著者

猪又 秀夫

出版者

地域漁業学会

雑誌

地域漁業研究 (ISSN:13427857)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.45-72, 2014-10-01 (Released:2020-06-26)

参考文献数

83

被引用文献数

2

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2009年にノーベル経済学賞を受賞したE.オストロムは,集権的政府や自由市場に依らずとも,資源利用者の自主的な協力によって共有資源を管理できることを理論と実際の両面から実証している。日本における漁業管理は,政府の公的管理を基本としつつも,漁業者の自主的な協力が大きな役割を担っており,「日本型」と形容される。本稿では,オストロムのコモンズ論が日本型漁業管理に適用できるかについて,先行研究をレビューするとともに,公表資料を用いて予備的な検討を行った。結果,地先水面における漁業はもとより,比較的大型の漁船により営まれる沖合域における漁業の管理についても,オストロムが提唱する制度設計原則や,社会関係資本,多中心性といった考えが相当程度適合することが認められた。今後更なる検証が必要であるものの,日本型漁業管理は,概してオストロムの理論に裏打ちされていると考えられる。

著者

Kenichiro Sato Yoshiki Niimi Tatsuo Mano Atsushi Iwata Takeshi Iwatsubo

出版者

International Research and Cooperation Association for Bio & Socio-Sciences Advancement

雑誌

BioScience Trends (ISSN:18817815)

巻号頁・発行日

pp.2022.01115, (Released:2022-04-20)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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Whether there are differences in the time to onset of drug-induced parkinsonism (DIP) depending on the type of drugs causing DIP remains uncertain, so that question was investigated here using a large real-world database. Fourteen DIP-related drug categories were defined to perform a disproportionality analysis using a large Japanese pharmacovigilance database containing more than 600,000 self-reported adverse events (AEs) recorded between April 2004 and September 2021 to identify AEs indicating "parkinsonism" in association with the defined drug categories. The time from drug administration to the onset of DIP was comparatively analyzed. Results indicated that the median time to onset was shorter than 1 month in more than half of the cases of DIP; it was shortest with peripheral dopamine antagonists (median: 0.1 weeks), followed by benzodiazepine (median: 0.5 weeks), butyrophenone (median: 0.7 weeks), novel antidepressants (median: 2.5 weeks), atypical antipsychotics (median: 3.3 weeks), other antidepressants (e.g., lithium, median: 3.7 weeks), and benzamide (median: 4.5 weeks). In contrast, anti-dementia drugs, tricyclic antidepressants, and antiepileptic drugs resulted in a relatively longer time to onset (median: 9.9, 17.2, and 28.4 weeks, respectively). In addition, a maximum delay of even longer than 2 years was reported for benzamide (846 weeks), anti-Parkinsonism drugs (382 weeks), phenothiazine (232 weeks), atypical antipsychotics (167 weeks), anti-dementia drugs (161 weeks), and benzodiazepines (120 weeks). The current results suggested that the characteristics of the time to onset of DIP may substantially differ depending on the type of drug causing that DIP. This finding may help when diagnosing patients with parkinsonism.

著者

浅川 義範

出版者

日本蘚苔類学会

雑誌

蘚苔類研究 (ISSN:13430254)

巻号頁・発行日

vol.9, no.6, pp.198-203, 2007 (Released:2018-07-03)

参考文献数

12

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Chemical structures of characteristic odorous substances from the liverworts, Cheilolejeunea imbricata, Chilosyphus pallidus, Conocephalum conicum, C. japonicum, Frullania tamarisci, Heteroscyphus coalitus, Jungermannia obobata, Leptolejeunea elliptica, Lophocolea heterophylla, L. bidentata, Malaysian Asterella or Mannia, Mannia fragrans, Pellia endiviifolia, Plagiochila sciophila, Talgionia hypophylla, Porella vernicosa complex, Takakia lepidozioides and Wiesnerella denudata, are discussed.

著者

森谷 敏夫

出版者

順天堂医学会

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.470-476, 2011-10-31 (Released:2014-11-11)

参考文献数

13

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肥満は, 食べ過ぎ, 運動不足, 遺伝, 食事の偏り, 熱産生障害 (体温維持や食後のエネルギー燃焼低下), 自律神経機能の低下などが複雑にからみあった結果であると考えられます. ですから, 太る原因は人さまざまなのです. でも, この地球上の多くの人々は実際には飢餓と毎日戦っており, 「肥満」という文字は存在しないのです. 肥満が目立つのは機械文明が発達した国の飽食と運動不足社会だけといっても過言ではないでしょう. 日本も例外ではなく, 40歳以上の男性の二人に一人がメタボリックシンドローム (内臓脂肪症候群) に罹っている可能性が強く示唆されているのが現状です. 戦後の激変した食環境, 運動不足環境が生み出した産物であると理解したほうが妥当なのです. 肥満はほとんどすべての生活習慣病 (糖尿病, 高血圧, 脳・心臓血管系疾患など) の温床になっています. ただこれらの生活習慣病と関係が深い肥満症, 高血圧症, 高脂血症, 糖尿病などの「死の四重奏」は病魔への序曲を音もなく奏でるので, 病気が発生するまでほとんど「無自覚, 無痛」なのです. 運動不足を意図的に再現した7日間のベッドレスト実験で, 骨格筋の糖取り込み能力やインスリン作用の低下が劇的に起こることが証明されました. 世界でも最も健康管理ができているNASAの宇宙飛行士が, 2週間の無重力飛行で超運動不足を強いられて地球に帰還すれば, 糖尿病患者よりも血糖コントロールが悪くなっているのは容易に理解できるでしょう. 筋肉はわれわれの体の約4割を占め, 糖質・脂質エネルギーを最も多量に使う“臓器”なのです. この“臓器”筋肉の収縮はインスリンとは別の細胞内シグナル伝達機構を介して, 糖輸送を活性化できるので, インスリン抵抗性の存在下においても, 運動により糖輸送は通常正常に機能します. また, 運動により記憶などをつかさどる海馬での脳由来神経栄養因子が増加することが明らかにされており, 学習能や記憶力の増加, 認知症の予防, 自律神経活動や脳諸機能の保全のみならず, IGF-1, インスリン, GLP-1などのホルモンを仲介してエネルギー代謝や食欲調節にも大きく関与している可能性が示唆されています. 「生涯現役, 死ぬまで元気」に生きるためには, それなりの努力が当然必要になってくるでしょう. 一生涯の習慣的な運動の継続や賢い食生活が肥満や生活習慣病の予防や豊かな老後への免罪符になるのです.

著者

奥村 洋

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.251-265, 2017-10-31 (Released:2018-04-01)

参考文献数

18

被引用文献数

2

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CPS (Cyber-Physical System) is expected to be an initiator of next-generation innovation, and it's elemental and practical researches are advanced mainly in Europe and the United States. Japanese government's Society 5.0 program needs CPS technologies as its base, but the definition of CPS seems different from other countries. In this paper the history of CPS is studied carefully from its origins to the current global trends.The global trends of CPS lead by Europe and the United States are 1) illustrated as next-generation embedded systems 2) cross-sectoral and common basic technologies 3) streamlined research schema have been developed from elemental to practical 4) elemental researches are multi-disciplinary.It is difficult to find such a direction in Japanese policy, although its focuses are on IoT, AI, Big Data. The reasons are analyzed and some issues are pointed out in this paper.

著者

岩田 一成

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.28-37, 2019-09-30 (Released:2019-09-30)

参考文献数

24

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本論文では,戦後の言語政策において「公用文のわかりやすさ」がどのように扱われてきたかを分析した.指摘したことは以下の4点である.1点目,公用文は規定上職員や関係者などへの内部向け文書が想定されてきた.2点目,日本の言語政策の歴史は,文字・表記の規範化のために多大な労力をかけてきたため,文章の内容に踏み込んだ議論が深くはなされていない.3点目,語句レベルの言い換え提案はいくつかなされてきているが,談話レベルに踏み込んだものはまだない.4点目,談話レベルのわかりやすさとは,相手への配慮(美しい言葉,丁寧な言葉)や行き届いた叙述などと両立が難しい.こういったわかりやすさの分析がこれまでの言語政策では見過ごされてきた可能性がある.これらを踏まえて,以下の提案を行った.①公用文の定義において部外用文書と部内用文書に分ける②内容に関する談話レベルの解決策を提案する③わかりやすさの阻害要因を抽出し整理する

著者

小林 麻里子 奥脇 義行 川井 英雄

出版者

日本食生活学会

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.105-110, 2006 (Released:2006-11-14)

参考文献数

8

被引用文献数

1 5

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1996年より国産小容量PET飲料の販売が解除された。2003年における清涼飲料水生産量1,800万kLのうちPET飲料は56%のシェアを占め,その内の36.4%を500mLが占めている。500mL PET飲料が短期間でこれほど普及したのは,小容量PET飲料は,缶と違って再栓ができるという利点から,飲みかけの状態で長時間持ち歩くことが何らかの問題を生じないか,ということを細菌学的観点から検討する研究を行った。(1) PET飲料からの直接飲用により,口腔内に常在する様々な細菌が混入したが,時間経過とともに減少した。(2) 特に,抗菌性をもつと言われている緑茶飲料,ウーロン茶飲料では減少が急速であり,8時間保存後に生菌は認めなかった。(3) 糖類を含む果汁飲料,アミノ酸を含むスポーツ飲料,デンプンを含むむぎ茶飲料では減少が緩慢であり,8時間保存後でも生菌が多く認められた。(4) 通常は複数回の開栓・飲用があり,その都度細菌の暴露を受けるので,生残は多くなるものと考えられる。従って,特にむぎ茶飲料を飲みかけの状態で長時間持ち歩き飲用することにおいては注意が必要である。(5) Staphylococcus属菌は生菌数の減少が急速なウーロン茶飲料や緑茶飲料でも生残しており,減少が緩慢なむぎ茶飲料などではStreptococcus属菌も検出された。

著者

義澤 雄介 川名 誠司

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.115, no.10, pp.1473-1480, 2005-09-20 (Released:2014-12-10)

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円形脱毛症の病変部には,リンパ球とともに肥満細胞の浸潤が認められ,円形脱毛症において肥満細胞が重要な病因的役割を果たしていることが推察されている.我々は,第2世代抗ヒスタミン薬であるエバスチンによる円形脱毛症治療を試み,その効果を検討した.円形脱毛症患者23例にエバスチン10 mgを1日1回投与し(エバスチン投与群),プラセーボ群として9例にディアゼパム2 mgを1日1回投与した(ディアゼパム投与群).それぞれ3カ月間投与し,脱毛病変の観察を行ったところ,エバスチン投与群では23例中14例(60.9%)に発毛を認め,ディアゼパム投与群では9例中1例(11.1%)のみに発毛を認め,その比率はエバスチン投与群で統計学的に有意に高かった(p=0.0179).また,ディアゼパム投与群で発毛を認めなかった8例に対し,ディアゼパム投与終了後からエバスチン10 mgを3カ月間投与したところ,6例に発毛が認められた.これらの結果は,円形脱毛症に対してエバスチンが有効であることを示唆した.エバスチン投与群において発毛を認めた14症例と認めなかった9症例に分けて検討すると,性別,罹病期間,重症度の構成に差はなかったが,平均年齢は発毛を認めた14症例で有意に高く(それぞれ45.3±16.9歳,25.3±9.3歳.p=0.0088),年齢が高いほどエバスチンの効果が高い可能性が考えられた.

著者

泉谷 双蔵

出版者

国立大学法人 東京医科歯科大学教養部

雑誌

東京医科歯科大学教養部研究紀要 (ISSN:03863492)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.69-84, 2005 (Released:2018-07-06)

著者

小島 祥美

出版者

日本国際保健医療学会

雑誌

国際保健医療 (ISSN:09176543)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.3-8, 2008 (Released:2008-06-02)

参考文献数

5

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国籍を問わずすべての子どもの教育を受ける権利が認められている「児童(子ども)の権利条約」に日本も批准している。しかしながら日本で暮らす外国人の子どもは実際には就学が「恩恵的」な形でしか許可されておらず、国際基準となっている初等教育の教育機会が均等に保障されていない。このような背景から、外国人の子どもの就学と不就学の課題を考える際に最も基本的な資料である就学状況を明らかにした調査は、いまだ実施されていなかった。 本研究では、外国人集住地域である岐阜県可児市をパイロット地域とし、可児市、可児市教育委員会、可児市国際交流協会、岐阜県等と協働し、パイロット地域に暮らす就学年齢期に相当する全国籍の外国人を対象に就学実態調査を2年間実施した。その結果、外国人の就学実態が全国で初めて明らかになった。また分析の結果、不就学をきたす理由等も明らかになった。とりわけ本調査は可児市から提供された外国人登録情報を基に実施したが、地域住民とコミュニティの協力により基本情報外の外国人住民の就学状況の把握も可能となった。つまり、文字通りに「すべて」の就学状況が明らかになったのである。その結果、調査中に把握した基本情報外の子どもは不就学である比率が高いこともわかった。 可児市では調査結果を受け、可児市長は「不就学ゼロ」を掲げ、2005年度より不就学ゼロを目指した取り組み外国人児童生徒学習保障事業が開始した。同事業は、就学実態調査を実施する際に協働した行政・民間団体等が連携し、機能している。これら可児市の実践は、不就学ゼロを目指すモデル事業として、全国から視察者が絶えない。

著者

熊谷 隆

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.337-350, 2004-10-26 (Released:2008-12-25)

参考文献数

67

著者

中村 一雄

出版者

日本水産増殖学会

雑誌

水産増殖 (ISSN:03714217)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.16-26, 1958-05-30 (Released:2010-06-30)

参考文献数

28

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1) オイカワ卵の発育と水温との関係について実験をおこなつた。2) オイカワ卵のふ化は15.3℃と18.9℃の間から28.7℃と31.7℃の間が適温で, その範囲は相当広く, なかんずく18.9-27.4℃が最適温度である。3) オイカワ卵のふ化可能の低温の限界は11.0-15.3℃の間であり, 高温の限界は33.5℃前後である。4) オイカワ卵のふ化適温範囲内において水温 (θ) とふ化日数 (T) との関係はTeaθ=Kの公式に適合し, これよりaloge=0.5103, a=0.1175, K=1,705, Q10=3.24の値を得た。5) オイカワ卵のふ化日数と水温との関係は次のごとくである。 平均水温 (℃) 11.0 15.3 18.9 21.4 23.1 25.8 27.4 28.7 31.7 33.3平均ふ化日数 - 8.56 5.52 4.10 3.40 2.19 2.16 1.89 1.73 1.576) オイカワ卵のふ化日数と水温の相乗積はふ化適温範囲内においては水温の上昇するにしたがい減少する傾向がある。7) 千曲川におけるオイカワの産卵期の水温とオイカワのふ化適温とは一致する。8) オイカワのふ化稚魚の浮上水温は31.8-20.1℃までは適温範囲内にあつたが, 20℃以下は明らかになし得なかつた。 また33.6℃は適温外であつた。9) オイカワのふ化稚魚の浮上日数と水温との関係は適温範囲内においてはTeaθ=Kなる公式が適用できてaloge=0.032, a=0.0742, K=1.472, Q10=2.12の値を得た。10) オイカワのふ化稚魚の浮上日数と水温との関係は概略次のごとし。 平均水温 (℃) 20.1 22.0 25.9 27.5 28.8 31.8 33.6 平均浮上日数 6.8 6.3 4.6 4.1 3.4 2.8 2.411) オイカワのふ化稚魚の浮上日数と水温の相乗積は水温の上昇するにしたがい減少する。12) オイカワのふ化適温範囲はコイ, フナ, ワカサギと同じく広く, しかもメダカとともに最も高水温に適する種類である。13) オイカワは自然水域において16.7℃の低温まで繁殖する可能性があると考えられる。

著者

吉田 国光

出版者

日本村落研究学会

雑誌

村落社会研究ジャーナル (ISSN:18824560)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.35-46, 2013-10-25 (Released:2015-05-13)

参考文献数

22

被引用文献数

2 2

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This study reveals interactions between agricultural production and actor’s relations in Kamihata settlements in Minami-Awaji City, Mihara Plain. Farm management in farm households is examined to determine whether farm activities, such as lending equipment, supplying compost, and establishing delivery routines develop the relationships among farmers or between farmers and other stakeholders, while identifying the kind of relationships formed. Moreover, the contribution of multi-layered network formed through relations between and among such stakeholders is considered. The research method adopts social network analysis. This approach allows a quantitative stand in analyzing human relations based on the presence or strength of ties between nodes, the distance between such nodes, and the node parameters. Economic activity and social life are inseparable in rural areas and villages, and ties among farm households are characterized by various roles existing in a multilayered structure. This study focuses on the extent and width of social ties among certain nodes. Results show that in Mihara Plain, the “ three crop” rotation system―a combination of paddy rice, onions,and cabbages or paddy rice, lettuce, or Chinese cabbages―has been widely promoted. The study area practiced intensive farming. The production of leafy vegetables served as an economic activity that could augment the income of farm households. Farm management, as practiced by every farmer household, progressed within the range of social groups such as settlements and districts, and did not become completely independent albeit done individually. Various territorial relations became a conforming frame, as seen in the sharing of equipment and supplying of compost. The network was selectively formed according to the purpose. In addition to the abovementioned relations, networks based on the delivery of crops was observed. These networks extended in various ways, according to every farmer household's management policy, and had various influences on every farmer's management practices.

著者

Dashan Shi Jia Yuan Jialu Yin Yulian Wang Shushan Qiao

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE Electronics Express (ISSN:13492543)

巻号頁・発行日

vol.19, no.10, pp.20220089, 2022-05-25 (Released:2022-05-25)

参考文献数

37

被引用文献数

2

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This paper presents a half-selected robust 12T bitcell with built-in write-assist for sub-threshold SRAM. The proposed 12T bitcell is robust enough in bit-interleaving architecture to enhance soft-error immunity combined with error correction code. The read stability of the proposed bitcell is improved by read decoupled. The writability is improved by data-dependent supply-cutoff write-assist. Both row and column f-selected bitcells can hold data stably during write operations. Simulation results based on a standard 55nm CMOS technology show that the read static noise margin of the proposed bitcell is 16.13x as that of the conventional 6T bitcell. Moreover, the write failure in the sub-threshold region is eliminated. In addition, the leakage consumption is improved by 15.7% compared with 6T bitcell.

著者

Ryo Kato Mamoru Okumura Eiji Okamoto

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE Communications Express (ISSN:21870136)

巻号頁・発行日

vol.11, no.5, pp.189-194, 2022-05-01 (Released:2022-05-01)

参考文献数

6

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In 5G vehicular communications, beamforming technologies for vehicles, which compensate for large propagation losses at high carrier frequencies, are being considered. However, because the deflected beamforming loss degrades the communication quality, an accurate beam tracking system that follows the movement of the vehicle is required. In conventional schemes using a periodic codebook, the main lobe often deviates from the direction of the base station owing to fast movement. Therefore, in this study, a scheme for adaptively generating beam candidates using beam selection logs and the steering angle of the vehicle is proposed. Numerical results show that the scheme has high accuracy.

著者

飯塚 遼 太田 慧 菊地 俊夫

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.128, no.2, pp.171-187, 2019-04-25 (Released:2019-06-01)

参考文献数

41

被引用文献数

8 5

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With rapid globalisation and urbanisation, urban agriculture is experiencing many changes, for instance, in the preferences of consumers, who require more food security. In many cities across the world, urban agriculture is also positioned for food production and community building. In Japan, interest in urban agriculture has grown steadily, supported by the enactment of an urban agriculture law in 2015. Urban agriculture studies have been a controversial topic of research since around the 2000s in many academic fields, including geography. However, there have been few studies on the relationship between agricultural management, or farmers, and urban residents, although capturing interactions among urban residents as consumers and intentions for consuming urban agricultural space are critical when considering the sustainability of urban agriculture. Interactions are explored between farms and urban residents in the context of diversified agricultural management based on a case study using Kodaira city in the Tokyo Metropolis. Because the area is one of the urban agricultural areas of the Tokyo Metropolis, where many independent farmers survive, Kodaira city is a suitable study area to explore the diversification of farming and communication with urban residents. Literature, such as previous studies, is analysed. Then, public survey data is analysed to illustrate the spatial distribution of agricultural management patterns and classify them. In addition to qualitative analysis from field research, interviews with case farmers reveal the decision making of farmers in adopting specific methods of agricultural management and interactions with urban residents. Hence, interactions between farmers and urban residents exist based on agricultural management in Kodaira city. The classification of interaction styles is based on features of the area in a definite pattern. Such interaction styles prevent excessive competition among farms, attract stable customers, and realise sustainable management. Finally, urban agriculture in Kodaira city is founded on interactions with urban residents through the diversification of agricultural management.

著者

熊谷 滋子

出版者

現代日本語研究会

雑誌

ことば (ISSN:03894878)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.3-20, 2021-12-31 (Released:2021-12-31)

参考文献数

13

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東北方言が田舎イメージで表象され続けていることを2021年に放送されたNHKドラマから検証する。NHK連続テレビ小説は、舞台となる地域の方言を主人公が使う傾向がある。しかし、東北を舞台にすると、主人公や主要な役には共通語か「薄い」方言程度でにごし、地元の年配男女、林業・漁業従事者に東北方言を使わせる。後者に「田舎イメージ」をもたせるためである。また、使用する東北方言は濁音化とその他のわずかな特徴に単純化され、ステレオタイプ化されている。さらに、大阪を舞台にするドラマではほぼ全員が大阪方言を使用するため、大阪方言非母語話者の俳優は努力してマスターしようとするのに対し、東北方言の場合は主人公や主要な役はあまり方言を使用しなくてもよいといったことから、方言への意気込みにも方言の格差がある。多様性を唱える2000年代でもこの状況である。

著者

吉川 左紀子

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.54, no.9, pp.1245-1251, 2000-09-20 (Released:2011-03-14)

参考文献数

28

被引用文献数

3 3

著者

榊原 隆次

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.412-417, 2018 (Released:2018-02-20)

参考文献数

24

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Parkinson's disease (PD) is a common neurodegenerative disorder, and lower urinary tract (LUT) dysfunction is one of the most common autonomic disorders, and nocturia is the major LUTS in PD with an estimated incidence rate of 70%. We review the pathophysiology of bladder dysfunction in PD, lower urinary tract symptoms (LUTS), objective assessment, and treatment options. In patients with PD, disruption of the dopamine D1–GABAergic direct pathway may lead to LUTS. Overactive bladder (OAB) is the most common LUT symptom in PD patients, and an objective assessment using urodynamics commonly shows detrusor overactivity (DO) in these patients. The post–void residual (PVR) volume is minimal in PD, which differs significantly from multiple system atrophy (MSA) patients who have a more progressive disease that leads to urinary retention. However, subclinical detrusor weakness during voiding may also occur in PD. Regarding bladder management, there are no large, double–blind, prospective studies in this area. It is well recognised that dopaminergic drugs can improve or worsen LUTS in PD patients. Therefore, an add–on therapy with anticholinergics is required. Beta–3 adrenergic agonists are a potential treatment option because there are little to no central cognitive events. Newer interventions, such as deep brain stimulation (DBS), are expected to improve bladder dysfunction in PD. Botulinum toxin injections can be used to treat intractable urinary incontinence in PD. Transurethral resection of the prostate gland (TURP) for comorbid BPH in PD is now recognised to be not contraindicated if MSA is excluded. Collaboration of urologists with neurologists is highly recommended to maximise a patients' bladder–associated QOL.

著者

平田 俊博

出版者

東北哲学会

雑誌

東北哲学会年報 (ISSN:09139354)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.81-82, 1996-06-05 (Released:2018-02-28)