著者

清水 善仁

出版者

京都大学大学文書館

雑誌

京都大学大学文書館研究紀要 (ISSN:13489135)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.85-100, 2009-02-27

著者

清水 善仁

出版者

京都大学大学文書館

雑誌

京都大学大学文書館研究紀要 (ISSN:13489135)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-19, 2010-02-26

著者

歳森 敦 北原 夕里歌 植松 貞夫

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.33-45, 2000-03-30

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市区立図書館中央館を対象とした標本調査により, ブックディテクションシステム(BDS)導入の動向と, 設置館・非設置館の蔵書紛失率を明らかにするとともに, それらの結果をもとにBDSの設置効果を試算した。BDSの設置状況として, 1割弱の館にBDSが設置されていること, 最近数年間の新築時BDS設置率は4割強であること, 一部のコーナーに限定する形で導入する部分設置館が2/3以上であることを明らかにした。年間蔵書紛失率の平均は1.33%となった。BDSを全館を対象に設置した場合には蔵書紛失率が有意に低く, 不正持ち出しの防止に一定の効果があると判断できる。最後に, BDSを設置した場合に必要な費用とBDSを設置しない場合に必要な費用の差としてBDSの設置効果を定義し, 一定の条件を与えて設置効果の試算をおこない, 設置効果を得られる館は一部であること, 部分設置の効果が限定的なことを示した。

著者

福田 一彦

出版者

江戸川大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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約2500名の幼児を対象とした調査で、3歳児で70%、4歳児で80%、5歳児で90%、6歳児で95%の子どもが自宅では昼寝をとらない事が明らかとなった。アメリカのデータでは3歳児の40%が昼寝をとらないとされてきた。今回の結果は、この数字をはるかに上回る割合の3歳児が昼寝をとっていないという事が明らかとなり、昼寝の消長についてより詳しい調査を行う必要があると考えられた。昼寝の中止後には、就床時刻の前進、寝つきや、朝の気分の改善が認められた。夕食の時刻、入浴の時刻は幼児の就床時刻と高い相関を示したが、母親自身の就床時刻には非常に低い相関しか認められず、重回帰分析の結果、最初に除外対象となった。

著者

周防 節雄

出版者

文化経済学会 (日本)

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.11-32, 2011-09

著者

宮本 俊和 河内 清彦 柿澤 敏文 和田 恒彦 徳竹 忠司 濱田 淳

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-10-31

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本研究は特別支援学校(盲学校)理療科で鍼灸マッサージの教科を教える理療科教員の臨床能力と資質向上を意図するとともに、筑波大学理療科教員養成施設のITを用いた授業の充実を図ることを意図した。研究成果は、研究成果報告書として全国の盲学校、鍼灸関連学校、視覚障害関連の教育機関や研究機関に配布した。報告書には、1)明治以降の理療科教員養成の歴史的変遷、2)鍼灸受療者の実態、3)日本におけるIT活用と盲学校理療科におけるIT活用、4)理療科教育における講義形式の授業(電子黒板やタブレット端末を利用した授業など)、5)実習形式の授業(解剖実習や鍼実技でのiPad、iPodの活用)などについて記載した。

著者

三浦 国泰

出版者

北海道大学文学部独語独文科

雑誌

独語独文学科研究年報 (ISSN:03899802)

巻号頁・発行日

vol.創刊号, pp.60-87, 1974-12

著者

山崎 正勝 栗原 岳史 中尾 麻伊香

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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1954年3月の米国のビキニ水爆実験によって、第五福竜丸の乗組員が放射線被害を被った。その実態は、自らも調査に関わった当時大阪市立医科大学助教授だった西脇安によって各国に伝えられた。本研究では、遺族から提供された資料などの分析で、次のことが明らかにされた。(1)1954年の西脇の欧州訪問は、大阪の原水爆禁止運動が財政的に支えたこと。(2)訪欧中のジョセフ・ロートブラットとの出会いが、1955年の「ラッセル・アインシュタイン宣言」の重要なきっかけを与えたこと。(3)1957年のソ連及び東欧訪問でその影響が広がったこと。(4)1959年の訪米によってライナス・ポーリングの反核運動を支えたこと。

著者

日本医学会・動物実験現状調査会

出版者

公益社団法人 日本実験動物学会

雑誌

実験動物 (ISSN:00075124)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.27-35, 1963-01-30 (Released:2010-08-25)

著者

藤原 充 長谷川 優子 鈴木 啓介 内山 恵典

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Eb1268, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 院内における入院患者の転倒事故は、排泄への移動を契機に発生することが多いと報告されている。しかし、一般的に理学療法士が、患者に対して行う転倒リスク評価は、いわゆる“尿意がない”状態での運動機能評価に留まっている。先行研究では強い尿意は認知機能を低下させるとの報告もあることから、より現実に近い状況での転倒リスク評価を行うためには、“尿意がある”状態での運動、注意機能評価が必要なのではないかと考えた。本研究では健常成人男性を対象に、“尿意がない”状態と“尿意がある”状態での運動機能、注意機能を評価し、その違いの有無を明らかにすることを目的とする。【方法】 健常成人男性7人(平均年齢27歳)を対象に、尿意を感じない時点“尿意なし”と、強い尿意を感じる時点“尿意あり”における、運動機能と注意機能の違いについて検討した。評価項目としては、尿意に関するものとして、NRSとVASの評価、膀胱容量の測定を行った。運動機能については、10m歩行速度と歩数、左右の最大一歩幅、左右の握力を測定した。また、注意に関する課題としてTMTを施行した。プロトコールは、排尿後に尿意を感じない時点でのNRSとVASを評価し、TMT、10m歩行速度と歩数、最大一歩幅、握力を順次評価した。1Lの飲水後、尿意がNRS“8”となった時点で再度、同一評価を行った。なお、10m歩行テスト、左右の最大一歩幅、左右の握力は各々3回ずつ測定して平均値を算出した。尿意のNRS、VASは“0”を「尿意なし」とし、“10”を「最大に我慢した状態」とした。また、膀胱容量はブラッダースキャンを用いて評価した。評価結果について、尿意ありと尿意なしをSPSSver.19を用いて統計学的に検討した。統計学的手法は、対応のあるt検定を用い、有意水準は危険率5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究の実施の先立ち、被験者に対して研究の意義、目的について十分説明し、口頭および文書による同意を得た。【結果】 最大一歩幅は“尿意なし・右”平均120.1±6.1cm、“尿意なし・左”117.8±7.9cm、“尿意あり・右”109.7±9.3cm、“尿意あり・左”108.9±9.6cmとなり、“尿意あり”で有意に低下した(p<0.05)。その他、TMT、10m歩行速度と歩数、握力については有意差を認めなかった。なお、“尿意あり”の状態でのVAS平均は、8.11±0.81cm、膀胱容量は平均367±100.2mlであり、自覚的、他覚的にも尿意を確認できた。【考察】 “尿意なし”と“尿意あり”の時点における運動機能、注意機能の比較では、“尿意あり”の状態で、最大一歩幅のみが有意に低下した。このことから、日常臨床で行っている転倒リスク評価の結果は患者能力の一側面であり、“尿意あり”の状態での評価では違う結果が生じることが示された。一般に最大膀胱容量は成人300~500mlで、尿意は膀胱容量が150~200mlで感じるとされている。しかし、通常排尿は前頭葉からの橋排尿中枢の抑制、自律神経による蓄尿反射と体性神経による外尿道括約筋収縮により抑制されている。尿意がNRS“8”の時点では、膀胱内圧が急激に上昇した状態と言えるため、随意的に外尿道括約筋の収縮を強め、腹圧を高められない状態での運動を強いられることになったと推測される。これにより体幹が安定せず、運動機能が低下したと考えた。今後の課題は、転倒リスク評価における適切な評価項目の選定と“尿意なし”と“尿意あり”で生じた違いに対する原因追究のための指標を用意することである。【理学療法学研究としての意義】 “尿意なし”と“尿意あり”の状態での運動機能、注意機能の違いを捉えることで、転倒リスクを評価する上での視点が増える。また、今回のように“尿意あり”の状態で、パフォーマンス低下が認められた場合、トイレ誘導に関して、失敗や転倒のない適切なタイミングを示すことができる。これらを通し、排泄を契機に発生している転倒事故を減らすことができるものと考えられる。

著者

藤本 淳也 冨山 浩三 古澤 光一 古澤 光一

出版者

大阪体育大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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地域の自治体やスポーツ組織は、地域社会貢献の重要性と、地域スポーツ振興のためのスポーツ組織間連携の必要性を認識している。また、地域のスポーツ消費者を対象とした調査から、地域に対する愛着心は、各スポーツ組織に対する態度と密接に関係していることがわかった。地域に存在するスポーツ組織を有機的に関連付けることによって、地域のスポーツ消費者を刺激し、地域スポーツ振興を効果的に展開できる可能性が示唆された。

著者

佐藤 伸一

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.56, no.8, 2007

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.Supplement1, pp.S103-S123, 2014 (Released:2014-05-09)

著者

斎藤亀吉 著

出版者

信友堂書店

巻号頁・発行日

1920

著者

宮脇 秀貴

出版者

香川大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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まず、エンパワーメントをハードな側面とソフトな側面に分類し、特にソフトな側面に焦点を当て、コーチングなどによるコミュニケーションの見える化がエンパワーメントを補完することを明らかにした。次に、エンパワーメントを行う側とされる側に分類し、人の記憶の改変性に焦点を当て、コーチングを深層インタビューと融合することで、組織成員の内面を写し出すコンセンサスマップの活用可能性を示し、会計情報の有効性の測定方法を明示した。

著者

橋口 泰一 大嶽 真人

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本課題研究は,ブラインドサッカーおけるコーラーの言語教示およびシュートシーンの分析を通して,ブラインドサッカーの強化,発展における基礎的資料を得ることを目的とした.これまで得られなかったブラインドサッカー選手の個人およびチームにおける課題や周囲への要望,国内リーグにおけるコーラーの発言や国際大会におけるシュートシーンの実態について,様々な角度からブラインドサッカーの強化・発展のための基礎的資料を得ることができた.今後の競技力向上および研究に可能性を示すものであると考えられる.

著者

本堂 毅

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.430-434, 2003-06-05

被引用文献数

5 2

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「車内では携帯電話・PHSの電源をお切り下さい」通勤電車内で見かける携帯電話のつり広告.その片隅に,申し訳程度に小さく書かれたこの文章に出会うときがある.では,電車内で何故携帯電話の利用が問題となるのだろう.飛行機なら携帯電話の電波(電磁波)が航空機の様々な電子機器に影響を与え,安全な運行を妨げることは知られている.でも,携帯電話の使用が電車の運行を妨げるという話は聞かない.マナーの問題なら,電源までオフにする必要はないだろう.

著者

阿部 晋吾 高木 修

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.12-20, 2005

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In this study, we asked participants (229 students, 87 male and 142 female) to describe experiences both in which they expressed anger to someone and in which someone expressed anger to them, and examined whether there were differences between expressing and expressed positions in the determinants of the interpersonal effects of anger expression. The results showed that, while the justice evaluation of anger expression by persons who expressed anger did not exert any influence on interpersonal effects, the justice evaluation of those who were expressed anger to had statistically significant influences on interpersonal effects. We suggested from this that the more justified the anger-expressed person evaluates the anger expression as, the more positive the interpersonal effects tend to become. It was also found that the strength and direction of the influences of expressing anger on interpersonal effects differed between anger-expressing and anger-expressed positions.

著者

野口 博司

出版者

分子シミュレーション研究会

雑誌

アンサンブル (ISSN:18846750)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.265-268, 2013-10-31 (Released:2014-10-31)

参考文献数

16

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本連載では粒子描像の流体力学計算手法, 散逸粒子動力学法(dissipative particle dynamics, DPD)とmulti-particle collision dynamics (MPC)について解説する. 一回目は各手法の簡単な説明と手法間の関係について説明する.

著者

省軒外史 著

出版者

文宝堂

巻号頁・発行日

1896