著者

マツクス・スティルネル 著

出版者

日本評論社出版部

巻号頁・発行日

vol.人間篇, 1920

著者

山下 由紀子 福井 義一

出版者

甲南大学

雑誌

甲南大学紀要. 文学編 (ISSN:04542878)

巻号頁・発行日

vol.161, pp.223-230, 2011-03

著者

Satoru Ozono Tadahiro Fujita Masato Matsuo Kazuo Todoki Takatsune Ohtomo Hideyuki Negishi Toshio Kawase

出版者

Japan Prosthodontic Society

雑誌

日本補綴歯科学会雑誌 (ISSN:03895386)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.366-374, 2008-07-10 (Released:2008-10-10)

参考文献数

36

被引用文献数

5 6

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Purpose: Bone marrow stromal cells (BMSCs) are a promising cell source in applications for tissue engineering and regenerative medicine. Optimization and control of the growth and differentiation of cultivated cells can be achieved by the administration of growth factors and hormones in vitro. This study provided experimental information on the enhancement of the osteogenic potential of rat BMSCs in vitro and in vivo.Methods: Mineralized nodule formation of rat BMSCs in culture for 3 weeks with dexamethasone (Dex)-treated media supplemented with both basic fibroblast growth factor (bFGF) and 17β-estradiol (E2) was examined by histology. In porous β-tricalcium phosphate (β-TCP), proliferation, migration, and differentiation of BMSCs were examined by histology and transmission electron microscopy. After culturing, the composites were subcutaneously implanted into syngeneic rats. The tissues with implants were harvested after 4 weeks and evaluated microscopically by using histological stain.Results: Dex-treated media supplemented with both bFGF and E2 was the most effective in mineralized nodule formation of BMSCs in vitro. Light and electron microscopy revealed the presence of many cells with developed rough endoplasmic reticulum. Bone formation in the BMSC/β-TCP composites in cultures in vitro for 3 weeks was observed histologically at 4 weeks after implantation. When BMSC/β-TCP composites were cultured in Dex-treated media supplemented with both bFGF and E2, the amount of bone formation at implants was substantially greater than that of composites cultured in Dex-treated media supplemented with bFGF.Conclusion: The combined use of bFGF and E2 could effectively improve the bone-forming ability of BMSCs.

著者

久保田 善彦 鈴木 栄幸 舟生 日出男 加藤 浩 西川 純 戸北 凱惟

出版者

日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.11-19, 2006-01-31

被引用文献数

14

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子どもたちが理科の授業において,科学者が実践するのと同じように「科学する」にはコミュニティの存在が必要不可欠である。小学校の実験室という限られた空間において同期型CSCLを用いることで,コミュニティの変容と,そこでの科学的実践を考察した。同期型CSCLであるKneading Board(通称KB)の利用によって,これまであまり見られなかった実験中の活動班の相互作用が緊密になった。それによって,お互いをリソースとした学習活動やコミュニティに共通する基準の設定などが行われ,教室全休がコミュニティとして機能していった。また,コミュニティ内では,実験班間の競争,データの正当性や信頼性の確保,批判的な検討,評価基準の作成,基準の運用などの科学的実践が行われていた。同期型CSCLを小学校の理科実験で活用することは,コミュニティへの参加を促し,そこでの科学的実践の支援に有効だといえる。

著者

我孫子 和雄 折原 詳子

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, 1994-06-25

被引用文献数

1

著者

カーロス・ベーカー [著] 大橋健三郎 寺門泰彦監訳

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1974

著者

入江杏著

出版者

春秋社

巻号頁・発行日

2007

著者

山元泰生著

出版者

九天社

巻号頁・発行日

2007

著者

浦西 和彦

出版者

関西大学国文学会

雑誌

国文学 (ISSN:03898628)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.92-154, 1994-06-30

著者

仲山 實 知念 隆之 山里 将浩

出版者

The Japanese Society for Dialysis Therapy

雑誌

日本透析医学会雑誌 = Journal of Japanese Society for Dialysis Therapy (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.44, no.12, pp.1163-1169, 2011-12-28

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60代の男性.維持血液透析患者で,アレルギー疾患の既往はなく,炭酸ランタン(La)の慎重投与とされる肝機能障害,消化管疾患はなかった.炭酸Laを内服後,高度の低アルブミン(Alb)血症が出現したが,炭酸Laの中止後,急速に改善した.<SUP>99m</SUP>Tc-HSA蛋白漏出シンチグラフィーで回腸からの蛋白漏出が確認され,蛋白漏出性腸症(PLE)と診断された.造影CTスキャンで蛋白漏出部位と一致する回腸に,壁肥厚と内腔の狭小化が認められた.また上部,下部消化管の内視鏡検査と生検,検便などから,寄生虫疾患は除外された.低Alb血症から回復した時の造影CTスキャンでは,回腸の肥厚所見は消失していた.また,回復後の炭酸Laの再投与によって,末梢血好酸球増多が確認された.臨床経過からPLEの発症に炭酸Laの関与が考えられたが,炭酸Laの投与で好酸球増多が起こること,CT画像で好酸球性腸炎に特徴的な小腸壁の肥厚が認められたこと,寄生虫など他の疾患が除外されたことなどから,PLEの原因として好酸球性腸炎が疑われた.塩化ランタンのラットへの投与実験で胃粘膜下に高率に好酸球の浸潤と末梢血の好酸球増多が観察され,また回腸の絨毛上皮にあるTight junction(TJ)の電子顕微鏡観察の染色剤としてランタンは一般的に使用され,TJから透過することが<I>in vitro</I>の実験で認められている.さらに炭酸Laの動物実験でも腸管への蓄積が認められ,薬剤の臨床使用の有害事象に好酸球増多があるなどの知見も炭酸Laによる好酸球性腸炎の発症の可能性を示唆している.自験例も,薬剤の中止で軽快した臨床経過から炭酸Laによる好酸球性腸炎と考えられた.炭酸Laによる蛋白漏出性腸症を伴った好酸球性腸炎の報告はまだないが,使用にあたって念頭におく必要があると考え報告した.

著者

荻野 亮吾

出版者

中央大学

雑誌

教育学論集 (ISSN:02869373)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.113-139, 2014-03

著者

山下 祐介 吉野 英岐

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.330-341, 2013 (Released:2014-12-31)

参考文献数

87

著者

田中 重好

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.366-385, 2013 (Released:2014-12-31)

参考文献数

25

被引用文献数

1 5

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東日本大震災は, 戦後日本の災害史上, 最大の死者・行方不明者を出した. ワイズナーの「ハザード×脆弱性=ディザスター (災害)」モデルを前提とすれば, 今回の大量死という災害をハザードの巨大さだけに帰属させることはできない. それではなぜ, かくも巨大な災害となったのか. これまで戦後日本が積み上げてきた防災対策, その根底にある基本的な考え方 (防災パラダイム) のどこに問題点があったのか.戦後日本の防災対策パラダイムは, (1)科学主義, (2)想定外力の向上, (3)行政中心の防災対策, (4)中央集権的な防災対策という特徴をもっている.これまで(1)と(2)に基づいて, 地震規模や津波高を想定し, そのハザードの想定に基づいて津波対策を進めてきた. しかし実際には, 地震規模, 津波高, 海岸堤防整備, 避難行動などハード・ソフト両面にわたって「想定外」の事態を発生させ, 「想定をはるかに超える」犠牲者を生み出した. このことから, 防災パラダイムの(1)と(2)の見直しが必要となる. 避難行動の分析から, 行政を中心として, 中央から警報を発令して住民に伝達する方式 (トップダウン方式) の避難行動を促す方法では, 十分効果を発揮しないことが分かった. むしろ, 学校やコミュニティという, 集団の力を活かした避難行動が有効であった. このことは, 防災パラダイムの(3)と(4)の見直しの必要性を示唆している.このように, 東日本大震災の被災経験から, 戦後日本において作り上げられてきた防災パラダイムの転換が必要であると結論することができる.

著者

麦倉 哲 吉野 英岐

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.402-419, 2013 (Released:2014-12-31)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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東日本大震災による岩手県の死者行方不明者の合計は6,000人を超えている. 生存した被災者は避難所等での生活を経て, 応急仮設住宅で避難生活を継続し, その数は2013年9月の時点でも約3万6000人に達している. 国, 県, 市町村は復興計画を策定し, 復興事業を進めているが, 被災した市街地や住宅地は更地のままであることも少なくない.2011年に大槌町の応急仮設住宅の住民を対象とした調査では, 深刻な被災状況, 生存者の避難行動の高い割合, 避難先での助け合い行動などが確認できた. また聞き取り調査から, 被災犠牲死の要因の再検討が必要であることを明らかにした. そのうえで, コミュニティの復興にとって, 復興のシンボルとなる地域文化の存在が重要であることを指摘した.復興まちづくりの前提になる防潮堤建設では, 県による民有地の取得が必要であるが, 多数による共有地や相続未処理のままの土地が多く, その取得は難航している. 釜石市での調査からは, 海岸部での防潮堤の建設にあたり, 41名の共有になっている共有地の存在が明らかになった. 国はその処理をめぐって加速化措置を発表したが, 被災地の自治体が自ら処理を進められるかたちにはなっておらず, 復興の地方分権化は実現していない.今後の課題としては, 震災犠牲者の被災要因の検証, 地域文化の所在や価値の認識, 住民の地域への関心の持続, 住民と基礎自治体が復興をすすめられる体制の構築が挙げられる.

著者

佐藤 彰彦

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.439-459, 2013 (Released:2014-12-31)

参考文献数

30

被引用文献数

2 6

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社会学広域避難研究会富岡班では2011年秋から, 東京電力福島第一原発事故に伴い避難を余儀なくされた福島県富岡町民への聞き取り調査を進めてきた. その後, 当事者団体が実施するタウンミーティング事業を中心とした支援にかかわるなかで, おもに次のことが明らかになってきた. (1)避難者が抱える問題はきわめて広範かつ複雑であること, (2)しかしながら, こうした問題が政策の現場では正確に認識されていないこと, (3)そのため, 現行の政策が必ずしも十分な被災者救済に繋がっていないこと, (4)一方で, 地域復興に向けた政治的決定が急速に進み, 原発避難者 (以下, 強調箇所以外では「避難者」という) が抱える問題は深刻化の一途を辿っていること, (5)その背後には地方自治を取り巻くわが国の法制度と, (6)問題の深刻化を後押しする世論の存在を否定できないこと.これらは, 現行の復興政策が据えている前提 (早期帰還と原地復興) と避難者が直面している問題 (生活再建と長期スパンでの帰還) との間の乖離故に生じており, このままでは現行政策の破綻, あるいは, 避難元自治体の消滅すら現実に起こる可能性もある. この状況を改善するためには, 避難元自治体のコミュニティの維持・存続, そこから町行政を通じた政策過程への回路, 世代や家族のライフスタイルを考慮した長期政策が必要である.

著者

正村 俊之

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.460-473, 2013 (Released:2014-12-31)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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東日本大震災をリスク論の観点から分析するならば, そこには4つのタイプのリスクが存在する. まず, 津波災害に関連する「津波リスク」と原発災害に関連する「原発リスク」があり, この2つのリスクは, さらにそれぞれ災害の発生にかかわる「災前リスク」と被災地の復興にかかわる「災後リスク」に分けられる. 本報告の狙いは, リスク対策と知, リスクと無知の関係を明らかにしながら, これらのリスクの発生に共通する構造を分析することにある. 科学の発展をもたらしたのは, 知の働きによって未知が既知へと転換し, それによって新たな未知が生まれるという「未知の螺旋運動」であったが, 知と無知の間にもそれと類似した「無知の螺旋運動」が起こる. 津波災害と原発災害のいずれにおいても, リスク対策を講ずる過程で新たなリスクが発生するという逆説的な事態が起こっているが, このパラドックスは, 知の働きによって無知が既知へと転換し, それによって新たな無知が生まれるという「無知の螺旋運動」に起因している.

著者

福間 良明

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.511-513, 2013 (Released:2014-12-31)

著者

井口 高志

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.514-515, 2013 (Released:2014-12-31)

著者

樽本 英樹

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.517-519, 2013 (Released:2014-12-31)

著者

藤竹 暁

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.519-521, 2013 (Released:2014-12-31)