著者

羽生永明 編

出版者

古今書院

巻号頁・発行日

1925

著者

岡﨑 哲也

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.139-142, 2013-03-20 (Released:2013-03-25)

参考文献数

2

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要旨:高次脳機能障害に特有のリハビリテーション(以下,リハ)医療や専門的社会支援を必要とする患者のほぼ半数を脳血管障害が占めるとの報告があり(蜂須賀ら2011),脳卒中診療においても高次脳機能障害のリハと職場復帰は大きな課題である.リハにおいて記憶障害への対策は重要で,軽度の記憶障害においては視覚イメージの利用や手帳の活用などの記憶トレーニングが,重度の記憶障害においては外的代償手段の使用や誤りなし学習法が奨められている(Ciceroneら2011).高次脳機能障害は能動的に行動しない入院生活では問題となりにくい.本人にも周囲にも「目に見えない障害」を抱えて職場復帰した結果,能力や勤労意欲を欠くとみなされやすく注意を要する.また,その障害特性より就労後に新たな問題を生じてきやすい.個々の症例に応じて産業医や利用可能な社会資源とも連携し,就労継続支援を丁寧に行うことが重要である.

著者

近衛文麿 著

出版者

東晃社

巻号頁・発行日

1940

著者

南 隆男 浦 光博 稲葉 昭英

出版者

慶應義塾大学

雑誌

哲學 (ISSN:05632099)

巻号頁・発行日

vol.86, pp.199-227, 1988

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以上に述べてきた結果ならびに考察は,大略つぎの5点にまとめることができよう.(1)夫の単身赴任による家族システムの変化に対する適応の程度は,妻の価値観と高い関連を持つ.(2)特に家族適応に対する妻の評価は,夫の赴任期間がどの程度であるかに関わらず,妻個人の価値観によって大きく規定される.(3)妻個人の適応状態は本人の価値観とともに夫の赴任期間とも高い関連をもつ.夫の赴任期間の長い群の方が,短い群あるいは中程度の群よりも個人適応の程度が高くなっている.(4)夫の赴任期間が長い群で個人適応の程度が高くなるのは,妻のとった対処戦略が効果を及ぼしたと同時に,夫の帰宅日数が増加したことによって妻の負担が低減されていたことにもよる.(5)妻の価値観,適応状態と対処戦略の関係は一義的に決まるものではない.まず価値観が対処戦略を規定し,ついでその対処戦略が適応状態を規定するという関係性と,価値観が適応状態を規定し,つぎに適応状態が対処戦略を規定するという関係性の2つを想定することができる.以上の結果と考察は,遡及的な方法を用いて得られた調査データのうち,限られた変数間の関連のみを分析することによって導き出されたものである.したがってあくまでも仮説の域を出るものではない.今後,次のような諸変数を分析していくことによって,単身赴任家族の危機適応過程をより明確に理解することができよう.まず,問題のところで触れたように,状況的変数として家族システムの特性と社会的環境の特性とを分析する必要があろう.今回の分析では,妻の個体的特性として価値観の効果を検討した.そして,適応状態や対処戦略に対してその価値観がきわめて大きな影響を及ぼすことが示唆され,その影響のメカニズムについてはかなり複雑な因果関係が想定された.この妻の個体的特性である価値観の効果に加えて,家族システムの特性と社会的環境の特性の効果を検討することによって,個体(妻個人)-集団(家族)-社会の3つのシステムがいかに関連し合いながら家族や妻個人の適応を規定するのかをより明解な形で理解することができよう.また,人口統計学的な変数と適応過程との関連についても検討する必要がある.今回の分析結果からは,適応過程についての心理的な過程をある程度理解することは可能であるが,ここで得た知見を実際の単身赴任家族の危機適応に応用するためには,心理的過程と人口統計学的な変数との対応関係を明確にしておく必要があろう.さらに,単身赴任の状況そのものについてもより精しく検討する必要がある.今回の分析では,家族の危機適応過程として「単身赴任→対処戦略→適応」という過程を想定し,この過程に介在する諸変数の効果を検討した.しかし,夫の単身赴任が直ちに何らかの対処を必要とするほどの危機的状況をもたらすとはかぎらない.むしろ,夫の単身赴任によって家族システムが変化し,その状況において他の何らかの出来事が生じた場合にはじめて家族にとっての危機的状況が生じ,それに適応するための対処戦略がとられるものと考えるべきであろう(稲葉ほか,1986).したがって,対処戦略の効果を正確に理解するためには,夫の赴任期間中にいかなる出来事が生じ,それに対してどのような対処戦略がとられることによっていかなる効果が生じたのかというより具体的な過程を分析することが必要である.今回の調査で得たデータからは以上のような分析が可能であろう.しかし,それでも遡及的な方法を用いたことによる限界は克服されない.したがって,厳密な意味での因果関係については明確な結論を出すことはできない.また,単身赴任をしている夫の側の心理的過程や行動について明らかにならないかぎり,単身赴任家族の危機適応の全体的過程を理解することはできない.今後は,因果関係を正確にとらえることができ,また夫の側の心理的過程や行動も同時に分析することができるような方法を用いることによって,単身赴任家族の危機適応についての力動的かつ全体的な過程を明らかにしていく必要があろう.

著者

井島 正博

出版者

成蹊大学

雑誌

成蹊大学一般研究報告 (ISSN:03888835)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.1-93, 1999-01

著者

本城 二郎

出版者

言語文化学会

雑誌

言語文化学会論集 (ISSN:09197656)

巻号頁・発行日

no.28, pp.53-72, 2007

著者

井島 正博

出版者

明治書院

雑誌

日本語学 (ISSN:02880822)

巻号頁・発行日

vol.29, no.11, pp.48-57, 2010-09

著者

小川 栄一

出版者

筑波大学

雑誌

日本語と日本文学 (ISSN:02856352)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.28-46, 1981-06

著者

小島 勝

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大學論集 (ISSN:02876000)

巻号頁・発行日

vol.468, pp.A2-A24, 2006-07

著者

森田 寛二

出版者

良書普及会

雑誌

自治研究 (ISSN:02875209)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.3-18, 1996-05

著者

宮下 由香里 市川 清士 田中 竹延

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.116, no.3-4, pp.380-386, 2007-08-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

13

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The Tachikawa fault, which is the only active fault in the Tokyo Metropolis, is expected to be the source of shallow intra-plate earthquakes in the future. We performed additional trenching surveys at the northwestern part of the fault to obtain the paleoseismological parameters for evaluating earthquake potential caused by the fault. Trench wall observation, radiocarbon dating, and tephra analyses constrained the last surface-rupturing event at the Tachikawa fault between about 13, 700 cal yBP and 12, 800 cal yBP. The vertical separation of the event is estimated to be more than 2.6 meters.

著者

Chikako Takeshita

出版者

MIT Press

巻号頁・発行日

2012

著者

樋口 幸治 中野 和司 荒木 邦彌 茅野 文穂

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. D, 産業応用部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. D, A publication of Industry Applications Society (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.122, no.2, pp.96-103, 2002-02-01

被引用文献数

3

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A method is proposed for designing a robust controller for PWM power amplifiers, which are widely used as amplifiers themselves and power supplies. The main technical requirements imposed on PWM power amplifiers are linerarity in wide frequency range and well-damped fast dynamic response against extensive load and d. c. power supply variations. Therefore, in order to satisfy the design specifications-linearity in wide frequency range and no overshoots during the transients, an approximate 2-degree-of-freedom integral type control structure is proposed as well as a design procedure for the robust controller is discussed. It is clarified from some simulations and experiments that the designed controller shows highlighted good dynamic performances and effective disturbance rejection properties against external disturbances, i. e. load and power-supply variations.

著者

辻 慶太 芳鐘 冬樹

出版者

「図書館情報メディア研究」編集委員会

雑誌

図書館情報メディア研究 (ISSN:13487884)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.1-12, 2010

著者

加藤 弘嗣

出版者

関西学院大学英米文学会

雑誌

英米文学 (ISSN:04246853)

巻号頁・発行日

vol.55, no.79, pp.39-52, 2011-03

著者

林 竜介 竹内 龍雄 池田 政俊 長谷川 雅彦 花澤 寿 日野 俊明 松森 基子 冨山 學人

出版者

千葉大学

雑誌

千葉医学雑誌 (ISSN:03035476)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, 1995

著者

Kazuya HARAGUCHI Hirotaka ONO

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE TRANSACTIONS on Information and Systems (ISSN:09168532)

巻号頁・発行日

vol.E96-D, no.3, pp.481-488, 2013-03-01

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BLOCKSUM, also known as KEISANBLOCK in Japanese, is a Latin square filling type puzzle, such as Sudoku. In this paper, we prove that the decision problem whether a given instance of BLOCKSUM has a solution or not is NP-complete.

著者

H.ズッカーマン著 金子務監訳

出版者

玉川大学出版部

巻号頁・発行日

1980

著者

潮海 久雄

出版者

筑波法政学会

雑誌

筑波法政 (ISSN:03886220)

巻号頁・発行日

no.50, pp.11-30, 2011-02

著者

吉田 右子

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.390-403, 2000-03

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アメリカにおいて1947年からALAの指揮のもとで行われた「公共図書館調査」の成果報告レポートの中から,リー(Robert D. Leigh)の著作The Public Library in United States : The General Report of the Public Library Inquiryについて討究する。調査代表者であったリーは,調査結果を資料・サービス・政策過程・図書館専門職・予算・管理に分割し,テーマごとに調査成果を総括し評価を行った。リーの公共図書館論は,多様なメディアによって構成されたアメリカの文化コミュニケーション全体を視野に入れて公共図書館の位相を検討することによって,公共図書館活動の針路を見定めようとするものであった。