity of the RPV pedestal, a horizontal loading test was conducted using a 1/6 scaled model of the RPV pedestal of Unit 1 considering the effect of the high temperature heating and subsequent wet conditions. And then, the static stress analysis of the RPV pedestal was performed considering the degradation phenomena revealed by the experiments. As a result, it was confirmed that the RPV pedestal of Unit 1 would be structurally sound for 40 years against the current design basis earthquake even if the material degradation due to severe accident and aging was considered.

著者

山崎 亮一

出版者

農業問題研究学会

雑誌

農業問題研究 (ISSN:0915597X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.13-23, 2017 (Released:2019-10-11)

参考文献数

34

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環太平洋地域の国々による経済の自由化を目的とした多角的な経済連携協定であるTPPは,世界システム論流に言うならば,「中心」の国々と「周辺=辺境」の国々を包摂した経済領域の創出であり,そこには,多国籍企業の本拠地となる国々もあれば,反対に主にそれを受け入れる側の国々もある.本稿では,TPPを,原蓄完了後の社会と原蓄真っ只中の社会がお互いを求めて結びつこうとしている状況として捉える視点を提案した.

著者

濱島 義春

出版者

The Textile Machinery Society of Japan

雑誌

繊維機械学会誌 (ISSN:03710580)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.P64-P70, 1980-01-25 (Released:2009-10-27)

被引用文献数

1 1

著者

有賀 輝

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.43-48, 1984-01-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

7

著者

井口 時男

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.56, no.8, pp.2-10, 2007-08-10 (Released:2017-08-01)

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読むことは唯一の意味の探究ではなく、意味の自由な創造である。しかし、この自由は恣意性ではない。読者はまず、作品という他者の言葉の秩序によって深く拘束されなければならない。そのとき、読者の自己は作品の言葉によって改変される。新たな意味の創造は新たな自己の創造でもある。だから、作品についてコンスタティヴに語ることはできない。自己を投入しつつパフォーマティヴに語るしかない。それは他者の言葉への応答である。

著者

セレーン ラオール 小田原 アキ子

出版者

Carcinological Society of Japan

雑誌

甲殻類の研究 (ISSN:24330108)

巻号頁・発行日

vol.4.5, pp.71-74, 1971 (Released:2017-09-08)

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歴史と観察-酒井(1938)は,瀬戸(白浜)産,59×31のオスのnipponesisについて述べている。酒井に依れば,本種は次の点で大西洋産Portunus vocans A.M.E.と異なる。1)甲殻の後部が狭くなっている。2)前側縁歯は基部が幅広く先が尖っていない。3)心域は明確に稜線をなしていない。4)前鋼線は前方に向って強くカーブしている。5)鋏脚の長節には2棘でなく3棘ある。6)鋏脚長節の擦音器の棹は中途で途切れている。現在ある雌の標本は酒井(1938,1939)の観察引例と説明に一致する。鋏脚の長節の僅かな差異は恐らく標本の性差に依るのであろう。即ち(1)前縁において(第三の)後縁歯は酒井(1938)の標本よりも短かく,明かに未発達である。(2)発音器り桿は酒井の図ほど明確ではないが途切れている。前側縁腹面の発音桿が下眼窩の外葉の歯状縁に接して居り,又vocansについてラスバン(1930)が報告しているものと近似していることを記述する。酒井の図(1938)は,この点が相違している。窩眼外角は第一前外歯(酒井の第二,1938)の背面に位置する。即ち発音器の桿(本標本では27ある)の列は末端が下眼窩の外業の縁の5歯になっていることである。異る特徴の1の価値を正確にするために甲殻の後縁幅の長さを前側縁歯端間の最大計測値で比べてみた。この標本では甲殻の最大幅は後縁の幅の3.7倍である。それはnipponensisのType標本とは似ているが一方vocansではたった3.1倍でしかない。測定値はnipponensisのTypeについては酒井(1938)の図により,vocansについてはRathbun(1930)の図によった。ボルネオのPontianakからの標本記録はその地理的分布をかなり拡げた,そして本種は恐らく広くインド洋太平洋に分布しているという酒井(1938)の見解を確証した。私はエドモソソソ(1935)の標本即ちオアフ(ハワイ)採集の6×11の♂はnipponensisの幼型であるとする酒井(1938)の考えと一致している。タイプ標本の棲息環境は報告されていたい。現標本が77mの深さで採集された事は海岸近くにはなく又その記録の珍らしさを示している。

著者

柴田 健

出版者

公益社団法人 都市住宅学会

雑誌

都市住宅学 (ISSN:13418157)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.89, pp.18-23, 2015 (Released:2017-06-29)

参考文献数

5

被引用文献数

1

著者

Sho Nakakubo Keisuke Kamada Yu Yamashita Junichi Nakamura Munehiro Matsumoto Hiroshi Horii Kazuki Sato Daisuke Morinaga Masaru Suzuki Nanase Okazaki Emi Takakuwa Yoshihiro Matsuno Satoshi Konno

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

pp.9016-21, (Released:2022-03-05)

参考文献数

22

被引用文献数

3

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We present three cases with an atypical clinical course of organizing pneumonia (OP) secondary to COVID-19. Three patients were discharged with satisfactory improvement after standard steroid therapy for COVID-19. Shortly after the completion of treatment, the patients experienced a flare-up of symptoms. Imaging results showed new lesions in the lungs. Transbronchial lung cryobiopsy showed histological findings consistent with OP in all cases. Steroids were administered, and a good therapeutic response was observed. This report is the first to describe pathologically confirmed OP that developed after recovery from COVID-19. Careful follow-up is advisable for patients who have recovered from COVID-19.

著者

上田 幸彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.49-60, 2017-01-31 (Released:2017-10-11)

参考文献数

16

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30代の女性は、交通事故により重度の脳損傷を負い、感情障害と攻撃的行動を主体とした心理社会的行動障害を示していた。神経心理学的アセスメントから感情障害の基盤には神経疲労があり、ケースフォーミュレーションからは非機能的思考が抑うつ、自尊感情低下を引き起こしているという仮説が立てられた。この仮説に基づき、認知リハビリテーションのなかでの個人療法において、リラクセーション、瞑想法、セルフモニタリング、思考中断法、認知再構成法などの認知行動療法の技法を教え、母親にも心理教育を行った。その結果、治療15か月後には抑うつ、不安が低下し、自尊感情が高まり、遂行機能にも改善が見られた。本研究から、感情障害の強い高次脳機能障害者には、器質的要因による影響を減らし、二次的反応として生じている抑うつや自尊感情の低下を認知行動療法によって抑えることが、リハビリテーションを効果的に進めるために有効であることが示唆された。

著者

橋爪 真弘

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.403-411, 2020-12-25 (Released:2021-01-23)

参考文献数

43

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地球温暖化は着実に進行しており,効果的な温室効果ガス排出抑制策を行わない場合,産業革命前と比べて今世紀末における気温上昇が4.3℃前後になると予測されている.地球温暖化は,平均気温の上昇だけではなく,熱波や大雨などの極端現象の増加や台風の強度にも影響すると考えられ,様々な健康影響が想定されている.環境省・気候変動影響評価報告書「健康分野」で取り上げられた「冬季温暖化」「暑熱」「感染症」「その他」の各項目について要点をまとめ,適応策について解説した.我が国では,気候変動に伴う健康リスクとして,熱ストレスによる死亡および熱中症発症リスクが特に大きく,適応策を講じる緊急性が高いと考えられる.今世紀半ばおよび今世紀末の暑熱による超過死亡数は,適切な適応策を行わなかった場合,温室効果ガス排出シナリオによらず,すべての県において 2 倍以上となると推定されている.またデング熱をはじめとする節足動物媒介性感染症の国内流行リスクが特に高まり,適応策を講じる緊急性が高いと考えられるほか,水系・食品媒介性感染症の発生に対しても影響があると考えられている.2018年(平成30年)気候変動適応法が制定され,今後気候変動による被害を回避,軽減するための適応策を社会全体で進めていくことが求められている.将来の健康影響シナリオを想定し,現状の保健医療体制で医療ニーズが充足され,健康水準を保持できるのか,不足しているリソースがないか,必要な施策は何かを地域レベルで積極的に特定していくことが必要である.また緩和策と健康増進を同時に進めるコベネフィットを追求していくことも推奨される.適応策の推進にあたっては,常にヒトの健康は優先的に考慮されるべきである.

著者

井街 悠 笹山 哲 小野 俊郎 万井 正人

出版者

Japan Human Factors and Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.29, no.Supplement, pp.430-431, 1993-05-16 (Released:2010-03-11)

参考文献数

6

著者

稲見 直子

出版者

公益社団法人 都市住宅学会

雑誌

都市住宅学 (ISSN:13418157)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.75, pp.145-154, 2011 (Released:2017-06-29)

参考文献数

10

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The purpose of this study is to examine how the residents in Cohousing practice the childcare by using the common space and what this activity means to the residents and the community. Trillium Hollow Cohousing, which is an example of this study, has 9 families who have children, and most of the parents have full time jobs. With regard to the cooperative childcare, the parents practice the following activities in the common space. 1) Common Meal, 2) After School Program, 3) Events. Practicing these activities brings significant meanings to the residents. For example, the children learn how to discuss and plan the events cooperatively. Also, the cooperative childcare helps the parents to decrease the burden concerning the childcare and reflect the way to raise the children. Furthermore, the cooperative childcare contributes to creating the whole community. This study will be a good example for the collective housing, which is the same living style and is currently developing in Japan, and also show that the cooperative childcare helps to build and sustain the community.

著者

永淵 修 中澤 暦 篠塚 賢一

出版者

公益社団法人 日本水環境学会

雑誌

水環境学会誌 (ISSN:09168958)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.35-42, 2019 (Released:2019-01-10)

参考文献数

51

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上流域に自衛隊の射撃場を持つ, ため池の鉛汚染について, その起源を特定する方法を検討した。鉛は各鉛鉱山によりその安定同位体比が異なることが知られている。そこで, 射撃場を含む流域内の堆積物と土壌を採取し, その鉛同位体比を基に起源を検討した。その結果, 射撃場の影響下にある土壌・堆積物とその影響を受けないものでは鉛同位体比が異なっていた。さらに, 銃弾に使用されている亜鉛, 銅と鉛の組成比からD.I. (Distance Index) を計算し, D.I.値を用いてクラスター分析を行ったところ射撃場の影響を受けた地点と受けてない地点ではD.I.の値が大きく異なり, クラスターも二つに分離された。したがって, 土壌・堆積物の鉛汚染の起源を特定する方法として, 鉛同位体比を含めた金属組成比によるD.I.およびクラスター分析等の結果を統合する解析法は, 鉛汚染の起源推定の確度を上昇させる優れた手法であることを確認した。

著者

髙橋 邦彦 上田 悦紀

出版者

一般社団法人 日本風力エネルギー学会

雑誌

風力エネルギー (ISSN:03876217)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.270-283, 2021 (Released:2022-09-07)