著者

上島 励

出版者

東京大学大学院理学系研究科・理学部

雑誌

東京大学理学系研究科・理学部ニュース

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.19-19, 2003-07-22

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謎の動物、 珍渦虫

著者

津川 定之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ITS (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.233, pp.59-62, 2002-07-18

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IEEEのITSカウンシルが主催する2002年度のインテリジェントビークルズシンポジウム(IV2002)が,2002年6月18日から20日までフランス,パリ近郊のベルサイユにあるベルサイユ会議場(Palais des Congres-Versailles)で開催された.6月17日にはベルサイユのINRIAでチュートリアル講演が3件あり,21日にはベルサイユ郊外のサトリーでデモ2002が行われた.シンポジウム参加登録者は約335名,発表論文数100件,キーノート講演2件であった.

著者

野寺 義彦

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, 1995-08-20

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ICC'95(1995IEEE International Conference on Communications)は, 1995年6月18日〜22日に, 米国シアトルで開催され, 40を越える国から約1,500名の参加者があり, 論文総数377件の発表が行われた.開催地米国を除くと参加者数の多い国は, カナダ(115), 日本(66), 韓国(52)となっている.会合冒頭のベル研副社長による基調演説では, 情報テクノロジーの進展により, 品質の時代(Quality Era)から個人の結びつきを大切にする調和の時代(Harmony era)が到来するとの展望が示され, これを支えるComputing Communicationの具体的な役割を紹介した内容は, 聴講者の関心を引いた.論文の分野別の傾向を見ると, 移動通信, ATM, マルチメディア関連が中心であり, 全論文数の約8割を占めた.

著者

可児 久典 山川 洋右 丹羽 宏 桐山 昌伸 深井 一郎 近藤 知史 斉藤 雄史 佐々木 秀文 横山 智輝 藤井 義敬

出版者

日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 : 日本気管支研究会雑誌 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.19, no.5, pp.414-417, 1997-07-25

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症例は, 54歳の男性。1996年5月より咳嗽, 喀痰が出現し, 人間ドックにて胸部異常陰影を指摘されたため, 当科紹介受診となった。喀痰細胞診でClass V(腺癌), 気管支鏡検査では, 右上葉気管支入口部にポリープ状の腫瘍をみとめ, 生検で扁平上皮癌の診断を得た。このため右肺上葉原発の扁平上皮癌の診断で, 6月18日右上葉楔状切除術を施行した。術後の検索にて, 腫瘍は右S^2原発の腺扁平上皮癌で, 気管支内腔をポリープ状に発育しており, pT2N0M0 stage Iであった。気管支内腔をポリープ状に進展する腫瘍は原発性肺癌, カルチノイド, 転移性肺腫瘍等でみられるが, 肺癌の場合は扁平上皮癌が大半を占める。腺扁平上皮癌はその頻度も少なく, 内視鏡的所見や発育形態も定かではない。本例は末梢から発生し気管支内腔をポリープ状に進展した腺扁平上皮癌として, 興味のある症例であると思われた。

著者

川名 明 藤本 吉幸 土井 雅子

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.11, pp.433-434, 1956-11-25

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1. 東京都府中市, 東京農工大学農学部苗畑の13年生アカマツに対し, 空中とりきを行なつた。2. 昭和30年6月18日処理して8月19日に初めて発根を認め, ひきつづき昭和31年までにホルモン処理区25%(5本), 無処理区20%(4本)の発根がみられ, 1部地面に下してよく生育している。3. 根のもとはカルスの中に発生した。

著者

田辺 昇 池井 満 遠藤 敏夫 松岡 聡 畑崎 隆雄 住元 真司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CPSY, コンピュータシステム

巻号頁・発行日

vol.106, no.287, 2006-10-06

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高バンド幅で低遅延のSAN (System Area Network)がHPC用途のPCクラスタのノード間インターコネクトとして広く使われるようになってきた。本パネルでは、SANを用いて、より進んだコンピュータシステムを研究開発するために必要な技術をハードウェア、ソフトウェアの両面から議論し、その将来像と究極の姿を議論する

著者

田中 恵理子 大塚 隆巧 浦 幸佑

出版者

素粒子論グループ 素粒子研究編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.108, no.1, 2003-10-20

著者

Min Byungho Heo Hyuntae Lee Hyunjung

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

Journal of Asian architecture and building engineering (ISSN:13467581)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.83-90, 2006-05-15

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Children's psychologically important places and their neighborhood activities were investigated in open-ended field interviews and behavioral observations in a typical Korean high-density apartment neighborhood. Interview data were analyzed in conjunction with behavioral data. The analysis reveals that there is correspondence between domain of children's neighborhood uses and domain of their places of psychological significance. The children tended to make such valued places in accessible, proximate designated play areas. Meanings associated with such places indicated that possibility for pursuing desired activities and behavioral opportunities or functional supports are important aspects of the psychological experiences in the places. Places are settings where their sociophysical features support children's preferred, joyful, and important day-to-day activities. Activities in the places (and near the places) differed from activities outside the places: the former were, in general, more place-specific, resource-dependent, and purposive whereas the latter were relatively transient, short-lived, and environmentally independent. The study concludes that the behavioral domain contributes to the psychological domain and yet there are some activities more effective than others.

著者

原田 剛

出版者

成城大学

雑誌

成城法学 (ISSN:03865711)

巻号頁・発行日

no.71, pp.175-211, 2004-03

著者

臼井 則生

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学園芸学部学術報告 (ISSN:00693227)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.215-226, 1997-03-28

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本稿は発展途上国において輸出ブーム現象が誘発する構造調整問題,すなわちオランダ病を回避するために如何なる政策対応が求められるのかを明らかにするため,1970年代に原油ブームを経験し,しかも対照的な経済パフォーマンスを示したインドネシアとメキシコの経済運営に関する比較検討を行ったものである.両国の経済運営にはいくつかの相違点が存在し,特に政府財政,対外借入ならびに為替レート政策に対照的な点が見い出された.メキシコは潤沢な原油収入が存在するなかで野心的な開発政策を展開し,財政ならびに貿易収支の赤字を拡大させ,結果的に政府の経済運営に対する信認が失われるなかで生じたキャピタル・フライトをファイナンスするため対外借入への依存度を増大させた.また,対外不均衡を解消するため為替切り下げを実施したものの,適切な需要管理政策が欠落したために,その効果は限られたものとなった.こうしたメキシコの状況に比べ,インドネシアの政府財政ならびに対外借入のあり方は比較的コンサーバティブであり,しかもこれらの対応は同時に実施された為替切り下げと整合性を有するものであった.メキシコが製造業部門の停滞というオランダ病の兆候を見せる一方で,インドネシアがオランダ病の影響を回避しえた理由のひとつは,こうしたマクロ政策対応の相違にあるものと考えられる.また,メキシコにおいては原油収入の多くが石油生産拡大のための公共投資という形で用いられたのに対し,インドネシアではオランダ病の影響を受けると考えられる製造業ならびに農業といった貿易財部門への投資として用いられた.原油ブームによる収入が貿易財部門の供給能力を増大する形で用いられたことが,インドネシアの成功のもうひとつの要因と考えられる.両国の比較分析を通じて得られる知見は,オランダ病の影響を回避するためには当該国の政策当局は輸出ブーム収入の短期的棚上げを含めたより慎重なマクロ経済運営を行う必要があるということ,ならびに輸出ブームによる収入を長期的観点から貿易財部門を中心にその生産基盤を強化する形で用いるべきであるという二点である.

著者

有本 建男

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.36, no.8, pp.691-711, 1993

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18世紀末,フランス革命とナポレオン戦争を経て,フランスはいち早く科学技術の制度化に成功し,エコール·ポリテクニクを設立するなど,ヨーロッパの科学技術の中心として繁栄するが長くは続かない。19世紀後半には,先進国イギリス,フランスを凌いで後進国ドイツが,自ら確立した近代大学制度と実験·研究重視の方法により,科学技術において覇権を確立し,化学,電気,機械など最新技術の工業製品で世界を圧倒する。この時期に,後発国アメリカは,南北戦争を経て科学技術の制度化に着手し,非西洋国のエジプト,日本も,普遍化された近代科学技術の移植を開始する。賑やかになった科学技術の興亡の舞台に参加してきたそれぞれの国の特徴を中心に述べる。

著者

小林 典子 直井 恵理子

出版者

筑波大学留学生センター

雑誌

筑波大学留学生センター日本語教育論集 (ISSN:13481363)

巻号頁・発行日

no.11, pp.83-98, 1996-02-20

著者

エデオガ H.O. オサウェ P.I.

出版者

日本植物分類学会

雑誌

植物分類・地理 (ISSN:00016799)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.41-46, 1996-07-10

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ナイジェリア産Senna(=カワラケツメイ属)(マメ科ジャケツイバラ亜科)の5種の表皮系について, 光学顕微鏡により比較研究を行った.毛や気孔の形態の違いに基づいて, それらの分類学的意義を議論した.Senna hirsutaは単細胞の毛と多細胞の毛をもつ点で他の種と区別されることが明かにされ, 同時にSenna属がこれら二つの毛をもつことが初めて記録された.

著者

Eneji A.Egrinya

出版者

日本熱帯農業学会

雑誌

熱帯農業 (ISSN:00215260)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.195-198, 1999-09-01

著者

Ayade Benedict Bengyoushuye Eneji Anthony Egrinya Olukayode Babajide

出版者

日本熱帯農業学会

雑誌

熱帯農業 (ISSN:00215260)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.145-148, 1999-09-01

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無機質肥料の利用コスト低減を目的として, 下水汚泥施用による土壌肥沃度改善の可能性をナイジェリア, イバダンにおいて検討した.乾燥下水汚泥は, イバダン大学下水処理プラントで製造し, 10年以上施肥せずに連作していた土壌に施用した.栽培試験は, 下水汚泥の施用量を7段階(0,5,10,15,20,25,30t/ha)とし, トウモロコシ(Zea mays L.)を供試した.土壌の肥沃度の変化を調べるため, 汚泥を施用する前後の土壌分析を行った.下水汚泥の施用は土壌の有機物含量を66%, 全Nと可給態Pを27%, 置換性Caを40%, 置換性Kを31%それぞれ増加させた.トウモロコシの草丈, 茎周長, 子実収量は, 汚泥処理により有意に増加した.土壌養分とトウモロコシの生育を考慮した場合, 汚泥の最適施用量は15t/haと推定された.

著者

島田 周平

出版者

日本熱帯農業学会

雑誌

熱帯農業 (ISSN:00215260)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.133-135, 1998-06-01