出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1613, pp.92-95, 2011-10-24

北海道のほぼ中央に位置する赤平市は、かつて炭鉱で栄えた。だがピーク時に6万人だった人口は、相次ぐ閉山によって1万2000人を数えるほどに減ってしまった。 すっかり静かになったこの地で、時折、「ゴオオオオ」という地鳴りのような音が響き渡る。すると農作業の手を休め、「植松さんのところでまたロケットの実験をやっているな」と心の中でつぶやく。そして、農作業に戻る。
著者
高杉 玲子
出版者
大東文化大学
雑誌
大東文化大学紀要. 人文科学 (ISSN:03861082)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.A255-A262, 2008-03
著者
長澤 岳大 松本 奈緒 NAGASAWA Takehiro MATSUMOTO Naho
出版者
秋田大学教育文化学部附属教育実践研究支援センター
雑誌
秋田大学教育文化学部教育実践研究紀要 = BULLETIN OF THE CENTER FOR EDUCATIONAL RESEARCH AND PRACTICE FACULTY OF EDUCATION AND HUMAN STUDIES AKITA UNIVERSITY (ISSN:24328871)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.47-58, 2017-03-31

運動部活動はスポーツを通じて生徒の総合的な成長を支える活動である.この指導に関しては伝統的に学校の教員が担ってきたが,教員の多忙化の原因にもなり,これを軽減するために文部科学省は外部指導員の導入を決定した.このように重要性を指摘され,今後着目される外部指導者について研究する意義があるだろう.本研究の目的は中学校運動部の外部指導者の信念や教育的意義,教育内容,顧問や学校,保護者との関係について事例研究として明らかにすることであった.研究の結果,外部指導者は指導信念として,強くなるだけでなく,スポーツを通じて感動を体験させる,スポーツを通じた人間関係や出会いの素晴らしさを知る等,人格形成や人間関係の構築も含めた幅広い考えを持っていることが明らかとなった.指導内容や指導方針として,基本的な技術の習得や自分で考えることを含めた練習,動きながら教えること等の考えを持っていることが明らかとなった.関係性については,顧問とはある程度主導権を持ちながらも上手く分担し,保護者とはコミュニケーションを取るように気を配っていることが明らかとなった.しかし,中学校における部活動の意義については理解しておらず,また,学校に対し部活動の活動時間の制約が多いことを不満に思い,改善してほしいという,運営・管理上の事情を踏まえない過度な要望を持っていることが明らかとなった.
著者
辻 哲也 園田 茂 千野 直一
出版者
社団法人日本リハビリテーション医学会
雑誌
リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)
巻号頁・発行日
vol.33, no.5, pp.301-309, 1996-05-18
参考文献数
13
被引用文献数
26 51

機能的自立度評価法(FIM)を用いて, 脳血管障害患者190例の入院・退院時のADL評価を行った.項目別自立度により運動, 認知項目の難易度パターンを調べ, Rasch分析により運動, 認知項目の合計点別に各項目の点数分布を分析した.運動項目では, 難易度パターンは入院・退院時とも同様であり, 損傷病巣側, 年齢による差もなかった.認知項目では損傷病巣側により差がみられた.痴呆は難易度パターンに影響を与えていた.また, Rasch分析により, 運動項目は合計点別に50点未満の介助群から80点台後半の応用歩行自立群までの5つのグループに分けられた.一方, 認知項目では症例の一元性に問題があり, Rasch分析以外の解析手法を検討すべきであると思われた.
著者
稲積 真哉 與北 雅友 木村 亮 嘉門 雅史 西山 嘉一
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
建設マネジメント研究論文集
巻号頁・発行日
vol.14, pp.13-22, 2007

海面埋立処分場において鋼管矢板を打設することで構築される鋼管矢板遮水壁は、埋め立てられた廃棄物からの浸出水が外海へ漏出することを防ぐ重要な遮水工要素である。一方、鋼管矢板が遮水工としての機能を発揮するためには、継手を有する鋼管矢板の嵌合打設において周辺地盤との密実性を保持しなければならない。本研究では、鋼管矢板遮水壁の打設における周辺地盤の乱れ領域の形成に着目し、海面埋立処分場全体の環境保全機能に対する乱れ領域の影響、乱れ領域の形成を抑制する打設工法の効果およびサンドコンパクションパイル工法による地盤改良の影響を、浸透・移流分散解析によって評価する。本研究における成果の一例として、下部堆積粘土層において形成される乱れ領域が特定経路における有害物質漏出の漏出量に大きく影響し、一方、ソイルセメントによる鋼管矢板周辺の地盤改良を伴う鋼管矢板の打設工法が有害物質の漏出抑制に効果的であることを示した。
著者
梶原 勝美
出版者
専修大学学会
雑誌
専修商学論集 (ISSN:03865819)
巻号頁・発行日
vol.87, pp.25-30, 2008-07-18 (Released:2011-02-17)
著者
翠川 三郎
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.61, no.Supplement, pp.471-477, 2009-07-31 (Released:2013-11-21)
参考文献数
57
被引用文献数
1 1

Recent studies on ground motion attenuation relations in the United States and Japan are reviewed. In the United States, the Next Generation of Ground Motion Attenuation Models (NGA) Project was initiated to develop the updated relations. In the proposed models for peaks and response spectra, effects of faulting style, hanging wall, fault top depth, nonlinear site amplification and basin depth are incorporated. In Japan, owing to recent development of strong motion instrumentation such as the K-NET, many updated attenuation relations not only for peaks and spectral response but also for instrumental seismic intensity and energy spectra have been individually developed. The terms considered in the relations are similar to those for the models of the NGA project. The variance of ground motion in the attenuation relations is also being discussed earnestly because the variance controls the results of seismic hazard analyses. Further efforts should be continued to improve the attenuation relations in response to increasing near-filed ground motion recordings and progress of theoretical studies on strong ground motion.
著者
植田 千晶
出版者
大阪市立大学社会学研究会
雑誌
市大社会学 (ISSN:13458019)
巻号頁・発行日
no.12, pp.65-86, 2011

1 問題設定 : 韓国系キリスト教会とは,1970年代以降に韓国から開拓伝道のためやってきたプロテスタント教会(秀村 1999)のことである(以下、韓国系教会とする).日本のキリスト教宗派には属さず,韓国の教会と本部―支部関係を持ちながら活動を行い(櫻井・三木編 2007:175),1980年代以降,増加の一途をたどっている(李賢京 2008).……
著者
池内 裕美
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
pp.1602, (Released:2018-06-15)
参考文献数
27

In this study, a hoarding tendency is defined as a trait whereby many possessions are saved and cannot be discarded because of their subjective meaning. For this study, an internet-survey of non-clinical individuals was conducted. First, the effects of age and gender on expression of hoarding were investigated. Next, as the main purpose of this study, the causal relationships between hoarding tendencies and various problems that hoarding causes were investigated. Four hundred and fifty-three participants were asked to complete a questionnaire. The main findings were as follows: 1) Females and people in their 30s significantly tended to hoard possessions. 2) The results of analysis indicated that hoarding caused mental problems, economic problems, social problems, and functional problems. In addition, a covariance structure analysis for the proposed model suggested that excessive attachment to possessions, such as “avoidance of discarding possessions” and “extended self,” caused an excessive build-up of items in the home, and these functional problems resulted in the above-mentioned problems. 3) Furthermore, the results of multi-sample simultaneous analysis indicated that the causal model for participants in their 60s was greatly different from that of other age groups. That model revealed that people in their 60s did not hesitate to throw belongings away and did not have the various problems that hoarding causes.
著者
布施 賢治
巻号頁・発行日
pp.1-486, 2005
著者
上野 善道
出版者
金沢大学
雑誌
金沢大学文学部論集. 文学科篇 (ISSN:02856530)
巻号頁・発行日
pp.A63-A92, 1981-03-25

金沢大学文学部
著者
上野 善道
出版者
弘前大学
雑誌
文経論叢. 文学篇 (ISSN:03854191)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.1-13, 1977
著者
島津 忠夫
出版者
大阪大学国文学研究室
雑誌
語文 (ISSN:03874494)
巻号頁・発行日
vol.90, pp.11-20, 2008-06