著者

國岡 恵美

出版者

法政大学史学会

雑誌

法政史学 (ISSN:03868893)

巻号頁・発行日

no.79, pp.143-172, 2013-03

著者

藤原 明久

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.1975, no.25, pp.231-231, 1976-03-30 (Released:2009-11-16)

著者

木梨 陽康

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.9, pp.619-626, 2007-09-01 (Released:2009-05-25)

参考文献数

37

被引用文献数

1 1

著者

建部 正義

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.113-115, 2012-01-20

著者

北折 充隆 Kitaori Mitsutaka

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科

雑誌

名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 心理発達科学 (ISSN:13461729)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.155-165, 2000-12

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The purpose of this paper was to discuss the locus of behavioral norms and what one "ought to do", two elements thought to be central to the conceptualization of social norms. With reference to this, two research questions were probed : 1) Do social norms constitute our inner regulation of behavior, or are they external standards held by group members?; and 2) Where is the standard for what one "ought to do" attributed to? Arguments between the two explanation for the locus of norms, i. e., "inner regulation" and "external standard", were offered, and this review concluded that social norm presuppose sociability, but that the internalized function was indispensible in decision making. In discussing the notion of what one "ought to do", this paper examined two aspects of social norm based on Cialdini, et al. (1991). In this process, we defined two forms of "ought to do" from the perspectives of generally desirable behavior, and behaviors particular to a given situation. Finally, from these discussions, we offered some future directives for social norm research.

著者

赤澤 正人 竹島 正 立森 久照 宇田 英典 野口 正行 澁谷 いづみ

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.41-51, 2014 (Released:2014-02-26)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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目的 保健所における「保健所及び市町村における精神保健福祉業務運営要領」(以下,運営要領)の運用実態を把握し,運営要領の改訂に向けた基礎資料とすることを目的とした。方法 全国の保健所495か所を対象に,平成24年に郵送による質問紙調査を実施した。保健所を県型,中核市型,指定都市型の 3 群に分類し,独自に作成した項目の単純集計,または平均値をもとに分析した。結果 回収数は308か所(62.2%)であった。保健所の型別の回収数は,県型239か所(63.9%),中核市型48か所(67.6%),指定都市型21か所(42.0%)であった。  精神保健福祉法と障害者自立支援法の担当課が別であったのは,県型99か所(41.4%),中核市型32か所(66.7%),指定都市型 8 か所(38.1%)であった。担当業務の概ね 4 分の 3 以上が精神保健福祉業務である職員数は,県型においてより少ない傾向がみられた。組織育成のための助言指導は,精神障害者家族会に対する割合が最も高く,県型205か所(85.7%),中核市型42か所(87.6%),指定都市型14か所(66.7%)であった。精神保健のグループワークは,中核市型において半数以上の27か所(56.3%)で実施されていたが,県型では75か所(31.4%),指定都市型で 8 か所(38.1%)であった。県型保健所における市町村への協力および連携の内容では,精神保健福祉相談•訪問指導(83.5%)が最も高く,次いで精神保健福祉の課題や業務の方向性の検討(44.6%),事例検討会(42.0%)であった。また,主たる領域•対象では,対応困難事例(84.8%)が最も高く,次いで社会復帰•地域移行(59.5%),自殺対策(44.2%)であった。結論 障害者自立支援法,自殺対策基本法の成立など,近年の法制度の整備とともに,保健所の精神保健福祉業務の実施体制と業務内容に変化が起こっている可能性が示唆された。運営要領改訂に当たっては,この点を考慮する必要があると考えられた。

著者

多文化間精神医学会 [編]

出版者

ワールドプランニング (発売)

巻号頁・発行日

2002

著者

堀 じゅん子

出版者

札幌大谷大学・札幌大谷大学短期大学部

雑誌

札幌大谷大学札幌大谷大学短期大学部紀要 (ISSN:18832105)

巻号頁・発行日

no.43, pp.127-138, 2013

著者

蝦名 庸一

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.1975, no.25, pp.242-243, 1976-03-30 (Released:2009-11-16)

著者

金廣 有彦

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.118, no.1, pp.47-52, 2006-05-01 (Released:2011-06-03)

参考文献数

6

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1894年07月18日, 1894-07-18

著者

宇津木 弘 西村 成興

出版者

一般社団法人 色材協会

雑誌

色材協会誌 (ISSN:0010180X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.2-14, 1975-01-20 (Released:2012-11-20)

参考文献数

28

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付着基数を種々に変えたペンタノール, ベンジルアルコール処理シリカゲルの表面特性が77°K, 273°Kヘプタン, 288°K水蒸気吸着と278°Kヘプタンおよび水への湿潤熱から検討された。表面処理シリカゲルは親油性, 親水性表面から成り, 単分子層形成過程では水蒸気は親水性表面にのみ吸着し, 親油基には吸着しない。これに反しアルゴンおよびヘプタンはそのいずれの表面にも吸着するが, ヘプタンはその分子径の大きなために, 微小径空孔内の表面には吸着し得ない。この観点から処理シリカゲルのアルゴン, ヘプタン, 水蒸気吸着表面積, ΣArHRSK, ΣhepHRSK, ΣH2OHRSKはそれぞれ次式で示されることが認められ, 実験的にも確められた。ΣArHRSK=ΣArSK- (NCOH/NR) σOH・NR;ΣH2O HRSK=ΣH2O SK- (1+NC OH/NR) σOH・NR;Σhep HRSK=Σhep SK- (NC OH/NR) σOH・NR。ここにΣXSKは未処理シリカゲルの吸着質Xで求められた表面積であり, NCOH, NRおよびσOHはそれぞれ付着基でおおわれて, いずれの吸着質でも吸着点となり得ない微小空孔に閉じこめられた未反応シラノール数, 付着基数およびシラノールの分子断面積である。この関係で求められる多くの種類の付着基についての (NCOH/NR) σOHを付着基に相当するアルコールの分子断面積に対しプロットすると, 水酸基の分子断面積に相当する部分で零となる一定な傾斜を持つ直線関係が得られる。この直線の傾斜は原料シリカゲルの性質により異なる。処理シリカデルの湿潤熱はこのような親水性, 親油性表面への湿潤液の相互作用として検討し, 合理的な値を得た。湿潤熱を未処理または処理シリカゲルのアルゴンまたは窒素表面積で割り, 単位面積当たりで求めることはこのような複合表面ではなお疑問の余地があり, これらは別々に分離して求められるべきであろう。

著者

友田 春夫 滝川 修 森本 浩司 藤田 有希美 岩本 智超 多田 博己 小熊 俊明 臼井 和胤 椎名 豊 吉岡 公一郎 布施川 雄一 田川 隆介 井出 満 鈴木 豊

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.26, no.Supplement1, pp.139-145, 1994-01-31 (Released:2013-05-24)

参考文献数

20

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不安定狭心症,非貫壁性心筋梗塞を主とする,acute coronary syndromes例における虚血心筋の評価を,123I-MIBG,201TlClSPECT法にて試みた.123I-MIBG 111 MBq(3mCi)静脈内投与90分後より心筋SPECT像を撮像後,引き続き201TICIを投与15分後より心筋灌流SPECT像を撮像した.冠動脈造影は1週間内に施行した.非貫壁性心筋梗塞症例7例の内,201TlClによる心筋灌流低下一欠損部位を特定できない3症例においても,123I-MIBG心筋像では全例責任冠動脈領域の欠損像を描出し得た.不安定狭心症例にて,6例中3例においては,血清酵素の逸脱所見を認めず,かつ201TlClによる心筋灌流正常所見であっても,123I-MIBG心筋像では,責任冠動脈領域の明確な欠損像を描出し得た.以上のように,123I-MIBG心筋像により,他の方法で捉えられない,過去数週以上の虚血発症部位が描出されることが示された.

著者

安田 光孝 前田 真人

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告エンタテインメントコンピューティング(EC) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.12, pp.1-6, 2014-05-30

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北海道情報大学では 2014 年度より,新 1・2 年生の全学生を対象に 900 台の iPad を貸与した.これにより中・大教室での座学講義でも全受講生が iPad を利用できるようになる.この状況を受けて,2011 年に開発したクローズド型の教室内リアルタイムコミュニケーションツール 「Kaiwa」 をこの 3 年間のデータをもとに再度分析した.評価の結果,講義で Kaiwa を利用することは,講義の面白さや講義への参加意識向上に有効であることがわかった.今後,iPad と Kaiwa の活用によって,中・大教室においても学生同士の知識や意見の共有がリアルタイムに行われ,教員・学生間での縦横のコミュニケーションが活性化する可能性がある.In 2014, Hokkaido Information University (HIU) starts lending 900 iPad to all the student of freshmen and sophomores. This will enable all of them to use iPad especially in the large class room lectures. For this situation, we re-evaluated "Kaiwa", a closed micro-blog system developed by ourselves in 2011. The evaluation based on questionnaires and morphological analysis of "Kaiwa" indicated reasonable effectiveness for activating in-class communication. By utilizing iPad and "Kaiwa", the communication between teacher and students would be activated in the large class room.

著者

斎藤 山人

出版者

日本フランス語フランス文学会

雑誌

日本フランス語フランス文学会関東支部論集 (ISSN:09194770)

巻号頁・発行日

no.17, pp.29-41, 2008-12-20

著者

奥村 謙 山部 浩茂

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.572-584, 1993-05-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

10

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反復性持続性心室性頻拍症(VT)の発症機序をentrainment現象により検討した.陳旧性心筋梗塞例(OMI)のVT,特発性VT,右室異形成症例(ARVD)のVT中に,VTレートより5~10拍/分速いレートで数秒間心室ペーシングを行った.VTが停止しない場合にはレートを5~10拍/分増加し繰り返した.ペーシング部位は右脚ブロック型VTでは右室心尖部または流出路,左脚ブロック型VTでは原則として左室自由壁とした.OMI例のVTでは,14/15例(93%)でconstant fusionが認められ(entrainment診断基準1),ペーシング停止後VTが再開した.10例ではペーシングレートの増加によりfusionの程度が変化した(progressive fusion)(診断基準2).特発性VTでは,右脚ブロック左軸偏位型でベラパミル感受性のVTにおいて診断基準1と2を7例全例で認めたが,右脚ブロック右軸偏位型と左脚ブロック型の特発性VT例では複数箇所でペーシングを行っても診断基準は認められなかった.ARVDの2例では診断基準1,2を認めた.entrainment現象が観察されたVTでは全例で,刺激部位よりVT中の最早期興奮部位へ至る長い伝導時間すなわち緩徐伝導が認められた.またVTがペーシングにより停止する場合,緩徐伝導部での局所性ブロックによることが示された(診断基準3).VTの機序として,回路内に緩徐伝導部を有するリエントリーが考えられたが,一部の特発性VTの機序は不明であった.

著者

富澤 浩樹 阿部 昭博

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. 情報システムと社会環境研究報告

巻号頁・発行日

vol.2014, no.3, pp.1-8, 2014-09-03

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東日本大震災関連資料を対象とした震災関連デジタルアーカイブは,震災で得た教訓を後世に伝えることを目的に各所で構築されている.しかし,取り扱っている資料は,報告書,計画書,フリーペーパーやチラシ,活動記録,広報誌,写真といったものがほとんどであるため,研究者や調査者といった強い関心と目的意識がなければ利用することが難しい状況にある.震災の記憶の風化が懸念されてもきており,一般利用者への資料の利活用を継続的に促すための包括的な取り組みが今後に向けて必要となっている.そこで本研究では,資料の利用活性化を目指し,デジタル資料と,それらを用いて作成された成果物である新資料の双方を利活用するシステムについて検討する.具体的には岩手県立図書館の震災関連資料コーナーを対象に,図書館職員との議論を踏まえた情報システム視点による分析を中心とする.

著者

大山 篤之 小原 一仁 西原 理

出版者

日本高等教育学会

雑誌

高等教育研究 (ISSN:13440063)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.249-270, 2011

著者

大山 篤之 小原 一仁 西原 理

出版者

日本高等教育学会

雑誌

高等教育研究 (ISSN:13440063)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.249-270, 2011

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<p> 本稿の研究は,次の手順で行われたものである.全国公私立大学を対象とする大学格付けに基づき,全大学を群化し,別途構築する志願者数推移シミュレーションモデルを用いて各大学群に対して全入時代到来確率を算出する.これにより,各大学群に属する大学の一覧及びそれぞれの大学群に与えられる全入時代到来までの猶予期間が明示される.結果として,これが,大学経営ならびにそれを支援する組織にとっても,経営政策の意思決定を行う上で,非常に有効な情報となり得ることを示唆する.</p>

著者

石 平

出版者

産経新聞社

雑誌

正論

巻号頁・発行日

no.465, pp.58-63, 2010-12