著者

柿木 重宜

出版者

全国大学国語国文学会

雑誌

文学・語学 (ISSN:05251850)

巻号頁・発行日

no.188, pp.50-58, 2007-07

著者

島崎 眞昭

出版者

一般社団法人日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.484-508, 1985-07-15

被引用文献数

1

著者

山根 実紀

出版者

龍谷大学大学院経済研究編集委員会

雑誌

龍谷大学大学院経済研究 (ISSN:13454552)

巻号頁・発行日

no.8, 2008-03-14

著者

石橋 智幸 脇屋 達 顧 優輝 真部 雄介 今野 将 菅原 研次

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. AI, 人工知能と知識処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.119, pp.69-74, 2008-06-23

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近年,WWWにおける情報過多という問題を解決するために,多種多様なWebページ推薦システムの研究・開発が行われてきた.しかしながら,それらの多くは推薦対象を限定した推薦システムであった.WWWにおいてユーザが必要とするWebページを適切に推薦するためには,推薦対象を限定せず、永続的個人化に対応するWebページ推薦システムの開発が必要不可欠である.そこで,本研究では推薦対象を限定しない汎用的かつ,個人化度合の高いWebページ推薦方式を提案する.提案する方式は,ソーシャルブックマークを用いたハイブリッド法をベースとする推薦方式である.

著者

上田 修功 斉藤 和巳

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.87, no.3, pp.872-883, 2004-03-01

被引用文献数

8

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テキストは,一般に,多重トピックからなる.それゆえ,テキストからの自動トピック抽出は,伝統的なパターン認識で行われている排他的なクラス分類とは異なり,多重を許容するという意味でより困難な分類問題といえる.従来法では,多重トピックテキストの生成モデルが全く考慮されていないため,必然的な性能限界があると考えられる.本論文では多重トピックを有するテキストの新たな確率モデル,パラメトリック混合モデル(PMM1,PMM2)を提案し,次いで,PMMに基づいて,テキストから多重トピックを同時に抽出する手法を論じる.PMMは,単一トピックに対応する基底パラメータで可能なすべての多重トピッククラスを表現でき,PMM1ではパラメータ推定アルゴリズムの大域的最適性が保証され,更に,PMMのパラメータ推定及びトピック予測アルゴリズムは高速,という優れた特長を有する."Yahoo"ドメインの実際のwebページ分類実験により,提案手法の従来手法に対する顕著な優位性を示す.

著者

神鳥 昭

出版者

公益社団法人日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 (ISSN:04666607)

巻号頁・発行日

no.45, pp.115-128, 1971-08-30

被引用文献数

1

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1962年から1969年までの8年間に関門海峡で発生した衝突海難について分析した結果を要約すると次のとおりである。1)関門海峡で発生した全海難は年平均65件で,そのうち衝突および乗揚海難が72%を占めている。種類別海難の趨勢は,衝突海難の場合増加傾向をたどつており,乗揚およびその他の海難の場合横ばい状態である。2)衝突海難の発生地点は部崎沖,早靹瀬戸の門司崎寄り,門司港内,大瀬戸の彦島寄りおよび六連島泊地に集中している。3)各水域の衝突危険度を幹線航路の長さ1浬当りの衝突海難発生率に基づく指数(東部水域を100とする)で評価すると,早靹瀬戸500,中部水域408,大瀬戸150,西部水域116である。4)水域別の衝突海難発生件数の経年的趨勢は西部水域では増加傾向をたどつており,東部水域でも増加傾向がうかがえる。他の水域では横ばい状態である。5)西部水域では3,000トン以上の大型船の衝突発生率が高く,早靹瀬戸および大瀬戸では100〜1,000トンの比較的小型船の衝突発生率が高い。6)衝突事故船の船型は急激に大型化している。7)衝突事故船の船型は71%が1,000トン未満である。しかし趨勢としては1,000トン未満の小型船の衝突海難が,ほぼ横ばい状態であるのに対し,大型船の衝突海難が増加している。8)関門海峡通航船の1隻当りの衝突事故率(p)と総トン数(x)との関係は,次の指数関数で表わされる。p=0.46x^<0.59>×10^<-5>9)衝突海難は夏期に少なく,冬期に多発する傾向がある。10)衝突海難は4〜6,時および16〜18時に最も多く発生している。2時間単位でみた船舶交通量と衝突海難の発生件数との間には,ほとんど相関は認められない。11)夜間は昼間にくらべ衝突海難が多発する傾向があるとはいえない。しかし夜間交通量が昼間にくらべ激減することを考慮すれば,夜間通峡船の衝突事故率は昼間の2.5倍である。12)停泊船との衝突海難は全衝突海難の17%を占め,大部分が門司港内と六連島泊地で発生している。門司港内では昼間,六連島泊地では夜間の事故が多い。13)最近六連島泊地で,停泊船との衝突事故が急増している。

著者

萬谷 衣加

出版者

大学図書館研究編集委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.14-25, 2003-08

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Yahoo! Japanカテゴリを一種の分類大系と捉え、Yahoo! Japanカテゴリに日本十進分類法9版(NDC9)分類を付与することを試みた。これによりNDC9分類を介して、ウェブサイトと図書資料を同時に検索・提示する環境ができる。政治・政治学分野と工学分野のYahoo! Japanカテゴリに対しNDC9相関索引を利用して、政治・政治学分野では約60%、工学分野では約75%のカテゴリに曖昧性のないNDC9分類を付与できた。カテゴリの下のウェブサイトに付与したNDC9分類と比較し、方法の有効性を示した。

著者

京都大学図書館機構

出版者

京都大学図書館機構

巻号頁・発行日

pp.1-65, 2009-09-18

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平成20年12月17日(水)-平成21年1月30日(金)

著者

林田 定男

出版者

日本語学会

雑誌

國語學 (ISSN:04913337)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.62-59, 2004-04-01

著者

前田 朗

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.615-620, 2008-12-01

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東京大学情報基盤センターが主催する「図書系職員のためのアプリケーション開発講習会」は,各受講生が企画・開発した図書館関連アプリケーションをWeb上で試行公開している。っまり,職員の学習の場に留まらず,新しい利用者向けサービスや業務効率化のツールを内製によりローコストで提供する場としても機能している。講習会成果のうち,情報のファインダビリティ向上を実現するサービスには「東大版LibX」「東京大学OPACウィジェット」「My UT Article Search」「東京大学OPAC Plus"言選Web"」などがある。大学図書館において,ローコストでも実現可能なファインダビリティ向上の機会は多く,取り組みの意義がある。

著者

森 杲

出版者

札幌大学

雑誌

経済と経営 (ISSN:03891119)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.515-600, 1991-01-30

著者

古賀野 卓

出版者

筑紫女学園大学

雑誌

筑紫女学園短期大学紀要 (ISSN:02865777)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.15-33, 2003-01-31

著者

土方 嘉徳

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.957-965, 2007-09-15

参考文献数

19

被引用文献数

34

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本稿では,嗜好抽出技術および情報推薦技術に関して,研究の歴史的な発展の経緯,基本方式,評価指標,代表的な課題について紹介する.また,今後の方向性として,人間を中心とした推薦系の構築を提案し.そのような研究の一事例を紹介する.

著者

石田 晴久

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.18, no.9, pp.p942-949, 1977-09-15

被引用文献数

1

著者

佐藤 翔

出版者

大学図書館問題研究会

雑誌

大学の図書館 (ISSN:02866854)

巻号頁・発行日

vol.27, no.8, pp.162-163, 2008-08

著者

古川 彰久

出版者

サトルエネルギー学会

雑誌

サトルエネルギー学会誌 (ISSN:13424963)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.104-110, 2007

著者

北原 保雄

巻号頁・発行日

1980

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文法は実に体系的なものである。古代語の助動詞を個別的に研究することに興味を抱き、いくらかそういう研究を進めたところで、どうしても、助動詞を総体的にとらえ、それを整理分類し、助動詞とはどのようなものであるか、どのような体系を有するものであるかなどの点を明らかにすることが必要であるということになった。そこで、内省の可能な現代語の助動詞を ...

著者

鈴木 晃

出版者

中京大学

雑誌

中京大学大学院生法学研究論集 (ISSN:03897958)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.75-83, 1989-03-19

著者

上垣 渉

出版者

日本数学教育史学会

雑誌

数学教育史研究 (ISSN:13470221)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-8, 2019 (Released:2022-03-10)

著者

竹村 瑞穂 重松 大 小林 大祐

出版者

日本体育・スポーツ哲学会

雑誌

体育・スポーツ哲学研究 (ISSN:09155104)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.27-40, 2011 (Released:2012-12-17)

参考文献数

9

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The purpose of this paper is to explore the ground for putting a ban on doping in competitive sport circles, especially focusing on the doping problem as “the issues of that with free will”. The IOC and also some researchers have suggested the reason for prohibiting doping but it's still quite contentious.The object and methods in this paper are as follows: We consider “the issues of doping with free will” (object) in the way of applied ethics with four ethical theories as the framework for researching. The adopted frameworks are as bellow (method).1) the theory of virtue2) the theory of liberalism3) the theory of utilitarianism4) the theory of dutyWe can find some prior views about the topic in terms of the theory of virtue andliberalism, whilethe views based on the theory of utilitarianism and duty are our original one.It would be clarified that the view of virtue doesn't make sense and the view of utilitarianism can only show the prospective judgment. The limit of the theory of liberalism and the significance of the theory of duty would also be shown in this paper as a conclusion.Arguments on the doping issues in terms of the theory of duty, however, are limited on “doping negatively affecting the human body”. It means “doping issues that do no harm to human body in sport” should be treated as different problems that concernwith the essence of sport. Finally, we will suggest that both “the bioethical research” and “the philosophy of sport” should be pursued in the research on doping issues.