著者

宮崎 市定

出版者

東洋史研究会

雑誌

東洋史研究 (ISSN:03869059)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.241-266, 1959-12-20

著者

長崎市原爆被爆対策部編

出版者

長崎市原爆被爆対策部

巻号頁・発行日

1996

出版者

国立国会図書館業務こんだん会

巻号頁・発行日

vol.資料集, 1964

出版者

国立国会図書館業務こんだん会

巻号頁・発行日

1963

出版者

国立国会図書館業務こんだん会

巻号頁・発行日

1962

著者

橋迫 瑞穂

出版者

ソシオロゴス編集委員会

雑誌

ソシオロゴス (ISSN:02853531)

巻号頁・発行日

no.39, pp.116-132, 2015

著者

小磯 学

出版者

日本沙漠学会

雑誌

沙漠研究 (ISSN:09176985)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.43-51, 2015

---

数千年間育まれ,今日のヒンドゥー教へと受け継がれてきた牛の神聖視は,乳とその加工品,糞や尿にも浄化作用や豊饒をもたらす力があるとする独自の世界を形成している.なかでも牛糞は,祭りや儀礼の場では神像が作られ,また祭り火の燃料として重要な役割を果たしている. ここでは,今日の祭りにおける牛糞の利用について総括する.先行研究は乏しく事例報告が限られているため,その嚆矢として位置づけたい.

著者

[伊藤郁子著]

出版者

伊藤郁子さんの画集を出版する会事務局

巻号頁・発行日

1992

著者

羽原 敬二

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.597, pp.597_45-597_65, 2007-06-30 (Released:2011-09-28)

参考文献数

27

著者

小林 重人 山田 広明

出版者

地域活性学会

雑誌

地域活性研究 (ISSN:21850623)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-10, 2015

---

本稿の目的は、非常設型カフェの利用者の地域愛着を高めることで、利用者の地域に対する協力意向を形成する過程が効果的に機能するカフェの経験と利用者の属性を明らかにすることである。そのため、非常設型カフェの利用者に対してアンケート調査を実施した。分析結果から、地域外に居住する利用者の協力意向の形成には、地域の魅力となるメニューの提供と知らない他者とのコミュニケーションが寄与することを示した。また、これらの二要素に対する肯定的評価と地域愛着には有意な相関があることを示した。以上の結果から、地域愛着が中立である利用者の協力意向の形成には、カフェにおいて二要素を経験させることが効果的であると結論付ける。

著者

田村 修一 石隈 利紀

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.438-448, 2001-12-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

38

被引用文献数

4 11 27

---

この研究は, 指導・援助上の困難に直面した教師が, どのように他の教師に援助を求めるかについて明らかにし, 加えてバーンアウトとの関連について明らかにすることを目的に実施された。日本の中学校の教師155名から質問紙を回収した。分析の結果, 以下のことが明らかになった。男性教師の場合は, 教師自身の指導・援助に対する同僚からの批判を感じている人と, 同僚に助けてもらうことに抵抗のある人のバーンアウト得点は深刻であった。そして, 同僚からのソーシャル・サポートがある人のバーンアウト得点は低かった。女性教師の場合は, 生徒からの反抗の多い教師と, 同僚に助けてもらうことに抵抗のある人のバーンアウト得点は深刻であった。この結果から, 教師へのサポートをどのように供給したらよいかについて, 考察された。

著者

中内 政貴 ナカウチ マサタカ Nakauchi Masataka

出版者

大阪大学大学院国際公共政策研究科

雑誌

国際公共政策研究 (ISSN:13428101)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.113-127, 2001-04

著者

TOMOHITO NAGAOKA JUNMEI SAWADA KAZUAKI HIRATA

出版者

日本人類学会

雑誌

Anthropological Science (ISSN:09187960)

巻号頁・発行日

vol.116, no.2, pp.161-169, 2008 (Released:2008-08-27)

参考文献数

58

被引用文献数

9 15

---

The demography of the Jomon people was first systematically investigated by Kobayashi ([1967] Journal of the Faculty of Science, The University of Tokyo, Section V, 3: 107–162). His life-table analysis indicated that Jomon life expectancy at the age of 15 was only 16 years. However, recent advances in palaeodemography have questioned whether the reconstruction of demographic parameters from skeletons actually reflects the real mortality patterns of past populations. The purpose of this study is to test the hypothesis that palaeodemographic data from skeletal remains represent an appropriate adult mortality profile. If the hypothesis is the case, the mortality profile of the Jomon people implied the heavy work-load resulting in the unusually high mortality schedule. If it is not the case, on the other hand, Kobayashi’s data had been distorted by the errors of adult age-at-death estimation. This study examined well-preserved auricular surfaces of 86 individuals, which are individuals aged 15 years and above. Age estimation of the auricular surfaces was performed using two techniques: the original method of Lovejoy et al. ([1985] American Journal of Physical Anthropology, 68: 15–28) and the revised method of Buckberry and Chamberlain ([2002] American Journal of Physical Anthropology, 119: 231–239). The results indicate important findings on the mortality profile of the Jomon people. First, the revised estimation has older age distributions, with the majority of individuals over 65 years of age. Second, the revised estimation increases the life expectancy at the age of 15 from 16 years to 32 years. The present data lead to the conclusions that the revised method improves the accuracy of age estimation for elderly adults, and that the Kobayashi’s estimation does not represent the real mortality profile. These findings will have great effects on the life history reconstruction of the Jomon people.

著者

坂田 成輝 音山 若穂 古屋 健

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.335-345, 1999-09-30

被引用文献数

1

---

本研究では,教育実習期間中に実習生が経験するストレッサーを継時的に測定する尺度(教育実習ストレッサー尺度)の開発を目的とした。157名の実習生を対象に,34の刺激事態項目に対してその経験の有無と不快に感じた程度を実習期間中に計3回評定させた。同時に心理的ストレス反応尺度(PSRS-50R),高揚感尺度,身体的反応尺度に対しても継時的に評定させた。項目分析の結果,5つのストレッサー・カテゴリー(基本的作業,実習業務,対教員,対児童・生徒,対実習生)から構成される教育実習ストレッサー尺度(計33項目)が作成された。教育実習ストレッサー尺度で測定された各ストレッサー得点と心理的ストレス反応得点との継時的な関係を検討した。実習開始直後では多くの心理的ストレス反応に作用するストレッサーに共通性が認められた。しかし実習中頃になると反応毎に作用するストレッサーが異なり,実習が終了近くなると再び多くのストレス反応に作用するストレッサーが共通してくることが示された。以上の結果から,実習生に生起する心理的ストレス反応へのストレッサーの作用を捉える上で教育実習ストレッサー尺度は有効な尺度であることが示された。

著者

Tetsuro Shinada

出版者

The Japanese Biochemical Society/The Molecular Biology Society of Japan

雑誌

BMB2015 Biochemistry and Molecular Biology

巻号頁・発行日

2015-11-02

著者

津田 紗希子

出版者

北海道大学大学院教育学研究院 教育行政学研究グループ

雑誌

公教育システム研究

巻号頁・発行日

vol.13, pp.23-46, 2014-08-18

著者

羽鳥 剛史 小林 潔司 鄭 蝦榮

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.101-120, 2013 (Released:2013-05-20)

参考文献数

92

被引用文献数

4 3

---

社会基盤整備事業に関わる合意形成を行う上で,パブリック・インボルブメントをはじめとする公的討論が重要な役割を担っている.本研究では,社会基盤整備における公的討議の意義と課題について整理し,社会的意思決定における正統性を様々な討論過程を通じて担保するための理論的枠組みについて考察する.その際,討論システムの概念を導入し,公的討論が特定の公的討論を対象としたミクロ討論,討論システム全体を対象としたマクロ討論で構成されており,パブリック・インボルブメント等が,ミクロ討論とマクロ討論を接合させる役割を果たすことを指摘する.その上で,討論システムを構成する公的討論の基本原理や望ましい討論を実現するための課題や問題点,討論の望ましさを評価するための基本的な考え方について考察する.

著者

横井 敏郎 辻村 貴洋 篠原 岳司 阿部 くるみ 石田 守克 奥野 雅人 梅藤 紗貴子 畑瀬 翔子 横川 羽奈 横関 理恵

出版者

北海道大学大学院教育学研究科教育行政学研究グループ

雑誌

公教育システム研究

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-50, 2008-02

著者

秋田 義昭

出版者

福岡女子大学

雑誌

香椎潟 (ISSN:02874113)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.1-16, 1993-03-31